収録社史一覧

会社名"ま" から始まる社史一覧 全24件中24件 1件〜24件目を表示

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会社名 業種 社史タイトル(出版年) 会社沿革と社史メモ
(株)毎日新聞社 サービス業 『毎日新聞七十年』(1952.02) 1876年(明9)将就社から創刊された大阪初の日刊紙『大阪日報』は民権運動の中で休刊し、記者らは1882年(明15)『日本立憲政党新聞』の創刊に関わる。政党の解散を機に政党紙の号数を継承した新たな『大阪日報』を1885年(明18)大阪日報社から発行。1888(明21)年には不偏不党の実業新聞として『大阪毎日新聞』と改題、発行元は大阪毎日新聞社と改称し1893年(明26)合資会社に改組。1911(明44)年東京へ進出し東京日日新聞を合併、1918年(大7)株式会社に改組する。1943年(昭18)社名を毎日新聞社と改称、『大阪毎日』と『東京日日』の題号も『毎日新聞』に統一する。70年史は1)創刊から東京進出まで、2)全国紙として飛躍発展、3)『自由な新聞』確立への道、という区分で沿革を記述。「スポーツと文化への貢献」「東京日日新聞八十年」等は別立てで詳述している。
(株)町田糸店 小売業 『町田百年略史』(1965.04)
(株)町田糸店 小売業 『町田百二十年のあゆみ : 駒形一丁目一番』([1983]) 初代町田徳之助(1840?-1888)は1864年(元治1)東京浅草に糸商を開業。二代徳之助(1866-1952)は渋沢栄一始め多くの実業家の知遇を得て家業を発展させ、1909年(明42)の渡米実業団にも参加。1918年(大7)町田糸店を株式会社に改組。人絹の事業化のため1926年(大15)東京人造絹糸を設立(1941年解散)。1934年(昭9)創業70年に私財を投じ町田報徳学舎を設立。町田糸店は1939年(昭14)卸部門を独立させ町田商事を設立。戦後は糸・紐への限りない需要に応えつつ業界をリードして発展する。120年史は沿革と現況をコンパクトにまとめ、小冊子ながら企業理念を十全に伝えている。既刊の『町田百年略史』(1965)は年表のみで構成。[町田報徳学舎は1950年(昭25)町田学園女子高等学校(現・品川エトワール女子高等学校)となる]
(株)松坂屋 小売業 『松坂屋百年史』(2010.02)
松下精工(株) 電気機器 『風と空気をつくる : 松下精工30年のあゆみ』(1986.07)
松下通信工業(株) 電気機器 『松下通信20年のあゆみ』(1978.01)
松下電器産業(株) 電気機器 『創業三十五年史』(1953.11) 和歌山出身の松下幸之助(まつした・こうのすけ、1894-1989)は大阪電灯で電気工事に携わった後、独立して1918年(大7)松下電気器具製作所を創設。アタッチメントプラグと二灯用差込みプラグの製造販売が成功し、1935年(昭10)には株式組織の松下電器産業となる。1927年(昭2)発売の角型ランプ名につけた「ナショナル」を商標とする。戦後は民需生産が拡大し、新製品開発を広げて発展する。創業からの35年史(本編、1953年刊)は創業前史に松下幸之助の生い立ちと会社創業までを置き、沿革と現況を小冊子にまとめている。主要製品一覧写真付。追補は1955年(昭30)開催の創業35周年記念式典に併せ、本編以降の沿革と現況をまとめ、同年出版。[2008年(平20)パナソニック(株)に社名変更]
松下電器産業(株) 電気機器 『創業三十五年史. 追補』(1955.05) 『創業三十五年史』(社史ID:06040)の追補
松下電器産業(株) 電気機器 『松下電器五十年の略史』(1968.05)
松下電器産業(株) 電気機器 『社史松下電器激動の十年 : 昭和四十三年~昭和五十二年』(1978.05)
松下電器産業(株) 電気機器 『松下幸之助相談役の著書・この十年』(1978.05)
松下電器産業(株) 電気機器 『松下電器変革の三十年 : 1978-2007』(2008.05)
松下電器貿易(株) 商社 『松下電器貿易50年のあゆみ : 家電貿易のパイオニアをめざして』(1985.12)
松下電工(株) 電気機器 『松下電工50年史』(1968.05)
