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会社名 業種 社史タイトル(出版年) 会社沿革と社史メモ
(株)毎日新聞社 サービス業 『毎日新聞七十年』(1952.02) 1876年(明9)将就社から創刊された大阪初の日刊紙『大阪日報』は民権運動の中で休刊し、記者らは1882年(明15)『日本立憲政党新聞』の創刊に関わる。政党の解散を機に政党紙の号数を継承した新たな『大阪日報』を1885年(明18)大阪日報社から発行。1888(明21)年には不偏不党の実業新聞として『大阪毎日新聞』と改題、発行元は大阪毎日新聞社と改称し1893年(明26)合資会社に改組。1911(明44)年東京へ進出し東京日日新聞を合併、1918年(大7)株式会社に改組する。1943年(昭18)社名を毎日新聞社と改称、『大阪毎日』と『東京日日』の題号も『毎日新聞』に統一する。70年史は1)創刊から東京進出まで、2)全国紙として飛躍発展、3)『自由な新聞』確立への道、という区分で沿革を記述。「スポーツと文化への貢献」「東京日日新聞八十年」等は別立てで詳述している。
(株)町田糸店 小売業 『町田百年略史』(1965.04)
(株)町田糸店 小売業 『町田百二十年のあゆみ : 駒形一丁目一番』([1983]) 初代町田徳之助(1840?-1888)は1864年(元治1)東京浅草に糸商を開業。二代徳之助(1866-1952)は渋沢栄一始め多くの実業家の知遇を得て家業を発展させ、1909年(明42)の渡米実業団にも参加。1918年(大7)町田糸店を株式会社に改組。人絹の事業化のため1926年(大15)東京人造絹糸を設立(1941年解散)。1934年(昭9)創業70年に私財を投じ町田報徳学舎を設立。町田糸店は1939年(昭14)卸部門を独立させ町田商事を設立。戦後は糸・紐への限りない需要に応えつつ業界をリードして発展する。120年史は沿革と現況をコンパクトにまとめ、小冊子ながら企業理念を十全に伝えている。既刊の『町田百年略史』(1965)は年表のみで構成。[町田報徳学舎は1950年(昭25)町田学園女子高等学校(現・品川エトワール女子高等学校)となる]
(株)松坂屋 小売業 『松坂屋百年史』(2010.02)
松下精工(株) 電気機器 『風と空気をつくる : 松下精工30年のあゆみ』(1986.07)
松下通信工業(株) 電気機器 『松下通信20年のあゆみ』(1978.01)
松下電器産業(株) 電気機器 『創業三十五年史』(1953.11) 和歌山出身の松下幸之助(まつした・こうのすけ、1894-1989)は大阪電灯で電気工事に携わった後、独立して1918年(大7)松下電気器具製作所を創設。アタッチメントプラグと二灯用差込みプラグの製造販売が成功し、1935年(昭10)には株式組織の松下電器産業となる。1927年(昭2)発売の角型ランプ名につけた「ナショナル」を商標とする。戦後は民需生産が拡大し、新製品開発を広げて発展する。創業からの35年史(本編、1953年刊)は創業前史に松下幸之助の生い立ちと会社創業までを置き、沿革と現況を小冊子にまとめている。主要製品一覧写真付。追補は1955年(昭30)開催の創業35周年記念式典に併せ、本編以降の沿革と現況をまとめ、同年出版。[2008年(平20)パナソニック(株)に社名変更]
松下電器産業(株) 電気機器 『創業三十五年史. 追補』(1955.05) 『創業三十五年史』(社史ID:06040)の追補
松下電器産業(株) 電気機器 『松下電器五十年の略史』(1968.05)
松下電器産業(株) 電気機器 『社史松下電器激動の十年 : 昭和四十三年~昭和五十二年』(1978.05)
松下電器産業(株) 電気機器 『松下幸之助相談役の著書・この十年』(1978.05)
松下電器産業(株) 電気機器 『松下電器変革の三十年 : 1978-2007』(2008.05)
松下電器貿易(株) 商社 『松下電器貿易50年のあゆみ : 家電貿易のパイオニアをめざして』(1985.12)
松下電工(株) 電気機器 『松下電工50年史』(1968.05)
(株)松屋 小売業 『松屋百年史』(1969.11) 甲州出身の初代古屋徳兵衛(ふるや・とくべえ、1849-1911)は横浜の呉服商に奉公し、1869年(明2)独立して呉服中継商の鶴屋を開業。商売繁盛し1889年(明22)には東京神田今川橋の呉服商松屋を店員ごと買収。店舗を改装し呉服商から百貨店への脱皮をはかり、1919年(大8)には松屋鶴屋呉服店を設立。関東大震災を克服し1925年(大14)銀座本店開店。戦後米軍に店舗を接収される中で松屋と商号変更、1953年(昭28)接収解除され銀座本店が新装開店、高度成長期に発展する。100年史は創業前史で古屋家を扱い、1969年(昭44)までの沿革の最後には6つの傍系事業にも触れている。包装紙、商品券、ポスターなどの写真も掲載。
