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（グレーの背景色）は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。
| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 大正11年（1922） | - | 【渋沢栄一】小畑久五郎翻訳、栄一序文『アンドルー・カーネギー自伝』冨山房より刊行。日仏協会会頭。アルメニア難民救済委員会委員長。〔82歳〕【渋沢敬三】横浜正金銀行ロンドン支店転任。 | 渋沢関係略年譜 |
| 8月 | 南方諸国への輸出に関し大阪支店をして三井物産と折衝せしむ | 当社関係事項 | |
| 8月 | 熊本出張所を廃止す | 当社関係事項 | |
| 11月 | 古河鉱業会社より佐竹房夫転入 | 当社関係事項 | |
| 12月 | グ社技術員エッチ・ジェー・コリヤー氏帰米す | 当社関係事項 | |
| 12月 | 佐竹房夫を取締役に選任す | 当社関係事項 | |
| 12月 | エフ・アール・カロール氏来日、取締役に選任す | 当社関係事項 | |
| - | タイヤ、工業用品とも販売競争激化 | 参考事項 | |
| 大正12年（1923） | - | 【渋沢栄一】日本無線電信株式会社創立委員。大震災善後会創立・副会長、帝都復興審議会委員。〔83歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 1月 | 京城に出張員を置く | 当社関係事項 | |
| 1月 | 米国グ社にてバルカロック法発明さる | 参考事項 | |
| 4月 | 三井物産スラバヤ支店と取引を開始す | 当社関係事項 | |
| 8月 | 古河とドイツ、シーメンス社との提携により富士電機製造株式会社設立 | 参考事項 | |
| 8月 | 日英同盟協約廃棄 | 参考事項 | |
| 9月 | 関東大震災のため本社工場及び東京支店を烏有に帰す | 当社関係事項 | |
| 9月 | グ社宛震災による被害概況と応急対策並びに輸入による市場維持に関し第一信を発す | 当社関係事項 | |
| 9月 | 資金調達と被害通知のため社員渡部亮を大阪支店に急派す | 当社関係事項 | |
| 9月 | 本社事務所及東京支店事務所を一時東京丸ノ内古河電気工業株式会社内に移し、大阪支店を臨時営業の中枢とす | 当社関係事項 | |
| 9月 | 米国グ社製品の輸入販売を開始す | 当社関係事項 | |
| 9月 | 台湾、朝鮮の各出張所を廃止す | 当社関係事項 | |
| 9月 | 一日午前十一時五十八分関東地方に大地震起る | 参考事項 | |
| 9月 | 東京市は市電壊滅に対する交通対策として米国フォード会社にバス用車一、〇〇〇台の注文を発す | 参考事項 |