(株)松屋 小売業 『松屋百年史』(1969.11) 甲州出身の初代古屋徳兵衛(ふるや・とくべえ、1849-1911)は横浜の呉服商に奉公し、1869年(明2)独立して呉服中継商の鶴屋を開業。商売繁盛し1889年(明22)には東京神田今川橋の呉服商松屋を店員ごと買収。店舗を改装し呉服商から百貨店への脱皮をはかり、1919年(大8)には松屋鶴屋呉服店を設立。関東大震災を克服し1925年(大14)銀座本店開店。戦後米軍に店舗を接収される中で松屋と商号変更、1953年(昭28)接収解除され銀座本店が新装開店、高度成長期に発展する。100年史は創業前史で古屋家を扱い、1969年(昭44)までの沿革の最後には6つの傍系事業にも触れている。包装紙、商品券、ポスターなどの写真も掲載。
丸善(株) 小売業 『丸善外史』(1969.02)
丸善(株) 小売業 『丸善百年史 : 日本近代化のあゆみと共に. 上巻』(1980.09) 明治維新期に西洋諸国の科学・技術・文化を導入すべく、福沢諭吉門下の早矢仕有的(はやし・ゆうてき、1837-1901)が洋書輸入を主とする貿易事業を始め、1869年(明2)横浜に丸屋商社(丸屋善八店)を創立。1880年(明13)株式組織に改組し丸善商社と改称、本店を東京へ移転。貿易商会や丸屋銀行を開設するが景気変動などで破綻。丸善商社は再建に奮闘し1893年(明26)丸善と改称する。以来洋書を中心とした衣料・雑貨などの輸入販売を通じ、欧米文化紹介の一翼を担う。100年史は日本文化の近代化の軌跡を辿る側面史を意図し、研究者が執筆。三分冊構成で、上巻は明治時代、下巻は大正から100周年までを記述、資料編巻頭には機関誌「学鐙」の表紙写真等を掲載している。[2008年大日本印刷の連結子会社となる]
丸善(株) 小売業 『丸善百年史 : 日本近代化のあゆみと共に. 下巻』(1981.12) 『丸善百年史 : 日本近代化のあゆみと共に. 上巻』(社史ID:08240)の下巻
丸善(株) 小売業 『丸善百年史. 資料編』(1981.12) 『丸善百年史 : 日本近代化のあゆみと共に. 上巻』(社史ID:08240)の資料編
丸紅(株) 商社 『丸紅前史』(1977.03) 近江商人初代伊藤忠兵衛(1842-1903)は1858年(安政5)初めて大坂へ近江麻布行商に行く。1872年(明5)には関東織物も扱う呉服太物商の紅忠を大阪に開店、1884年(明17)に伊藤本店と改め、暖簾は丸に紅とした。貿易を目指し会社の制度を整え、2代忠兵衛(1886-1973)に引き継ぐ。1914年(大3)伊藤忠合名会社発足、1921年(大10)合併により丸紅商店となり、織物問屋として内外に積極経営を広げる。戦時下合併により三興、大建産業と社名変更するが、戦後1949年(昭24)分割により丸紅として再発足。1977年(昭52)刊の『前史』は創業から再発足までの沿革と資料で、1984年(昭59)の『本史』刊行時に復刻印刷版が出ている。
丸紅(株) 商社 『丸紅本史 : 三十五年の歩み』(1984.12) 1949年(昭24)大建産業は過度経済力集中排除法の適用により丸紅、伊藤忠商事、呉羽紡績、尼崎製釘所に分割。再発足した丸紅は日本経済の成長とともに総合商社として業容を拡大する。創業25周年記念事業で社史編纂が開始されるが、1976年(昭51)ロッキード事件が発生し、『前史』のみ刊行して作業凍結。その後の経営改革と体質強化の歩みも掲載した『本史』を1984年(昭59)に刊行。同時に『前史』を復刻印刷し、合わせて『丸紅社史』とした。
満洲中央銀行 銀行 『満州中央銀行史 : 通貨・金融政策の軌跡』(1988.11) 辛亥革命後の満州は軍閥割拠となり、幣制は紊乱状態であった。1931年(昭6)満州全土を占領した関東軍は翌1932年(昭7)満州国を建国。同年幣制を統一するため満州中央銀行法を公布、特殊会社として満州中央銀行を創立。旧貨幣を回収して金融機構を整備し産業開発を推進する。1945年(昭20)侵攻したソ連軍の命令により一切の営業を停止。本銀行史は『満州中央銀行十年史』(1942年刊)、中国経済接収責任者張公権の収集文書(フーバー研究所所蔵)、中国吉林省金融研究所『偽満州中央銀行史料』(1984年刊)等を元に旧職員らが執筆したもので、満州地域史の中での満州中央銀行の機能を記述。前史、草創、展開、終焉の4部と補論、統計資料、年表、写真等からなり、索引付。
満洲電業(株) 電力 『満洲電業史』(1976.11)
(株)マンダム 化学工業 『マンダム五十年史』(1978.04)
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