収録社史一覧

業種"電気機器" 社史一覧 全53件中53件 1件〜53件目を表示

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会社名 業種 社史タイトル(出版年) 会社沿革と社史メモ
アルプス電気(株) 電気機器 『アルプス50年のあゆみ』(1998.12)
アンリツ(株) 電気機器 『アンリツ100年の歩み』(2001.06)
大倉電気(株) 電気機器 『大倉電気五十年史』(1987.05)
沖電気工業(株) 電気機器 『沖電気100年のあゆみ』(1981.11)
沖電気工業(株) 電気機器 『進取の精神 : 沖電気120年のあゆみ』(2001.11) 広島出身の沖牙太郎は1874(明治7)年27歳で銀細工師の腕を資本に上京、工部省で電信技術に携わる。1881(明治14)年に電機製造・販売の明工社を創立、電話機を製造する。沖電機工場、沖商会と組織変更し、浅野総一郎(後に会長)・渋沢栄一らの出資を得、1912年沖電気株式会社となる。社史はこれまでに50年史、90年史、100年史が刊行されており、120年史ではコンピュータ・ネットワークが出現した1960年以降の40年間を詳述。
神奈川電気(株) 電気機器 『神奈川電気社史 : 創立75周年』(1982.12)
(株)芝浦製作所 電気機器 『株式会社芝浦製作所』([1936.02])
象印マホービン(株) 電気機器 『暮らしを創る : 象印マホービンの90年』(2008.11)
(社)電気協会 電気機器 『電気協会十年史』(1932.04)
東京芝浦電気(株) 電気機器 『東京芝浦電気株式会社八十五年史』(1963.12) 発明の天才と言われた初代田中久重(たなか・ひさしげ、1799-1881)は1875年(明8)東京芝に日本初の電信機工場を創設。海軍の注文品を中心として発展し、1893年(明26)芝浦製作所と改称、重電機製造の第一線に立って躍進する。一方1890年(明23)藤岡市助(ふじおか・いちすけ、1857-1918)らが創設した白熱舎は、国産電球の製造を軸としながら発展、1899年(明32)に東京電気となる。軽電の東京電気と重電の芝浦製作所が「日本のGE社」を目指して合併し、1939年(昭14)東京芝浦電気が誕生。以降総合電機メーカーとして発展する。芝浦製作所創業からの85年史は前身二社の沿革に触れた後、合併後の沿革と技術製品について詳述し、関連会社・資料・年表・索引を付している。巻末に社史編纂の組織と人事を記載。[1984年(昭59)東芝に社名変更]
東京芝浦電気(株) 電気機器 『東芝百年史』(1977.03)
東京電気(株) 電気機器 『東京電気株式会社五十年史』(1940.12) 明治以降電気供給事業の開始後も、電球は海外からの輸入に依存していた。東京電灯会社技師長藤岡市助(ふじおか・いちすけ、1857-1918)と三吉電機工場主三吉正一(みよし・しょういち、1853-1906)は電球の国産化を企図し、1890年(明23)白熱舎を設立。1895年(明28)東京白熱電灯球製造、1899年(明32)東京電気と改組改称。1913年(大2)頃優秀製品のタングステン電球にマツダと命名。電球製造から始まった事業は、真空技術からX線管製作・医療電気機器製造、また無線関係機器製造と、電気機械器具を網羅する一大製造事業へ成長する。1939年(昭14)芝浦製作所との合併により東京芝浦電気が誕生し、東京電気は新会社のマツダ支社となる。合併を機に編纂された白熱舎創立からの50年史は沿革、製品、研究所、厚生施設、関係会社、補遺の各篇からなる。多くの図版入りだが戦時下のため工場全体の写真は無い。[芝浦製作所の65年史も1940年(昭15)に出版されている]
(株)東芝マイクロエレクトロニクスセンター 電気機器 『東芝マイクロエレクトロニクスセンター50周年記念誌』(2008.05)
日本アイ・ビー・エム(株) 電気機器 『日本アイ・ビー・エム50年史』(1988.10) 横須賀生まれの水品浩(みずしな・こう、1895-1978)は海外生活に憧れ、1915年(大4)陶器貿易の森村組に就職。1920年(大9)森村ブラザース商会の駐在員として米国に派遣され経営学を習得。1923年(大12)日本陶器の事務処理にIBMの統計機械を提案し、水品がIBMの機械の実習生となることで代理店契約することが出来た。1927年(昭2)IBMの代理店が森村商事から黒沢商店に代わり、水品も黒沢商店に移籍。新製品IBM405が開発されると日本でも相次いで採用され、IBMは日本に現地法人を設立することを決定。第一銀行常務渋沢敬三(しぶさわ・けいぞう、1896-1963)の協力を得、1937年(昭12)日本ワットソン統計会計機械を設立、社長は渋沢智雄(しぶさわ・ともお、1901-1947)。1950年(昭25)日本インターナショナル・ビジネス・マシーンスに、1959年(昭34)日本アイ・ビー・エムに社名変更。50年史は研究者の執筆で、代理店時代を創立前史とし、会社発足からコンピューターの大衆化までを平易に記述、索引付。別冊として『コンピューター発達史』『情報処理産業年表』がある。