丸善(株) 小売業 『丸善外史』(1969.02)
丸善(株) 小売業 『丸善百年史 : 日本近代化のあゆみと共に. 上巻』(1980.09) 明治維新期に西洋諸国の科学・技術・文化を導入すべく、福沢諭吉門下の早矢仕有的(はやし・ゆうてき、1837-1901)が洋書輸入を主とする貿易事業を始め、1869年(明2)横浜に丸屋商社(丸屋善八店)を創立。1880年(明13)株式組織に改組し丸善商社と改称、本店を東京へ移転。貿易商会や丸屋銀行を開設するが景気変動などで破綻。丸善商社は再建に奮闘し1893年(明26)丸善と改称する。以来洋書を中心とした衣料・雑貨などの輸入販売を通じ、欧米文化紹介の一翼を担う。100年史は日本文化の近代化の軌跡を辿る側面史を意図し、研究者が執筆。三分冊構成で、上巻は明治時代、下巻は大正から100周年までを記述、資料編巻頭には機関誌「学鐙」の表紙写真等を掲載している。[2008年大日本印刷の連結子会社となる]
丸善(株) 小売業 『丸善百年史 : 日本近代化のあゆみと共に. 下巻』(1981.12) 『丸善百年史 : 日本近代化のあゆみと共に. 上巻』(社史ID:08240)の下巻
丸善(株) 小売業 『丸善百年史. 資料編』(1981.12) 『丸善百年史 : 日本近代化のあゆみと共に. 上巻』(社史ID:08240)の資料編
丸紅(株) 商社 『丸紅前史』(1977.03) 近江商人初代伊藤忠兵衛(1842-1903)は1858年(安政5)初めて大坂へ近江麻布行商に行く。1872年(明5)には関東織物も扱う呉服太物商の紅忠を大阪に開店、1884年(明17)に伊藤本店と改め、暖簾は丸に紅とした。貿易を目指し会社の制度を整え、2代忠兵衛(1886-1973)に引き継ぐ。1914年(大3)伊藤忠合名会社発足、1921年(大10)合併により丸紅商店となり、織物問屋として内外に積極経営を広げる。戦時下合併により三興、大建産業と社名変更するが、戦後1949年(昭24)分割により丸紅として再発足。1977年(昭52)刊の『前史』は創業から再発足までの沿革と資料で、1984年(昭59)の『本史』刊行時に復刻印刷版が出ている。
丸紅(株) 商社 『丸紅本史 : 三十五年の歩み』(1984.12) 1949年(昭24)大建産業は過度経済力集中排除法の適用により丸紅、伊藤忠商事、呉羽紡績、尼崎製釘所に分割。再発足した丸紅は日本経済の成長とともに総合商社として業容を拡大する。創業25周年記念事業で社史編纂が開始されるが、1976年(昭51)ロッキード事件が発生し、『前史』のみ刊行して作業凍結。その後の経営改革と体質強化の歩みも掲載した『本史』を1984年(昭59)に刊行。同時に『前史』を復刻印刷し、合わせて『丸紅社史』とした。
満州中央銀行 銀行 『満州中央銀行史 : 通貨・金融政策の軌跡』(1988.11) 辛亥革命後の満州は軍閥割拠となり、幣制は紊乱状態であった。1931年(昭6)満州全土を占領した関東軍は翌1932年(昭7)満州国を建国。同年幣制を統一するため満州中央銀行法を公布、特殊会社として満州中央銀行を創立。旧貨幣を回収して金融機構を整備し産業開発を推進する。1945年(昭20)侵攻したソ連軍の命令により一切の営業を停止。本銀行史は『満州中央銀行十年史』(1942年刊)、中国経済接収責任者張公権の収集文書(フーバー研究所所蔵)、中国吉林省金融研究所『偽満州中央銀行史料』(1984年刊)等を元に旧職員らが執筆したもので、満州地域史の中での満州中央銀行の機能を記述。前史、草創、展開、終焉の4部と補論、統計資料、年表、写真等からなり、索引付。
満洲電業(株) 電力 『満洲電業史』(1976.11)
(株)マンダム 化学工業 『マンダム五十年史』(1978.04)
三浦藤沢信用金庫 銀行 『三浦藤沢信用金庫60年史』(2011.07)
(株)三重銀行 銀行 『Open up : 大いなる未来へ向けて : 三重銀行100年史』(1999.03) 明治中期の四日市は貿易取扱高が中部地方最高のシェアを誇り、周辺には紡績、製糸、鉄工、製油、製紙などの本格的近代工場が稼動していた。第一国立銀行は名古屋よりも早く1884年(明17)四日市に支店を開設。地元有力者のなかから「四日市にも本店銀行を」との待望論が高まり、1895年(明28)に四日市の経済力の象徴として四日市銀行が設立され順調に成長する。頭取の贈収賄事件連座により1932年(昭7)より2年間休業、1939年(昭14)三重銀行と改称し再スタートを切る。100年史は明治の創業時から平成の新本店完成までの100余年の歩みを目で見る写真史として編集し、三重紡績の創設を援助した渋沢栄一についても掲載。資料編の年表は『三重銀行史』(1987年刊)掲載以降の1986年(昭61)より記述。
