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業種"電力" 社史一覧 全64件中64件 1件〜64件目を表示

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会社名 業種 社史タイトル(出版年) 会社沿革と社史メモ
宇治川電気(株) 電力 『宇治電之回顧』(1942.12) 日本初の水力発電所である南禅寺発電所建設をきっかけに、京都の宇治水電、東京の宇治川電力、滋賀の琵琶湖運河の3社が琵琶湖の水源開発を巡って競願。内務省方針のもと合同し、1906年(明39)設立されたのが宇治川電気である。宇治発電所竣工以後、近畿地方へ電力供給を行う一方、近江鉄道などの電気鉄道業にも注力した。1942年(昭17)、配電統制令に基き関西配電に統合され解散。当社史は解散時の取締役会長林安繁(はやし・やすしげ、1876-?)による著作で、歴代役員の功績にもふれ、宇治川の錦絵入り。[関西配電は戦後再編により1951年(昭26)関西電力となる。宇治発電所は関西電力宇治発電所として現在も使用されている]
沖縄電力(株) 電力 『沖縄電力30年史』(2003.03) 沖縄の電気事業は1910年(明43)那覇市に設立の沖縄電気に始まり、大正から昭和にかけ名護電灯、宮古電灯、八重山電気が開業。戦時下配電統制令により1943年(昭18)沖縄の4社も九州配電に統合され、同社の沖縄支店および営業所となる。戦災で電気事業は全て崩壊。戦後沖縄が米軍施政権下に置かれる中、民間の群小電気供給業者が起こる。1954年(昭29)米国民政府は発送電を運営する琉球電力公社を設立、配電は民間が運営する方針をとる。1972年(昭47)本土復帰により、琉球電力公社を継承し発送配電を一体化した特殊法人沖縄電力(株)が設立される。1988年(昭63)民営に移行。30年史は既刊の15年史を要約した「15年のあらまし」、以降の歩みをまとめた通史と部門史、資料からなる。付属のCD-ROMには30年史全頁PDFと、映像にまとめた沿革等が入っている。
開城電気(株) 電力 『開城電気株式会社沿革史』(2003.07)
樺太電気(株) 電力 『樺太電気株式会社十五年史 : 電気事業より見たる(旧)王子製紙株式会社樺太開拓史』(1976.12)
関西電力(株) 電力 『関西電力の10年』(1961.09) 10余年にわたる電力事業の国家管理にピリオドをうち、公益事業としての新たな規制の下に、関西配電と日本発送電の一部資産・負債を承継し、1951年(昭26)関西電力が発足。発→送→配電一貫経営の電力会社に再編成される。電力需要の急激な伸びに対処するため、電源の開発を最大目標とし、経営の合理化により料金の安定に努力。発足からの10年史は写真を多く採り入れ、統計類もグラフ化し、事業内容を業務ごとにわかり易く紹介している。
関西電力(株) 電力 『関西電力二十五年史』(1978.03) 1939年(昭14)以来国家管理にあった電力事業は戦後再編成が決定、1951年(昭26)関西配電と日本発送電の一部資産・負債を承継し、大阪に関西電力が発足。初代社長の太田垣士郎(おおたがき・しろう、1894-1964)は、電力需給・料金・労使関係の安定という三大経営方針を掲げる。発足後ただちに当時日本最大の規模を誇る丸山発電所を筆頭に水力電源開発に着手、ついで世紀の難工事といわれた黒部川第四発電所(くろよん)を建設、また1970年(昭45)当社初の原子力発電所、美浜発電所が営業運転開始。25年史は、明治期からの創立前史編、戦後の本史編、資料編の3編から構成。なおこの25年史以前には、発足後の経緯をまとめた10年史と20年史が刊行されている。
関西電力(株) 電力 『関西地方電気事業百年史』(1987.10)
関西電力(株) 電力 『関西電力五十年史』(2002.03)
関西電力(株) 電力 『関西電力五十年史. 統計・資料編』(2002.03) 『関西電力五十年史』(社史ID:13500)の統計・資料編
関西配電(株) 電力 『関西配電社史』(1953.08)
九州水力電気(株) 電力 『九州水力電気株式会社二十年沿革史』(1933.08) 日露戦争後の産業勃興期に水力発電の必要性が高まり、大分県では東京・福岡・中津の実業家3派が電力会社設立を企図。筑後川水力を利用した発電と電気化学工業品の製造販売を目的に、3派は共同して1911年(明44)九州水力電気を設立。1913(大2)女子畑(おなごはた)発電所が完成、翌年には八幡製鉄所への電力供給を行う。博多電気軌道ほか多くの電気会社を吸収合併し、1921年(大10)には日本窒素肥料(株)カーバイド製造日出工場、翌年には日本電化工業等を買収して電気化学工業へ進出する。20年史は創業顛末、年表、定款、事業概要、工作物、植林、供給区域明細、計画工作物、関係会社の構成で、巻頭に役員と事業所写真、巻末に役員伝と詳細な図表を付す。[1942年(昭17)電力国家管理により事業を九州配電へ引継ぐ]
