(株)東京鉄骨橋梁『東京鉄骨橋梁百年史』(2014.10)

(グレーの背景色)は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。

月日 事項 年表種別
昭和23年(1948) - 【竜門社】機関誌『竜門雑誌』677号をもって廃刊する。 渋沢関係略年譜
7月 建設省(建設院から改称)が発足 社会一般事項
9月 清水釘吉が逝去 当社事項
9月 合資会社東京鉄骨橋梁製作所を解散 当社事項
10月 合資会社から株式会社へ改組し、社名を株式会社東京鉄骨橋梁製作所に。初代の取締役社長に遠藤孝之が就任。資本金300万円 当社事項
昭和24年(1949) - 【竜門社】政府より曖依村荘が無償返還されることになる。財団法人社会教育協会に依頼して、機関誌『竜門雑誌』を継承する機関誌『青淵』を創刊する。曖依村荘全敷地の約3分の2を売却する。 渋沢関係略年譜
3月 日本でドッジライン(財政引き締め)が実施 社会一般事項
5月 建設業法が公布 社会一般事項
6月 日本工業規格を規程する工業標準化が制定 社会一般事項
10月 中華人民共和国(中国)が建国 社会一般事項
10月 湯川秀樹が日本人初のノーベル賞を受賞 社会一般事項
- この年の生産量は月産約200t 当社事項
- 米軍施設を中心に鉄骨工事が増加 当社事項
昭和25年(1950) - 【渋沢敬三】ユニバーサル広告社社員(~1951年)。 渋沢関係略年譜
6月 朝鮮戦争が勃発 社会一般事項
6月 警視庁がパトカー(パトロールカー)を導入 社会一般事項
8月 自衛隊の前身となる警察予備隊が発足 社会一般事項
12月 資本金を2,000万円に増資 当社事項
- 鉄骨生産トン数約2,500t、完成工事高(売上高)2億円を突破 当社事項
- 受注が増加し、月産500tを超える 当社事項
- 建築基準法の施行により、建築制限緩和。溶接が認可 社会一般事項
- 都市部を中心に第1次ビルブーム 社会一般事項
昭和26年(1951) - 【竜門社】文部省史料館に日本実業史博物館準備室資料を寄託する。機関誌『青淵』を渋沢青淵記念財団竜門社から発刊する。【渋沢敬三】追放解除。 渋沢関係略年譜
1月 大阪出張所(現・大阪支店)と名古屋出張所(現・名古屋営業所)を開設 当社事項
PAGE TOP