日本航空(株)『日本航空社史 : 1971-1981』(1985.05)

索引項目 ページ
公害 ―「環境保全基本方針」(1973年6月) p216、p217
公害 ―公害対策委員会(1971年7月) p37、p216、p217
公害 ―騒音公害 →騒音公害
公害 ―排気ガス対策 p220
公害 ―排水・廃液処理 p220
航空機 ―機種別稼働時間(1973~78年度)<表2-25> p249
航空機 ―機種別稼働時間(1977~80年度)<表3-52> p444
航空機 ―航空機材減価償却費 →減価償却費
航空機 ―航空機諸元の比較<表2-17> p222
航空機 ―航空機耐用年数 p306、p307、p445
航空機 ―航空機燃料税 p37、p88、p89、p165、p381、p382、p415
航空機 ―航空機購入資金の調達 p52、p53
航空機 ―航空機購入資金の調達 航空機購入と資金調達(1970~73年度)<表1-11> p53
航空機 ―他社とのB747稼働時間比較(1973・1978年)<表2-24> p248
航空機 ―他社とのB747稼働時間比較(1979・1980年)<表3-53> p444
航空機 ―導入・退役計画(1980~83年度)<表3-3> p327
航空機 ―保有状況(1971年9月)<表1-2> p30
航空機 ―保有状況(1971~73年度)<表1-10> p52
航空機 ―保有状況(1974~78年度)<表2-19> p240
航空機 ―保有状況(1981年9月)<表4-5> p487
航空企業の運営体制について(1970年11月閣議了解) 114~132
航空企業の運営体制について(1972年7月運輸大臣示達) 114~132、p386
航空業界(国内)の再編問題 p14、p15、p114、p115、p117
航空交渉 ―日英航空交渉 213~216
航空交渉 ―日米航空交渉 p15、p16、424~429
航空交渉 ―日ソ航空交渉 p16、p429、p430
航空交渉 ―日中航空交渉 181~186
航空自由化(規制緩和)政策(米国、1978年) p305、420~422
航空政策懇談会 p380
航空手荷物サービス(株) p492
航空燃油費 →燃油費
(株)航建 p492
航行援助施設利用料 p32、p37、p88、p307、p381
公租公課 p36、p37、380~383
公租公課 ―空港使用料金の国際比較(1978年度)<表3-15> p370
公租公課 ―公租公課の負担(1976~80年度)<表3-20> p382
公租公課 ―公租公課の料率および税率(1976・1980年度)<表3-19> p382
公租公課 ―国内線の公租公課負担の推移(1970~80年度)<表3-21> p383
交流協会 p189、p190、192~194、p199
国際航空交渉政策(米国、1978年) p421
国際航空輸送競争法(米国、1980年) p421、p426
国内線 ―運賃値上げ →運賃
国内線 ―国鉄運賃値上げの影響 p295
国内線 ―国内幹線旅客需要の推移(1971~81年度)<表3-44> p436
国内線 ―国内3社旅客占有率および国内幹線比率の推移(1971~80年度)<図3-12> p436
国内線 ―国内線供給座席数と競争力の推移(1971~80年度)<表3-46> p437
国内線 ―国内線輸送実績 →輸送実績
国内線 ―山陽新幹線の影響 p293、p294
国内線 ―東亜国内航空の幹線参入 p292、p293
国内線 ―長崎新空港開港の影響 p294
国内線 ―路線別旅客需要動向と日航占有率の推移(1971・1980年度)<表3-45> p437
国内旅行開発(株) p256、p492
固定費 →変動費比率と固定費比率
コンコルド p17、p30、p44、p227、p228
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