日本アイ・ビー・エム(株) 電気機器 『コンピューター発達史 : IBMを中心にして』(1988.10) 米国IBM社が1957年から刊行している"IBM Journal of Research and Development"誌は、コンピューター・サイエンス全般に渡る広範囲な論文を収録しており、その発刊25周年を記念した特集号(25巻5号, 1981年9月)は、コンピューターの開発・製造の歴史をCPUのみならず素子、アーキテクチャー、ソフトウェア、周辺機器にいたるまで詳細に記述している。本書はこれを取捨選択、翻訳し、1986年(昭61)までに発表された最新機器の情報も加え、コンピューター発達史として編集したもの。『日本アイ・ビー・エム50年史』の別冊として刊行された。索引付。
日本アイ・ビー・エム(株) 電気機器 『情報処理産業年表』(1988.10) 日本における情報産業の歴史を、類書や各社社史、新聞記事などからまとめたもので、『日本アイ・ビー・エム50年史』の別冊として刊行された。年表編と資料編から構成され、1986年(昭61)までのコンピューター・メーカーによる技術開発、ユーザーのコンピューター導入・利用の具体的あり方、政府等の関連する施策、海外における情報関連産業の動向などを収録。年表の各項目には原資料の資料コードが付されている。資料編には基本的な統計類と法律や政府審議会答申などの文書、および564の資料コードと原資料一覧を掲載。巻末に記事の事項索引と解説索引付。
日本電気(株) 電気機器 『日本電気株式会社七十年史 : 明治32年-昭和44年』(1972.07)
日本電気(株) 電気機器 『日本電気最近十年史 : 創立八十周年記念』(1980.02)
日本電気(株) 電気機器 『日本電気ものがたり』(1980.02)
日本電気(株) 電気機器 『日本電気ものがたり. 続』(1981.10)
日本電気(株) 電気機器 『日本電気株式会社百年史. [本編]』(2001.12) 米国で技術と経営を学んだ岩垂邦彦が、電話市場として日本の将来性に着目していた米国のウェスタン・エレクトリック社と共同で1899年に設立した、日本初の外資合弁企業。当初は「電話機・交換機の会社」、そして「有線・無線の通信機メーカー」であった。1920年代に住友と提携し、戦時中は住友通信工業と改称。1945年11月に社名を日本電気(株)に戻し、時代とともに「通信とエレクトロニクスの綜合メーカー」と発展。1998年に起きた防衛庁との取引をめぐる不祥事件にも触れている。別冊資料編あり。
日本電気(株) 電気機器 『日本電気株式会社百年史. 資料編』(2001.12) 『日本電気株式会社百年史. [本編]』(社史ID:05880)の資料編
日本電池(株) 電気機器 『日本電池100年 : 日本電池株式会社創業100年史 : 1895-1995』(1995.11)
日本無線(株) 電気機器 『日本無線55年の歩み : JRC』(1971.06) 1895年(明28)イタリアのマルコーニが世界初の無線電信機通信実験に成功。第一次世界大戦中、航海中の商船の安全確保のため、日本の無線通信事業が動き始める。国民新聞の国際記者であった加島斌(かしま・あきら、1882-1954)はいち早く無線通信の将来性を予見し、無線電信機国産の構想を抱いて1915年(大4)日本無線電信機製造所を設立。戦前戦中はラジオ普及、軍需急増の波に乗り大躍進、1942年(昭17)日本無線と改称。戦後は超音波魚群探知機、レーダなどの新製品開発で不況を乗切る。55年史は沿革編と、各種無線通信機、超音波機器、真空管、半導体等の開発経緯および初期製品の写真も掲載した技術編からなる。
(株)日立製作所 電気機器 『日立要覧』(1930.08)