三重交通(株) 鉄道・バス 『三重交通50年のあゆみ』(1994.03) 伊勢神宮参宮の街道が整備されていた三重県では、明治期に鉄道網が次々発達。バス事業も広がる中で1931年(昭6)伊勢電鉄自動車(後の神都交通)が創業。鉄道事業も行うが戦時下の経済統制で神都交通を中心に県下の鉄道5社自動車2社が合併し、1944年(昭19)三重交通が誕生。戦後は自動車時代の到来と共に事業も発展。1964年(昭39)鉄道事業を三重電気鉄道(翌年近畿日本鉄道に合併)へ譲渡、バス専業となる。観光や不動産事業にも進出し、三交グループを形成して発展する。50年史は現況のグラビア、歴史編、資料編からなり、歴史編序章に前身7社の略史を記載。本文は各テーマを見開き2ページに関連写真と共にまとめている。
三河セメント(株) 窯業 『三河セメント社史』(1937.07) 窯業を学んだ斎藤実堯(さいとう・さねたか、1844-1898)は石灰石の産地である愛知県田原町で、県令の斡旋により藩士授産事業として1882年(明15)東洋組を起こしセメント製造開始。東洋組を引継いだ実業家水谷孫左衛門(1850-1913)は事業を拡張し、1888年(明21)三河セメント会社として操業。しかし経営難で第一銀行四日市支店の担保となり、渋沢栄一の委嘱で1891年(明24)浅野セメント工場の委託経営とされ、三河セメント工場として営業。その後名古屋の実業家に譲渡され、1898年(明31)株式会社となる。当該社史では冒頭の特別篇でセメント発明の起源から日本におけるセメント工業の発達を概観。個人経営篇で東洋組から三河セメント工場までの沿革、会社篇で三河セメント(株)の40年の沿革を記述。[1940年(昭15)東海セメントと合併し東洋産業となる(現・太平洋セメント)]
三木産業(株) その他製造業 『出藍録 : 三木産業小誌』(1955.04) 徳島の雑貨商三木家は1674年(延宝2)阿波藍の取扱を開始。後に江戸に支店を構え、明治期には印度藍やドイツ産人造藍を扱う。染料業界へ進出し、1918年(大7)三木与吉郎商店を継承して(株)三木商店創立。外地へも発展し1943年(昭18)三木産業(株)と改称。第二次大戦後は染料と化学製品を幅広く取扱う問屋として復興する。当該社史は三木家文書により研究者が執筆。藍商の創業から戦後の復興までの280年の歩みを簡潔に記し、(株)三木商店創立以降の詳細年譜、役員一覧等を付す。本文中に藍製造装置等の図版入り。
(株)ミキモト 小売業 『輝きの世紀 : 御木本真珠発明100周年記念』(1993.01) 『御木本真珠発明100年史』(社史ID:08280)のビジュアル版
(株)ミキモト 小売業 『御木本真珠発明100年史』(1994.07) 鳥羽出身の御木本幸吉(みきもと・こうきち、1858-1954)は海産物商の傍ら、乱獲されていた志摩の真珠貝を守るため真珠養殖を試みる。1893年(明26)半円真珠の養殖成功を機に御木本真珠養殖場を創設、本格的に事業化に乗り出す。1899年(明32)には東京・銀座に日本初の真珠専門店である御木本真珠店を開設。1949年(昭24)個人経営の養殖場と真珠店は、法人組織の御木本真珠と御木本真珠店に改組。その後1972年(昭47)両社の合併によって現在の(株)ミキモトとなる。100年史ではまず御木本100年の歩みとして御木本幸吉と一族について記述し、幸吉が実業界で最も兄事した渋沢栄一と森村市左衛門にも触れている。次に御木本グループのミキモト、ミキモト装身具、御木本製薬、御木本真珠島の4社についてそれぞれ沿革と資料・年表を掲載。100周年記念にビジュアル版社史『輝きの世紀』も出版。
(株)御木本真珠島 小売業 『御木本真珠島40年の歩み : 開島40周年記念誌』(1991.07) 御木本幸吉(みきもと・こうきち、1858-1954)は1893年(明26)鳥羽の相島で真珠養殖に成功。御木本真珠を創業し事業を広げると、真珠のふるさとの相島は内外に知られるようになる。幸吉は戦後復興期に真珠産業を世界に紹介するため、1951年(昭26)(有)御木本真珠ヶ島を設立、島を一般公開。1971年(昭46)(有)御木本真珠島に改称、1980年(昭55)株式会社となる。40年間に皇室や世界各国の要人を始め、国内外の一般観光客も4000万人近く訪れる観光地に成長する。40年史は「御木本幸吉と真珠島」「ロイヤルファミリーと真珠島」「真珠島40年の歩み」の構成で、多くの客人の写真を掲載している。