九州電力(株) 電力 『九州電力10年史』(1961.11)
九州電力(株) 電力 『九州電力四十年史 : 1951-1991』(1991.12)
九州電力(株) 電力 『九州電力50年史 : 最近10年のあゆみ』(2001.12)
九州電力(株) 電力 『九州地方電気事業史 : 1887明治20年-2005平成17年』(2007.10)
九州配電(株) 電力 『九州配電株式会社十年史』(1952.12)
熊本電気(株) 電力 『熊本電気株式会社沿革史 : 創立弍拾周年記念』(1929.07)
京城電気(株) 電力 『伸び行く京城電気』(2003.07)
京城電気(株) 電力 『京城電気株式会社二十年沿革史』(2003.07) 『京城電気株式会社二十年沿革史』(社史ID:13600)の復刻版
四国電力(株) 電力 『四国電力20年のあゆみ』(1972.03) 四国地方では1895年(明28)ころから各地で電気事業が開始された。事業者間競争の弊害から東邦電力徳島支店、高知県営電気、土佐電気、伊予鉄道電気、四国水力電気の5社は1928年(昭3)四国電気事業統制協議会を結成。日華事変後1939年(昭14)電力国家管理政策により日本発送電が発足、1942年(昭17)四国配電が設立され、順次事業者が統合される。戦後電気事業再編成により1951年(昭26)四国電力が発足。経済開発の進展に伴い業容を拡大する。四国電力発足からの20年史は、今日のすがた、20年のあゆみ、将来の展望から構成され、年表の冒頭に創業前史を掲載。10年史(1961年刊)以降の10年に重点を置いている。
四国電力(株) 電力 『四国地方電気事業史 : 経済社会の発展を通じて』(1984.09) 明治以降農林水産業に加え製紙業や製塩業なども発展していた四国には、1895年(明28)徳島県で最初に電灯が灯り、以降4県それぞれに電気事業が普及していった。大正期に徳島県は三重合同電気(のち東邦電力徳島支店)、香川県は四国水力電気、愛媛県は伊予鉄道電気、高知県は県営電気と土佐電気、そして新居浜の住友共同電力が電気事業を集中して行うようになる。それらは戦時下の電力国家管理により日本発送電と四国配電に統合される。戦後1951年(昭26)に再編成で四国電力が発足し、経済成長と共に電気事業も発展する。この電気事業史は研究者の執筆で、まず電気事業の「再編成以降」を置き、その後「再編成以前」という構成。四国電力発足以降の年表と主要参考文献を付している。
四国配電(株) 電力 『四国配電十年史』(1953.05) 1941年(昭16)配電統制令により、高知県、土佐電気、伊予鉄道電気、四国水力電気、東邦電力が電気供給事業設備を出資して四国配電が設立。本店は新居浜、後松山に移る。戦災により設備に多くの被害を受けるが全社をあげて復旧に努める。戦後復興事業に邁進するも電気事業再編成により1951年(昭26)解散、事業は同年発足の四国電力に引き継がれる。10年史は総説、経理、営業、工務、労務、四国の電気事業の各編からなり、附録に年表ほかの資料を収載。巻頭には60頁に及ぶ写真を載せている。
大日本電力(株) 電力 『大日本電力二十年史』(1940.07) 1887年(明20)静岡創業の富士製紙は1908年(明41)北海道進出、王子製紙苫小牧工場の支笏湖水力による電力確保に刺戟を受け、1918年(大7)日本初のダム式発電所を北海道石狩川水系空知川に完成した。製紙事業不振の折からより発展性のある電気事業への進出を計画し、電気部が1919年(大8)に分離独立、富士電気となる。30以上の同業会社を併合しつつ、津軽海峡を越えて秋田地方、郡山水戸地方へと進出、それにつれて社名も北海道電灯、大日本電力と変遷。20年史は本編に関係会社小誌として帝国電力、京王電気軌道、北海道合同電気、旭瓦斯の概要を掲載。[1942年(昭17)北海道配電に統合され、1951年(昭26)北海道電力となる]