(株)日立製作所 電気機器 『日立製作所史』(1949.06) 明治以降日本の電気事業は外国からの輸入品によって進展していた。東京帝大電気工学科を卒業した小平浪平(おだいら・なみへい、1874-1951)は東京電灯等に勤務の後、1906年(明39)久原鉱業所日立鉱山に入社、1908年(明41)から機械修理を始める。持論の国産電気機械製造を目指し1910年(明43)茨城県日立村に新工場を建設、日立製作所と称した。1920年(大9)独立して(株)日立製作所となる。発電機、変圧器を始め一般機械や鉄道関係製品の製造にも業容を拡大する。当該社史は1908年からの30年の歴史を、小平浪平と同窓の渋沢元治(しぶさわ・もとじ、1876-1975。渋沢栄一の甥、名古屋大学総長)が編纂したもの。巻末に英文略史を掲載。[1960年(昭35)に改版を『日立製作所史. 1』として刊行している]
(株)日立製作所 電気機器 『日立製作所史. 1』(1960.10) 日立製作所の1908年(明41)の創設から1938年(昭13)までの足跡を記した『日立製作所史』(1949)の改訂版。創業50年記念事業の一環として、初版以降1939年(昭14)から1960年(昭和35)までの足跡を記した第2巻とセットで刊行された。初版は創業者小平浪平(おだいら・なみへい、1874-1951)と同窓の渋沢元治(しぶさわ・もとじ、1876-1975。渋沢栄一の甥)が編纂したもので、巻末に英文略史を掲載。A5判縦組みであったが、改訂版はB5判横組み。初版に若干の追加訂正をしたことが巻頭に記されている。
(株)日立製作所 電気機器 『日立製作所史. 2』(1960.12) 日立製作所の1939年(昭14)3月から1960年(昭35)9月までの足跡を記した社史。第1編「日華事変期および太平洋戦争期」と、第2編「戦後の復興期および躍進期」からなる。本文の間に工場や製品の写真ページを挟む。巻末に英文略史を掲載。創業50年記念事業の一環として、創業から1938年(昭13)までの足跡を記した第1巻(1949年初版の改訂版)とセットで刊行された。なお第1巻では創業者小平浪平(おだいら・なみへい、1874-1951)が電気機械の修理を始めた1908年(明41)を創業としていたが、第2巻では日立製作所と称した1910年(明43)を創業とすることに改められている。[海外向けの社史として、"50 years of Hitachi" (120p)と"50 años de Hitachi" (124p)が1960年に刊行されている]
(株)日立製作所 電気機器 『日立製作所史. 3』(1971.01) 日立製作所の創業60周年記念に刊行された社史。巻頭に「50年の歩み」として、既刊の第1・2巻の概要を掲載。その後の1960年(昭35)10月から1970年(昭45)9月までの10年間の歩みを、本文8章に詳述している。国際化と高度経済成長に伴う業容拡大の流れに沿い、海外進出や系列会社についても触れている。本文中に多くの写真ページを挟む。装丁は第1・2巻と同じだが、巻末に付されていた英文略史は第3巻には無い。["60 years of Hitachi 1910-1970"(118p)が1970年に刊行されている]
(株)日立製作所 電気機器 『日立製作所史. 4』(1985.10) 日立製作所の創業75周年記念に刊行された社史。第3巻(1971年刊)以降1970年(昭45)から1985年(昭60)までの15年間の足跡を記載している。本文は第3巻同様の8章からなる構成で、石油危機から産業構造変革期を経て安定成長時代へ入った時期の業容を詳述。エネルギー部門の進展や高度情報化社会の到来によるエレクトロニクス部門の発展、研究開発部門の充実、新製品の拡大等に触れている。1-3巻と同様の装丁で、写真ページを本文中に挟む。年表は創業期1908年(明41)からの内容。
(株)日立製作所 電気機器 『日立製作所史. 5』(2010.12) 日立製作所の創業100周年記念に刊行された社史。第4巻(1985年刊)以降1985年(昭60)から2010年(平22)3月までの25年間の足跡を記載している。本文は第4巻同様の8章からなる構成で、東西冷戦終結とバブル崩壊期を経てグローバルな環境変化に対応した社業の歩みを記載。巻頭「日立製作所史に見る100年」には、既刊5巻の社史の目次を年代順に並べ、創業者小平浪平(おだいら・なみへい、1874-1951)および第1巻編纂者である渋沢元治(しぶさわ・もとじ、1876-1975)の序文を第1・2巻から再掲している。装丁は1-4巻と同様だが、4巻までは裏表紙にあった日立マークが表紙に移動している。
富士通(株) 電気機器 『社史. 2. 昭和36年~50年』(1976.12)
富士通(株) 電気機器 『社史. 3. 昭和50年~60年』(1986.05)