みずほ証券(株) 証券 『日本の証券市場の歩み : みずほ証券百周年記念』(2018.02)
三井 商社 『三井事業史. 資料篇 1』(1973.12) 三井家の創業から第二次世界大戦後の財閥解体までの三井関係事業に関わる、江戸期ならびに明治期の制度や組織、財務に関わる重要資料を、選択的に収録した4巻5冊の資料篇。1は創業から文化・文政期まで、2は幕末維新期、3は1876年(明9)三井銀行の創立から1909年(明42)三井合名会社の設立まで、4上下は三井商店理事会と三井営業店重役会の議事録全文。資料は全て(財)三井文庫が所蔵するもので、配列は事項別作成年代順。各巻末に解題付。後に刊行された本篇3巻5冊と共に「三井事業史」を構成する。
三井 商社 『三井事業史. 資料篇 2』(1977.02) 『三井事業史. 資料篇 1』(社史ID:07800)の2
三井 商社 『三井事業史. 資料篇 3』(1974.07) 『三井事業史. 資料篇 1』(社史ID:07800)の3
三井 商社 『三井事業史. 資料篇 4 上』(1971.08) 『三井事業史. 資料篇 1』(社史ID:07800)の4上
三井 商社 『三井事業史. 資料篇 4 下』(1972.07) 『三井事業史. 資料篇 1』(社史ID:07800)の4下
三井 商社 『三井事業史. 本篇 第1巻』(1980.09) 江戸時代初期の三井家の創業から、第二次世界大戦後の財閥解体までの約300年にわたる三井関係事業の展開を、膨大な史料に基づき記述した3巻5冊の事業史。第1巻は創業から幕末まで、第2巻は明治維新から1909年(明42)三井合名会社成立まで、第3巻上は第一次大戦期まで、第3巻中は日中戦争期まで、第3巻下は三井財閥の解体までの内容。各巻末に三井家略系図(第3巻中は三井財閥傘下主要企業の会計年度一覧)、三井事業略年表、事項・人名索引付。先行して刊行された資料篇4巻5冊と共に「三井事業史」を構成する。
三井 商社 『三井事業史. 本篇 第2巻』(1980.09) 『三井事業史. 本篇 第1巻』(社史ID:07850)の第2巻
三井 商社 『三井事業史. 本篇 第3巻 上』(1980.09) 『三井事業史. 本篇 第1巻』(社史ID:07850)の第3巻上
三井 商社 『三井事業史. 本篇 第3巻 中』(1994.03) 『三井事業史. 本篇 第1巻』(社史ID:07850)の第3巻中
三井 商社 『三井事業史. 本篇 第3巻 下』(2001.03) 『三井事業史. 本篇 第1巻』(社史ID:07850)の第3巻下
三井海上火災保険(株) 保険 『朱竜・三井海上ものがたり : 75年小史』(1994.03)
(株)三井銀行 銀行 『三井銀行五十年史』(1926.09) 三井両替店の創設から1926(大正15)年までを、両替店時代(1683-1867)、御為替方及銀行創立準備時代(1867-1876)、私盟会社時代(1876-1893)、合名会社時代(1893-1909)、株式会社時代(1909-)という区分で述べる。本文78ページ、年表19ページの簡潔な社史。
(株)三井銀行 銀行 『三井銀行八十年史』(1957.11) 銀行創設に際し、大蔵大丞渋沢栄一は三井・小野両組共同での設立を推奨。のち三井は海運橋の三井組ハウスを第一国立銀行に譲渡し、駿河町に西洋館を建て1876年に我が国初の私立銀行として創立。1943(昭和18)年に第一銀行と合同し帝国銀行創立、会長明石照男。華族銀行として発足した十五銀行と1944年合併。終戦後第一銀行を分離、1954年に三井銀行の行名へ復帰。三井両替店からの通史、十五銀行小史も含み、索引も付した804ページの大作。
(株)三井銀行 銀行 『三井銀行 : 100年のあゆみ』(1976.07) 設立からの100年のあゆみを読みやすい通史として編集。執筆を日本経営史研究所に委託した、337ページのコンパクトな社史。
三井建設(株) 建設 『三井建設社史』(1993.09) 和歌山を本拠に土木請負業を営んでいた西本用助は、1887年(明20)西本組を名乗り関西一円の土木・鉄道工事に参入。1941年(昭16)株式会社に改組、本社を東京へ移す。同年発足の三井不動産は土建事業進出のため1945年(昭20)5月西本組を買収、三井建設工業に社名変更する。戦後財閥解体により1946年(昭21)三建工業と改称、1948年(昭23)には経営上の意見の対立から西本家とは袂を分かち、1952年(昭27)三井建設と改称。当該社史は本編と資料編からなり、本編第1章に前身西本組の歴史を置き、第2章以下三井建設としての歩みを記述、各頁欄外に写真等を掲載。資料編には工業所有権、主要工事実績一覧、三井不動産の土建事業計画書等を載せている。[2003年(平15)住友建設と合併し三井住友建設(株)発足]
