※(グレーの背景色)は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。
年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
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昭和34年(1959) | - | 【渋沢敬三】日本学術振興会より『明治前日本漁業技術史』刊行。角川書店より『日本魚名の研究』刊行。 | 渋沢関係略年譜 |
7月13日 | 「テトロン」ステープル設備日産24.2トン「テトロン」糸設備日産6.4トンとなる。(三島) | ||
7月 | ナイロンモノフィラメント設備日産0.5トンとなる(名古屋) | ||
7月 | ナイロン糸設備日産52.8トンとなる。(愛知) | ||
7月 | レーヨン糸設備日産68.7トンとなる。(繊維工業設備臨時措置法の一部改正による能力算定基準の改訂のため) | ||
7月 | 強力レーヨン糸設備日産16.4トンとなる。(繊維工業設備臨時措置法の一部改正による能力算定基準の改訂のため) | ||
7月 | 「パイレン―E」モノフィラメント設備日産0.8トンとなる。(滋賀) | ||
7月 | 資格検定制度を制定する。 | ||
7月 | レーヨンステープル設備日産102.6トンとなる。(繊維工業設備臨時措置法の一部改正による能力算定基準の改訂のため) | ||
8月8日 | 皇太子殿下 中央研究所に来所される。 | ||
8月23日 | 常務取締役 井上市太郎 経営管理事情視察のため欧米に出張する。 | ||
9月15日 | 参事制度を制定する。 | ||
10月7日 | 長期計画委員会を設ける。 | ||
10月16日 | 「テトロン」フィルム工場が完成する。(三島) | ||
10月31日 | 当社の合繊糸のボビン回収業務を目的として東洋実業株式会社を設立する。 | ||
10月 | 滋賀工場にナイロン糸設備日産6.8トン完成し、愛知工場と合せて59.6トンとなる。 | ||
11月17日 | 営業部門に委託加工部を設置する。 | ||
11月17日 | 生産部門に生産技術部、技術サービス部を設け、レーヨン技術部、合繊技術部紡織染工技術部を廃止する。 | ||
11月17日 | 営業総務部に北陸出張所をおき、北陸出張員を廃止する。 | ||
11月26日 | 期末給与制度化を実施する。 | ||
11月26日 | 当社の合繊織物用各種原糸の整経糊付加工を行ない、連携機業場に支給することを主目的として北陸サイジング株式会社を設立する。 |