富士電機製造(株) 電気機器 『富士電機社史 : 1923-1956』(1957.12)
富士電機製造(株) 電気機器 『富士電機社史. 2 (1957-1973)』(1974.07)
富士電機製造(株) 電気機器 『富士電機二十二年の記録 : 主要経営問題を中心として』(1986.06)
松下精工(株) 電気機器 『風と空気をつくる : 松下精工30年のあゆみ』(1986.07)
松下通信工業(株) 電気機器 『松下通信20年のあゆみ』(1978.01)
松下電器産業(株) 電気機器 『創業三十五年史』(1953.11) 和歌山出身の松下幸之助(まつした・こうのすけ、1894-1989)は大阪電灯で電気工事に携わった後、独立して1918年(大7)松下電気器具製作所を創設。アタッチメントプラグと二灯用差込みプラグの製造販売が成功し、1935年(昭10)には株式組織の松下電器産業となる。1927年(昭2)発売の角型ランプ名につけた「ナショナル」を商標とする。戦後は民需生産が拡大し、新製品開発を広げて発展する。創業からの35年史(本編、1953年刊)は創業前史に松下幸之助の生い立ちと会社創業までを置き、沿革と現況を小冊子にまとめている。主要製品一覧写真付。追補は1955年(昭30)開催の創業35周年記念式典に併せ、本編以降の沿革と現況をまとめ、同年出版。[2008年(平20)パナソニック(株)に社名変更]
松下電器産業(株) 電気機器 『創業三十五年史. 追補』(1955.05) 『創業三十五年史』(社史ID:06040)の追補
松下電器産業(株) 電気機器 『松下電器五十年の略史』(1968.05)
松下電器産業(株) 電気機器 『社史松下電器激動の十年 : 昭和四十三年~昭和五十二年』(1978.05)
松下電器産業(株) 電気機器 『松下幸之助相談役の著書・この十年』(1978.05)
松下電器産業(株) 電気機器 『松下電器変革の三十年 : 1978-2007』(2008.05)
松下電工(株) 電気機器 『松下電工50年史』(1968.05)
三菱電機(株) 電気機器 『建業回顧』(1951.01)
三菱電機(株) 電気機器 『三菱電機社史』(1982.03)
三菱電機(株)開発本部 電気機器 『三菱電機研究所50年史』(1986.03)
(株)明電舎 電気機器 『明電舎100年史. 沿革・資料編』(1998.06) 三吉電機工場で電気機械製造を修業した重宗芳水(しげむね・ほうすい、1873-1917)は、1897年(明30)有志と共に明電舎を創設。当初は輸入発電機・電動機などの修理やスイッチ等の製造を行っていたが、変圧器、配電盤、発電機、電動機の製造へと事業を拡大。明治末期に高圧遠距離送電時代を迎えると明電舎モートル(電動機)の需要は一層高まり「モートルの明電」の礎を築く。1966年(昭41)住友グループに入り経営体質の改善を図り、トータルシステムエンジニアリング企業を目指す。100年史は沿革・資料編と技術製品編からなり、沿革の冒頭に「明電舎100年の歩み」として各時代の製品・工場等の写真を掲載。別冊の技術製品編では分野ごとの技術の変遷を詳述している。
(株)明電舎 電気機器 『明電舎100年史. 技術製品編』(1998.06) 『明電舎100年史. 沿革・資料編』(社史ID:06140)の技術製品編
(株)安川電機製作所 電気機器 『安川電機40年史 : 1915-1955』(1956.04)
(株)山武 電気機器 『山武百年史 : 新たなる価値創造・オートメーションの拓く未来』(2007.06)
(株)横河電機製作所 電気機器 『計測器ひとすじに : 横河電機の50年』(1965.09) 1903年(明36)横河工務所を起こした建築家横河民輔(よこがわ・たみすけ、1864-1945)は、建築と関係の深い電気設備に着目。欧州で技術を学んだ甥の横河一郎(よこがわ・いちろう、1885?-1938)と技術者青木晋(あおき・しん、1888?-1938)を中心に1915年(大4)電気計器研究所を設立。翌年横河電機製作所と改称し、第一次大戦の影響で欧州産電力計の輸入が途絶すると、電気計器国産化の旗手として急成長。さらに工業計器、オートメーションの自動制御装置などの開発により工業化の波に乗る。50年史は序章で創立者横河民輔の人物に触れ、第1-10章では時代を追って沿革をまとめている。[1983年(昭58)北辰電機製作所と合併し横河北辰電機となり、1986年(昭61)横河電機に社名変更]
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