三井鉱山(株) 鉱業 『男たちの世紀 : 三井鉱山の百年』(1990.05) 三井組は明治初期に岐阜県の神岡鉱山を取得して鉱山業に進出。商事部門の三井物産が筑後の官営三池炭鉱の石炭販売を受託し、1889年(明22)には炭鉱が三井組に払い下げられる。その他にも取得した諸鉱山の経営を統合するため1892年(明25)三井鉱山(資)設立、翌年合名会社に改組。田川採炭組など筑豊の炭鉱を買収し規模を拡大。1909年(明42)三井組は持株会社の三井合名会社を設立し三井鉱山はその鉱山部となるが、1911年(明44)には三井鉱山(株)が設立され鉱山部を引き継ぐ。大正・昭和前期に事業体制を整え業容を拡大するが、戦後は石炭から石油へエネルギー需給が変化する中で経営多角化に取り組む。100年史は創業からの歩みをコンパクトにまとめ、巻末に資料付。あとがきによると1987年(昭62)に経営編と石炭技術編からなる大部の社史が編纂されたが刊行に至らず、抄本に当たる本書が三池炭鉱払下100年を機に出版された。[2009年(平21)日本コークス工業(株)に商号変更]
三井信託銀行(株) 銀行 『三井信託銀行五十年史』(1974.11) 1923年信託及び信託業法が施行、社会貢献的性格を持つ信託業務に関心の強かった三井銀行常務米山梅吉は、財界の協力を得て1924年三井信託(株)設立。初代会長は三井合名会社理事長団琢磨。第二次大戦後1948年に信託銀行へ転換し、財閥色払拭のため東京信託銀行(株)と改称。1952年三井信託銀行(株)となる。50年史は1955年発行の30年史を要約収録し、銀行転換後の部分はかなり追加執筆している。構成は第1部信託会社編、第2部信託銀行編で、巻末に内外45支店の小史も含む。
三井信託銀行(株) 銀行 『三井信託銀行六〇年のあゆみ』(1984.10) 1974年発行の50年史以降10年間の歩みに重点を置きながらも、1924年の創業以来60年の足跡をわかりやすくまとめたもの。[2000年に中央信託銀行(株)と合併し、中央三井信託銀行(株)となる]
三井信託銀行(株) 銀行 『三井信託銀行75年史』(2000.03)
(株)三井住友銀行 銀行 『三井住友銀行十年史』(2013.03)
三井石油開発(株) 石油 『石油を求めて限りなき挑戦 : 三井石油開発25年史』(1994.07)
三井石油化学工業(株) 化学工業 『三井石油化学工業30年史 : 1955-1985』(1988.09) 石油化学工業は、第二次大戦中米国で著しく発展したが、戦後日本でも積極的に育成策がとられる。三井グループと興亜石油は岩国旧陸軍燃料廠跡地の払下を受け、1955年三井石油化学工業(株)設立。1958年操業開始し高度経済成長とともに発展する。30年史は1978年刊の20年史を要約した沿革Iと、以降の10年間をまとめた沿革II、部門編、資料編からなる。[1997年三井東圧化学(株)と合併し三井化学(株)となる]
三井船舶(株) 海運 『創業八十年史』(1958.09) 1876年(明9)開業の三井物産は輸送業務の整備強化のため、1903年(明36)に船舶部を設立。第一次大戦後も船舶部取扱高は増加し世界各地へ進出。日華事変後海運界は国家管理下に置かれることとなり、臨戦体制に対応するため1942年(昭17)三井物産より分離独立し三井船舶設立。1943年(昭18)北海道炭礦汽船の船舶部門を吸収。80年史は三井物産設立からの沿革を、船舶部時代と独立以後に分けて記述。後は「航路・船舶・業績並びに収支・組織並びに一般」という構成で、創業80周年記念事業と回顧録も含む。[1964年(昭39)大阪商船と合併し大阪商船三井船舶となり、1999年(平11)ナビックスラインと合併し商船三井となる]
三井倉庫(株) 倉庫・運輸関連 『三井倉庫五十年史』(1961.03) 担保品保管倉庫を有していた三井銀行は明治中期から東京と神戸で倉庫業を開始。1909年(明42)三井銀行は組織改革の一環として倉庫業を分離し、営業地の頭文字をとって東神倉庫(株)が発足する。物流の要として時代の要請に応え、横浜・大阪・名古屋そして海外へも進出し発展。戦時下倉庫業界が統制会社へ移行する中、1942年(昭17)三井倉庫と改称。戦後は財閥解体で制限会社となるが1950年(昭25)指定解除により再出発、設備を拡充し業容を拡大する。50年史は第1編沿革と第2編組織・制度からなり、付録に大正運輸・共進組等関連会社の概要を記載。
三井倉庫(株) 倉庫・運輸関連 『三井倉庫八十年史』(1989.12)
