日本航空(株)『日本航空社史 : 1971-1981』(1985.05)

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磁気浮上・リニアモーターカー	→HSST
資金計画の比較(1977~79年度)<表3-1>	p314
事故	p133、p134、277~280
事故 ―「安全運航確保のための業務改善について」(報告)(1972年12月15日)	p139
事故 ―「安全運航確保のための業務改善具体策」(報告)(1973年2月28日)	p139
事故 ―安全対策	138~148、279~281
事故 ―運航本部安全強化対策	141~143、p277
事故 ―運送本部安全強化対策	p144
事故 ―「航空安全対策について」(1973年1月運輸大臣あて提出)	p139
事故 ―ご遺族相談室・ご被災者相談室の設置・統合	p135、p174、p279
事故 ―事故賠償対策委員会	p135
事故 ―整備関係安全強化対策	p143、p144
事故 ―総合安全推進本部	p139、276~279
自己資本比率(1971~80年度)	p462、p463、p466
自己資本比率(1981年度上期)	p490
資産内容・資本構成の推移(1970~73年度)<表1-39>	p113
資産の構成比の推移(1971~80年度)<図3-15>	p465
資産・負債・資本の推移(1971~80年度)<図3-14>	p462、p463
実収単価と単位原価の推移(1969~71年度)<表1-9>	p32
実収単価と単位原価の推移(1971~77年度)<表2-40>	p305
実収単価と単位原価の推移(1977~80年度)<表3-55>	p445
自動ブレーキ	p274
シドニー線 ―直行化	p216、p248
シドニー線 ―日英航空紛争の影響	p214
シドニー線 ―B747就航	p484
芝山鉄道(株)	p348、p349、p362
支払利息(1970~73年度)	p107
支払利息(1973~77年度)	p306
支払利息(1977~80年度)	p444
資本・負債の構成比の推移(1971~80年度)<図3-16>	p466
下地島空港施設(株)	p329、p492
下地島訓練飛行場	p329
社債 ―外貨建社債	p451、p452、p467
社債 ―社債発行限度暫定措置法	p451
社債 ―社債発行限度枠	451~453
社債 ―政府保証日本航空債	p451、p452、p467
社債 ―転換社債	p452、p467、p490
ジャパン・ビジネス・セミナー	p471
ジャルパック	p20、82~84、p495
ジャルパック ―ジャルパック参加者数の推移(1970~73年度)<表1-19>	p82
ジャルパック ―ジャルパック方面別平均販売価格(1968~72年度)<図1-8>	p83
収支・損益 ―主要国際航空会社の損益(1973・74年度)<表2-7>	p177
収支・損益 ―世界定期航空会社の収支(1971~74年)<表2-6>	p176
収支・損益 ―世界定期航空会社の輸送実績と収支(1973・74年)<表2-8>	p177
収支・損益 ―世界民間航空の収支状況(1969~73年)<表1-35>	p109
収支・損益 ―石油危機下の損益(1973・74年度)<表2-18>	p236
収支・損益 ―1981年度上期部門別収益<表4-4>	p486
収支・損益 ―利益と減価償却の推移(1971~80年度)<表3-60>	p467
首里観光(株)	p492
巡航性能値把握プログラム(Cruise Performance Monitoring)	p417
情報システム業務の効率化に関するプロジェクトチーム(SEEチーム)	p283、p284
情報システム中期計画(EDPS中期計画)	p57、p281、p282
職員 ―運航乗務員職種別在籍者・昇格者・採用者数の推移(1971~81年度)<表2-29>	p262
職員 ―運航乗務員数の推移(1969~73年度)<表1-12>	p64
職員 ―運航乗務員定員および実員(1974~77年度)<表2-22>	p245
職員 ―客室乗務員数の推移(1965、1969~73年度)<表1-15>	p70
職員 ―客室乗務員定員および実員(1974~77年度)<表2-23>	p245
職員 ―客室乗務員定員計画(1973~78年度)<表2-3>	p167
職員 ―従業員数(1971年9月)<表1-1>	p30
職員 ―職員数の推移(1965~73年度)<図1-6>	p61
職員 ―職員の勤続年数、年齢、給与の平均値(1971・1980年度)<表3-62>	p469
職員 ―職員の現況(1981年9月)<表4-7>	p488
職員 ―職種別定員および実員(1977~80年度)<表3-6>	p336
職員 ―整備要員の採用状況(1969~75年度)<表1-14>	p68
職員 ―操縦士要員の採用状況(1968~73年度)<表1-13>	p65
職員 ―地上職定員および実員(1974~77年度)<表2-21>	p242
職員 ―部門別地上職員の配置(1981年9月)<表4-8>	p488
職種間人事交流	p267
ショー・コーズ・オーダー(Show Cause Order)(米国、1978年)	p421、p422
シンガポール線 ―直行化	p248
シンガポール線 ―名古屋、福岡、沖縄発着便開設	p376
シンガポール線 ―B747就航	p55、p164
シンガポール線 ―B747F就航	p391
人件費(1970~73年度)	p107
人件費(1973~77年度)	p306
人件費(1977~80年度)	p444
人件費(1971~83年度)	p468
身体障害者搭乗援助機器	p341
新東京国際空港	→成田空港
新日本航空整備(株)	p77、p84、p334、p492

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この社史内の人物一覧