大阪商船(株)『大阪商船株式会社80年史』(1966.05)

(グレーの背景色)は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。

月日 事項 年表種別
明治17年(1884) - 【渋沢栄一】東京商業学校(前、商法講習所)校務商議委員。磐城炭礦社設立・会長。日本鉄道会社理事委員(後に日本鉄道株式会社取締役)。〔44歳〕 渋沢関係略年譜
5月1日 本社を大阪府下北区富島町14番地に設置 当社事項
5月1日 当社専属ステベドアー富島組設立 当社事項
5月1日 汽船公称馬力算定方法制定 海事事項
5月27日 木船新造の計画を鉄船に変えることを政府に出願 当社事項
5月 馬関、博多、徳島、長崎、熊本各支店設置 当社事項
6月17日 船舶15隻に対する第2回船舶評価表下付される 当社事項
6月23日 当社株式初めて大阪株式取引所に上場される 当社事項
6月23日 長崎造船局を三菱会社に貸し下げ長崎造船所と改称 海事事項
7月7日 船舶2隻に対する第3回船舶評価表下付される 当社事項
9月 わが国最初の航海表刊行(東京商船学校編集、日本海員掖済会発行) 海事事項
10月27日 金沢仁兵衛取締役辞任、桑原深造取締役就任 当社事項
10月 英国グリニッジ子午線を子午線の基準の線と定める 一般事項
12月1日 宇和島運輸会社創立 海事事項
12月1日 横浜正金銀行ロンドン支店開設 一般事項
12月5日 広島支店設置 当社事項
12月22日 西洋型船舶検査規則制定(西洋型船はすべて検査を受けさせる、最初の船舶検査規則、翌18年7月実施) 海事事項
12月 朝日丸ほか4隻を中村新次郎から購入 当社事項
明治18年(1885) - 【渋沢栄一】ジャパン・ブリュワリー・コンパニー・リミテッド設立(後に理事)。日本郵船会社創立(後に日本郵船株式会社取締役)。東京瓦斯会社創立・委員長(後に東京瓦斯株式会社取締役会長)。〔45歳〕 渋沢関係略年譜
1月1日 若津支店設置 当社事項
2月1日 岡山支店設置 当社事項
2月15日 鹿児島支店設置 当社事項
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