三井造船(株) 造船 『三十五年史』(1953.11) 1889年(明22)に海運業を開始した三井物産は船舶部を設け御用船を供給していた。第一次大戦の勃発とともに船腹がいよいよ不足し、修理工事さえ船主の意に任せない状況になっていた。そこで船舶部長川村貞次郎は造船部の新設を提議、1917年(大6)三井物産造船部が設立され、岡山県宇野湾大字玉に工場を建設する。1937年(昭12)三井物産から分離独立し、(株)玉造船所を設立。1942年(昭17)三井造船と改称。戦後の混乱を越え生産再開する。三井物産造船部設立からの35年史は、『三井物産株式会社造船部二十年史』(1938年刊)を参考として書き改めたものと、新規蒐集の史料を整理したものからなり、前編が沿革、後編が組織と経理。
三井造船(株) 造船 『三井造船株式会社50年史』(1968.03)
三井東圧化学(株) 化学工業 『三井東圧化学社史』(1994.03) 1912年三井鉱山がコークス炉に含まれるアンモニアを回収し硫安を生産したのが始まり。三井鉱山は三井銀行・三井物産と共に三井コンツェルンを形成。1933年に東洋高圧工業(株)を設立、1941年には三井化学工業(株)を設立してそれぞれ幅広い事業展開をする。1968年に両者は合併し三井東圧化学(株)が誕生。事業展開に伴い多くの会社を分離、吸収して成長してきた。[1997年三井石油化学工業(株)と合併し三井化学(株)となる]
三井物産(株) 商社 『回顧録 : 三井物産株式会社』(1976.07) 三井物産(株)に様々な形で関わった財界人(石坂泰三、佐藤喜一郎、江戸英雄、郷司浩平、岩佐凱実、向井忠晴、石田礼助、伊藤与三郎、田代茂樹)と、歴代経営者(新関八洲太郎、水上達三、若杉末雪、橋本栄一、池田芳蔵)の回顧録。研究者によるインタビューをまとめたもので、創業100周年記念行事の一環として刊行された。
三井物産(株) 商社 『挑戦と創造 : 三井物産一〇〇年のあゆみ』(1976.07) 大蔵省から渋沢栄一と共に下野した井上馨は、貿易業の先収会社を益田孝らと1874年設立。井上が政界復帰し先収会社は三井が引受け、益田を社長に1876年三井物産会社設立。日本経済の成長と共に内外に発展するが、第二次大戦後三井財閥の解体と共に解散。分割した資産で多くの会社が作られ、1959年に再合同して三井物産(株)新発足。戦前に「沿革史」の稿本が作られたが出版できず、百年史はジャーナリストの執筆で簡潔にまとめられている。
三井不動産(株) 不動産 『三井不動産四十年史』(1985.06) 三井家の不動産管理部局は1878年三井組地所課となり、1914年には三井合名会社不動産課となった。日中戦争期に時局の要請に応え三井合名会社を株式組織化するために、不動産課は一時三井物産へ合併した後、三井家全額出資のもと1941年三井不動産(株)創設。終戦後財閥解体で三井家の傘下を離れ株式を公開。浚渫埋立事業から霞ヶ関ビルの建設、住宅事業へと業容を展開する。40年史は研究者の執筆で、三井家の創業から会社創設までを序章で、以降を時代順に記述。60以上の関係会社の概要と索引付。
三井両替店 銀行 『三井両替店』(1983.07) 17世紀江戸の繁栄期に豪商三井は京都・江戸・大阪で呉服店(越後屋)と両替店を開設。1683(天和3)年江戸駿河町に三井両替店(だな)開店。幕府公金の御用一端を担って得た資金を、物的裏づけのある商業金融へ運用。1876(明治9)年三井銀行創設につながる。社史は三井文庫保存の膨大な史料に基づいて作成。
(株)三越 小売業 『株式会社三越85年の記録』(1990.02) 伊勢の三井高利(みつい・たかとし、1622-1694)は1673年(延宝1)呉服店越後屋を江戸に創業。三井家の事業拡大により不振の呉服店は1872年(明5)三井から分離、新立の三越家の経営となる。1893年(明26)三井呉服店に改組するが、後に高橋義雄(たかはし・よしお、1861-1937)と日比翁助(ひび・おうすけ、1860-1931)が支配人となり改革を開始、再び呉服店を三井家の事業から切り離し1904年(明37)三越呉服店が誕生。呉服だけでなく日本初の百貨店を目指し「デパートメントストア宣言」を行なう。1914年(大3)本店新館が完成、1928年(昭3)三越と改称、その後数年で全国支店網の拡充を行なう。『大三越歴史写真帖』(1932年刊)、『三越の歩み』(1954年刊)等を参考に編集した85年史では、越後屋創業から三越呉服店誕生前までを前史、以降を本史として編年体で記述。各々の時代の経済事象や世相を背景に写真・史料を豊富に掲載し、資料編に本店フロア構成変遷や主要催物も載せている。[2008年(平20)伊勢丹と共に三越伊勢丹ホールディングスを設立し、その子会社となる]
三菱 商社 『三菱の百年』(1970.10)
三菱 商社 『三菱のあゆみ』(1997.03)
三菱 商社 『A brief history of Mitsubishi』(1997.03 printing) 三菱『三菱のあゆみ』(1997.03)(社史ID:07940)の英語版。
