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（グレーの背景色）は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。
| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 明治34年（1901） | - | 【渋沢栄一】大阪瓦斯会社監査役。東京・飛鳥山邸を本邸とする。京釜鉄道株式会社取締役、後に取締役会長。茨城採炭株式会社創立、相談役。〔61歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 2月 | 八幡製鉄所作業を開始 | 一般重要事項(会社創立以降) | |
| 5月 | 臨時総会にて今後本社の決算期を年二回(六月、十二月)とし、定時総会を七月及一月の両度に開く事とす | 本社関係(会社創立以降) | |
| 5月 | 山陽本線全通 | 一般重要事項(会社創立以降) | |
| 8月28日 | 本社の造船奨励法合格第一船交通丸浦賀分工場にて進水 | 本社関係(会社創立以降) | |
| 8月 | 本社と浦賀船渠株式会社とを合併せしむる事とし両社間に交渉行はれしも十月遂に不調に終る | 本社関係(会社創立以降) | |
| 明治35年（1902） | - | 【渋沢栄一】合名会社中井商店顧問。清韓協会設立・幹事長。京仁鉄道合資会社取締役社長。兼子夫人同伴で欧米視察。ルーズベルト大統領と会見。〔62歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 1月 | 日英同盟初めて成る | 一般重要事項(会社創立以降) | |
| 3月 | 日本興業銀行創立 | 一般重要事項(会社創立以降) | |
| 5月4日 | 浦賀分工場の全資産を浦賀船渠株式会社に売却の議決す | 本社関係(会社創立以降) | |
| 5月15日 | 浦賀分工場の作業を停止し、三十日これを閉鎖し支店を廃す | 本社関係(会社創立以降) | |
| 6月26日 | 浦賀分工場全資産の引渡を完了 | 本社関係(会社創立以降) | |
| 12月 | 浦賀分工場売却によつて生じたる損失金補填の為更に金二十四万円を減資す | 本社関係(会社創立以降) | |
| - | 右[浦賀分工場]売却に伴ひ金九十万円を減資して資本金を六十万円とす | 本社関係(会社創立以降) | |
| - | 従前の取締役監査役は全部辞職し爾後取締役を三名、監査役を二名に減じ平沢道次氏専務取締役に就任(渋沢男爵は取締役会長に再任) | 本社関係(会社創立以降) | |
| 明治36年（1903） | - | 【渋沢栄一】東宮御慶事奉祝会副会長・会計監督。インフルエンザ罹患、喘息を併発。京釜鉄道株式会社理事。日印協会創立・会員(後に会頭)。〔63歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 4月6日 | 取締役益田克徳氏死去す | 本社関係(会社創立以降) | |
| - | 橋梁工場新設の為両度に分ちて三井所有地千八百余坪を借地し(初めて三井より借地)別に御料地濠渠三百余坪を埋立つ | 本社関係(会社創立以降) | |
| 明治37年（1904） | - | 【渋沢栄一】風邪をこじらせ長期に静養。韓国興業株式会社設立、監督。〔64歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 2月10日 | 日露開戦 | 一般重要事項(会社創立以降) | |
| 2月29日 | 夜第一製缶工場より発火、その一部を焼失 | 本社関係(会社創立以降) | |
| 4月 | 煙草専売法、貯蓄債券法公布 | 一般重要事項(会社創立以降) | |
| - | 日露役の為本社小蒸汽船朝日丸及運貨船三隻陸軍省より借上らる | 本社関係(会社創立以降) | |
| - | なほ弾丸工場備付の機械器具一式を陸軍に売渡し、該工場家屋はその借上となり、所要の原動力其他は本社にて供給 | 本社関係(会社創立以降) |