中国電力(株) 電力 『中国地方電気事業史』(1974.12) 中国地方では1888年(明21)から岡山紡績始め各紡績会社が自家発電によって電灯を使用開始。初の電気事業は1894年(明27)設立の岡山電灯で、その後渋沢栄一の関わった広島水力電気ほか数多くの事業者が現れた。これらが次第に統合され、さらに時代の要請に基づいて行なわれた電力国家管理、電力再編成の過程を経て、1951年(昭26)に日本発送電中国支社と中国配電の合併により中国電力が設立される。中国地方電気事業史は研究者の執筆で、第1編は中国地方における電気事業の全過程の歩みを産業史的に記し、第2編は中国電力設立後の推移について経営史的に記述、第3編は資料編。
中国電力(株) 電力 『中国電力50年史 : あなたとともに、地球とともに』(2001.11)
中国配電(株) 電力 『中国配電株式会社十年史』(1953.12) 中国地方5県の90近い電気事業者は政策により山口県、出雲電気、山陽配電、広島電気の4業者に統合されていた。1942年(昭17)配電統制令に基づき4者は合同し中国配電が設立される。終戦後電力需要は一時激減したが、復興が進み業績は向上。1951年(昭26)電気事業再編成令により、日本発送電中国支社と中国配電が合併し中国電力を設立。10年史は中国配電の設立から解散までの歩みを部署ごとにまとめ、写真・図表を多く採り入れている。広島の原爆被害および復旧状況も写真とともに掲載し、巻末には座談会記事・歴代役員の回顧録がある。
中部電力(株) 電力 『中部電力10年史』(1961.11) 第二次大戦後の電気事業再編成に際し元東邦電力社長松永安左ヱ門(まつなが・やすざえもん、1875-1971)は、日本発送電と各配電会社を解散し全国9地区に独立採算制の会社設立を提案。最終的にその案に沿った形が実施され、中部地区では日本発送電東海支店と中部配電を再編成し1951年(昭26)中部電力(株)が発足。発電から配電までを一貫経営する会社として中部地方の電源開発を推進し発展する。10年史は社内の執筆で総説編、総務編、営業編、技術編からなり、巻末に表索引付。文章のつくり方は同社編「文書のつくり方訓練シート集」によると凡例にあり。
中部電力(株) 電力 『中部電力20年史』(1971.11)
中部電力(株) 電力 『中部電力40年史』(1991.10)
中部電力(株) 電力 『中部地方電気事業史. 上巻』(1995.03) 中部地方初の電灯会社として1889年(明22)名古屋電灯が開業、1922年(大11)東邦電力がこれを引きつぎ、300以上の事業者を合併し業容拡大しながら20年間にわたり事業活動を展開。1942年(昭17)からは国家管理体制のもと、中部配電が戦中戦後の10年間を供給してきた。1951年(昭和26)電力再編成によって中部電力が発足。この電気事業史は、上巻が名古屋電灯の創業から中部配電の解散まで、下巻が中部電力発足から1992年(平4)3月までの期間を対象としている。研究者の執筆で、中部地方の詳細な電気事業沿革図(電気事業者索引付)と巻末索引付。
中部電力(株) 電力 『中部地方電気事業史. 下巻』(1995.03) 『中部地方電気事業史. 上巻』(社史ID:13730)の下巻
中部電力(株) 電力 『時の遺産 : 中部地方電気事業史料目録集』(2001.10) 1995年(平7)刊の『中部地方電気事業史』編纂時に収集した各種史料を紹介するため、中部電力創立50周年記念事業の一環として編纂した目録集。2分冊の構成で、前編[本編]は明治初期から2001年(平13)までの電気事業の足跡、福沢桃介(ふくざわ・ももすけ、1868-1938)・松永安左衛門(まつなが・やすざえもん、1875-1971)ほか中部地方電気事業の人物史、写真や図を用いた発電所設備などの紹介からなる。後編[付編]は石碑・書画・文献など13,000件に及ぶ電気事業の関連史料について、史料名・所有者・所在地などを種類ごとに一覧表にしている。
中部電力(株) 電力 『[時の遺産] : 中部地方電気事業史料目録集. 付・目録』(2001.10) 『時の遺産 : 中部地方電気事業史料目録集』(社史ID:13750)の付編
中部電力(株) 電力 『中部電力50年史』(2001.10) 第二次大戦後の電気事業再編成で1951年中部電力(株)が発足。中部地方の電源開発の多様化を進め、高度経済成長を支え石油危機を乗り越え発展する。地域活性化にも積極的に取り組む。50年史は社内の執筆で写真、本文、資料、年表からなり、本文は要約である「創立からの40年の概観」と、トピックごとの17章に詳述された「この10年のあゆみ」で構成されている。写真は技術関連のものに加え地域社会の伝統文化等も含む。既刊の10年史、20年史、30年史、40年史のうち10年史以外は同様の構成。用字用語は同社の「文章の作成基準」によると凡例にあり。