三菱鉛筆(株) その他製造業 『時代を書きすすむ三菱鉛筆100年』(1986.10) 佐賀出身の真崎仁六は東京の貿易会社に務め、1878年(明11)パリ万博に出張、出展されていた鉛筆に感動し独学で製造法を研究する。1887年(明20)真崎鉛筆製造所を設立、鉛筆の製造販売を開始。改良を重ねて1901年(明34)逓信省御用品となり、真崎が考案した三菱マークの商標を登録。1925年(大14)色鉛筆生産の大和鉛筆と合併し真崎大和鉛筆(株)誕生。戦後解体された三菱財閥とは無関係のため商標は残る。1952年(昭27)三菱鉛筆(株)と改称し、鉛筆以外の筆記具にも進出。100年史の第1部は「書く・描く」ことの歴史を、第2部で沿革を記述している。
三菱化成工業(株) 化学工業 『三菱化成社史』(1981.06) 三菱合資の岩崎小弥太は大正期に化学工業への進出を計画、海外の動向を調査し準備を進める。三菱鉱業から施設を譲り受け1934年日本タール工業(株)設立。北九州黒崎に石炭化学工場を建設し染料・肥料・コークスを生産。1936年日本化成工業(株)と改称、1944年旭硝子を合併し三菱化成工業(株)となる。戦後財閥解体により日本化成、新光レイヨン(現・三菱レイヨン)、旭硝子に分割。日本化成は1952年三菱化成工業(株)に社名復帰。[1994年三菱油化と合併し三菱化学(株)となる]
(株)三菱銀行 銀行 『三菱銀行史』(1954.08) 1895年発足の三菱合資会社の銀行部門が1919年分離して独立の(株)三菱銀行設立。戦後1948年再建整備法により行名を千代田銀行とするが、1953年再び三菱銀行と改称。社史は三菱社の発足から書き起こした前史、三菱合資会社銀行部時代、株式会社三菱銀行時代、株式会社千代田銀行時代の区分で記述。巻末に部史・支店小史・発展の跡・年表あり。1980年に本文のみ復刻版が刊行されている。
(株)三菱銀行 銀行 『三菱銀行史』(1980.09) 1954年発行の「三菱銀行史」普及第2版の復刻版。初版の紙型から復刻。内容は本文のみで、部史・年表等の部分は1980年発行の「三菱銀行史. 続」に創立からの情報を掲載している。
(株)三菱銀行 銀行 『三菱銀行史. 続』(1980.09) 1954年発行の「三菱銀行史」の後を受け、第一編編年史では戦後経済復興期から1979年までの歩みを記述。第二編主要施策史では、大衆化路線の展開、国際業務の発展、事務合理化の進展の3つの側面からの歩みを述べている。巻末の本部史・営業店史・資料編・財務諸表・年表は、三菱社発足当初からの情報を掲載している。
(株)三菱銀行 銀行 『三菱銀行史. 続々』(1999.11)
三菱鉱業(株) 窯業 『三菱鉱業社史』(1976.06) 1871年三菱合資会社の前身である九十九商会が和歌山県で炭砿経営を始める。1918年三菱合資会社より鉱山・炭坑部門の業務一切を継承して三菱鉱業(株)設立。国内外へ事業を広げるが、戦後は占領政策により事業縮小し、1950年金属部門を分離、石炭部門は1969年三菱高島炭砿、三菱大夕張炭砿として分離。他部門は1973年三菱セメント(株)・豊国セメント(株)と合併し三菱鉱業セメント(株)となる。社史の第1編は三菱創業より三菱鉱業設立まで、第2編は以後金属部門分離まで、第3編は三菱鉱業セメント発足まで。
三菱地所(株) 不動産 『丸の内百年のあゆみ : 三菱地所社史. 上巻』(1993.03) 郵便汽船三菱会社に置かれた地所係が、1878年土地建物の購入と管理事務を担当。その後汽船会社は日本郵船に委譲、岩崎弥之助が新たに設立した三菱社が1890年に政府から丸の内一帯の土地払い下げを受ける。その後三菱合資会社を経て1937年に独立、三菱地所(株)となる。社史上巻は創業から終戦後の会社分割まで、下巻は再統合から現在まで、その他に年表・索引を含む資料編がある。
三菱地所(株) 不動産 『丸の内百年のあゆみ : 三菱地所社史. 下巻』(1993.03) 『丸の内百年のあゆみ : 三菱地所社史. 上巻』(社史ID:11690)の下巻
三菱地所(株) 不動産 『丸の内百年のあゆみ : 三菱地所社史. 資料・年表・索引』(1993.03) 『丸の内百年のあゆみ : 三菱地所社史. 上巻』(社史ID:11690)の資料編
三菱重工業(株) 機械 『三菱重工業株式会社史』(1956.08) 岩崎弥太郎は1870年土佐開成商社開業、1875年に三菱汽船会社に改め、1893年三菱合資会社発足。1917年三菱造船(株)を設立、1934年三菱航空機と合併し三菱重工業(株)となる。社史は創業から敗戦後の財閥解体により1950年に解散するまでの75年史。簡単な沿革の後、総務・人事・労務・工場・技術・造船・造機・航空機・経理の各編ごとに、制度の変遷や各工場の概要を記述。最後に戦後編として、東日本重工業(株)、中日本重工業(株)、西日本重工業(株)の3社に分割した経緯を述べる。
