東邦レーヨン(株)『東邦レーヨン二十五年史』(1959.12)

(グレーの背景色)は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。

月日 事項 年表種別
昭和9年(1934) - 【渋沢敬三】日本民族学会理事就任。 渋沢関係略年譜
1月6日 紡績聯合会で印綿不買決議撒回を決める。 一般年表
1月7日 インド政府、綿布の関税を引き下げる。 一般年表
1月7日 綿布印度輸出証明規則公布施行。 一般年表
2月1日 生糸出荷制限実施。 一般年表
3月1日 満州国帝政を実施、年号を康徳と定める。 一般年表
3月9日 東京丸ノ内昭和ビル内に東邦人造繊維創立事務所開設。 本史年表//東邦人繊時代
3月9日 大阪市東区高麗橋第二野村ビル内に設計事務所を設置。 本史年表//東邦人繊時代
3月9日 日本レイヨンから高木竹男入社。 本史年表//東邦人繊時代
3月9日 鐘紡社長武藤山治が暗殺される。 一般年表
3月14日 日英綿業会商、市場問題で意見一致せず決裂。 一般年表
3月30日 第一回発起人会を開く、発起人に後宮信太郎、山口誠一郎、望月軍四郎、五十嵐直三、持田巽、赤司初太郎、大島亮治、笹岡敏男、西尾末雄、藤川類蔵、ほかに立会人として佐々木義彦が出席。 本史年表//東邦人繊時代
4月7日 日本銀行金買入法公布施行。 一般年表
4月18日 帝国人絹に大疑獄発覚。 一般年表
4月19日 日印通商条約の大綱妥結、仮調印(七月一二日正式調印、九月一五日公布)。 一般年表
4月28日 徳島県北島村松島助役らと工場敷地買収について仮調印。 本史年表//東邦人繊時代
5月1日 貿易調節及び通商擁護法公布施行。 一般年表
5月16日 徳島工場の敷地売買契約締結。 本史年表//東邦人繊時代
6月1日 国際絹業大会フランスで開催。 一般年表
6月15日 創立総会を開き、代表取締役社長に後宮信太郎、常務取締役に大島亮治、笹岡敏男をそれぞれ選任。 本史年表//東邦人繊時代
6月19日 日米通商協議会の発会式を東京で開く。 一般年表
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