三菱重工業(株) 機械 『海に陸にそして宇宙へ : 続三菱重工業社史 1964-1989. [本編]』(1990.04) 戦後財閥解体により発足した東日本重工業(三菱日本重工業)、中日本重工業(新三菱重工業)、西日本重工業(三菱造船)の3社が1964年合併し、再び三菱重工業(株)となってからの25年史。三菱創業からの通史編、経営管理編、技術編、製品事業編、事業所編からなり、別冊資料編と合わせて1300ページを超える大作。
三菱重工業(株) 機械 『海に陸にそして宇宙へ : 続三菱重工業社史 1964-1989. 資料編』(1990.04) 『海に陸にそして宇宙へ : 続三菱重工業社史 1964-1989. [本編]』(社史ID:05600)の資料編
三菱重工業(株) 機械 『海に陸にそして宇宙へ 2 : 三菱重工業社史 : 沿革-昭和から平成へ』(2014.12)
三菱重工業(株) 機械 『海に陸にそして宇宙へ 2 : 三菱重工業社史 : 技術・製品事業編/資料編』(2014.12)
三菱重工業(株)神戸造船所 造船 『三菱神戸造船所七十五年史 : 1905~1980』(1981.11)
三菱重工業(株)長崎造船所 造船 『長崎造船所150年史』(2008.01)
三菱商事(株) 商社 『三菱商事25年のあゆみ』(1980.01)
三菱商事(株) 商社 『三菱商事社史. 上巻』(1986.11) 1873年岩崎弥太郎は三菱商会を設立。海運業から貿易、鉱山と多角化し、1893年三菱合資会社設立。営業部門が独立し1918年三菱商事(株)となり、世界中に事業を広げる。1947年財閥解体により100以上の新会社に分散するが、1954年大合同し新たな三菱商事(株)が誕生。再び業容を拡大し総合商社として発展する。大合同以来25年を記念して出版された社史は、上巻が三菱創業から戦後の新会社時代、下巻が現三菱商事時代で、別冊の「資料編」と「通商年表」付。
三菱商事(株) 商社 『三菱商事社史. 下巻』(1986.11) 『三菱商事社史. 上巻』(社史ID:07960)の下巻
三菱商事(株) 商社 『三菱商事社史. 資料編』(1987.06) 『三菱商事社史. 上巻』(社史ID:07960)の資料編
三菱商事(株) 商社 『三菱商事社史. 資料編 別冊』(1987.05) 『三菱商事社史. 上巻』(社史ID:07960)の資料編別冊
三菱商事(株) 商社 『三菱商事50年史 : 1954-2004』(2008.03)
三菱信託銀行(株) 銀行 『三菱信託銀行四十年史』(1968.09)
三菱信託銀行(株) 銀行 『三菱信託銀行六十年史』(1988.06)
三菱製鋼(株) 鉄鋼業 『三菱製鋼四十年史』(1985.06)
三菱製紙(株) パルプ・紙 『三菱製紙六十年史 : 1898-1958』(1962.03) 貿易商の米国人Walsh兄弟は製紙材料輸出から製紙業進出を図り、1872年(明5)頃神戸にJapan Paper Making Co., Ltd.を設立、1877年(明10)Japan Paper Millと改称。資金難から岩崎弥太郎が出資、1898年(明31)には買収し(資)神戸製紙所となる。1904年(明37)(資)三菱製紙所と改称、台湾へも進出し業容拡大、1917年(大6)三菱製紙(株)となる。60年史は創業時代、基礎確立時代、昭和戦前期・戦時期・戦後期、現況と資料からなり、1000頁近い大作。
三菱製紙(株) パルプ・紙 『三菱製紙七十年史』(1970.04) 60年史を圧縮して掲載した後に、10年間の歩みを工場ごとに詳述した70年史。1966年(昭41)には白河パルプ工業(株)と合併、パルプから紙に至る一貫生産体制を確立。
三菱製紙(株) パルプ・紙 『更上一層楼 : 三菱製紙90年のあゆみ』(1990.05) 創業からの歩みを90の章立てで記述した90年史。直近30年に重点をあて、読みやすくコンパクトに編集。書名は「さらに一段と高見に上がって千里の目を窮め、次への飛翔を果たしたい」という意を込めたもの。
三菱製紙(株) パルプ・紙 『三菱製紙百年史』(1999.06) 創業100周年を記念し、創業からの通史として編纂した百年史。巻末索引と別冊資料編付。
三菱製紙(株) パルプ・紙 『三菱製紙百年史. 資料編』(1999.06) 『三菱製紙百年史』(社史ID:02980)の資料編
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