中部配電(株) 電力 『中部配電社史』(1954.12) 1941年(昭16)の配電統制令により中部地方では信州電気、伊奈電気鉄道、東邦電力等11の電気事業者が設備を出資して中部配電(株)を設立。戦中戦後の時期にあって電力安定供給の事業遂行に邁進する。1951年(昭26)電気事業再編成により解散し、中部電力(株)に事業を引き継ぐ。社史は会社が存続した10年の歩みを第1部綜合史、第2部部門史、第3部資料にまとめ、綜合史は設立から解散までの足跡を概観。部門史は総務、経理・資材、業務、工務の4篇からなり多くの図表を取り入れた編集で、戦争中に委託経営したビルマ地区の電気事業にも触れる。巻頭口絵には発電所等のほか電力供給先の産業の写真も掲載。
東京電灯(株) 電力 『東京電灯株式会社開業五十年史』(1936.08)
東京電力(株) 電力 『東京電力三十年史』(1983.03) 全体の1/4は1883年東京電灯の開業から戦後電気事業が再編成されるまでの前史。本史は1951年創立の東京電力(株)の30年史。付録として関東地方の電気事業の生成、発展の過程を都県別にまとめた沿革図付。
東京電力(株) 電力 『東電自分史 : 東電マンの体験談集. 補遺』(1998.09) 1988年から史料調査活動として社員・OBから収集した体験談をまとめ、1994~98年にかけて10集まで刊行された「東電自分史」の補遺。10集までの目次全113篇も掲載されている。補遺には3篇収録。
東京電力(株) 電力 『関東の電気事業と東京電力 : 電気事業の創始から東京電力50年への軌跡. [本編]』(2002.03) 前半2/3は1886年開業の東京電灯に始まる我が国(関東)の電気事業史。1900年代初頭に東京では東京電灯、東京市電気局、日本電灯の3者による熾烈な需要家獲得競争が展開し、1914年渋沢栄一らの斡旋により事業統一交渉をするが決裂。その後日本電灯と合併した東京電灯は、1924年から他の電力会社各社と電力供給をめぐる電力戦を展開。栄一は1888-1891年東京電灯の役員。後半が戦後1951年発足の東京電力史。本編+資料編で合計5Kgの大作。
東京電力(株) 電力 『関東の電気事業と東京電力 : 電気事業の創始から東京電力50年への軌跡. 資料編』(2002.03) 『関東の電気事業と東京電力 : 電気事業の創始から東京電力50年への軌跡. [本編]』(社史ID:13820)の資料編
東邦電力(株) 電力 『東邦電力史 : 前史稿本及年譜』([1961])
東邦電力(株) 電力 『東邦電力史』(1962.12) 1887年(明20)創立の名古屋電灯を1921年(大10)吸収合併した関西電気は、1896年(明29)博多電灯として成立した九州電灯鉄道を1922年(大11)合併、東邦電力と改称した。多くの電気・電灯会社を合併し事業を拡大するが、1942年(昭17)電力国家管理により解散。事業は日本発送電、中部配電、関西配電、四国配電、九州配電の各社へ引き継がれた。本社史では前史に関西水力電気・名古屋電灯・九州電灯鉄道を記述、本史に東邦電力成立から解散までを詳述している。事業統合系譜図として巻末に詳細な会社沿革図を掲載。また年譜も名古屋電灯成立から記載し、渋沢栄一が関わった名古屋電力の成立と合併も載せている。
東北電力(株) 電力 『東北地方電気事業史』(1960.05) 東北地方最初の電灯は1886年(明19)仙台市の宮城水力製糸紡績が工場に点灯したもので、その後日露戦争頃までに7県下主要12都市において多くの電灯供給事業が発足。しかし大都市や工業地帯の形成がなく小規模事業者ばかりで立ち遅れていたため、1936年(昭11)国策会社として東北興業と東北振興電力が発足した。1939年(昭14)電力国家管理法により日本発送電が創立、東北振興電力ほかの発送電事業が吸収合併され、配電事業は1942年(昭17)配電統制令により創立された東北配電に統合される。1951年(昭26)電力事業再編により東北配電と日本発送電管轄の東北7県が統合され東北電力が設立。東北地方電気事業史は、民間企業時代、国家管理時代、電力時代の3篇からなり、「東北7県下電気事業発達史」の章では各県別に250以上の事業者略史を掲載している。
東北電力(株) 電力 『50年のあゆみ : 1951-2001』(2001.06) 戦後の電力事業再編成により、東北地方では日本発送電の東北地区設備と東北配電の全設備を継承して1951年(昭26)東北電力(株)が設立。東北の産業構成は原料・素材型で重化学工業の集積がなかったが、「東北の開発は電力から」をモットーに電源開発を進め地域経済の発展に寄与する。50年史は社内の執筆で概説編と個別編からなり、写真や図表を本文中に取り入れた編集。概説編では設立前史を序章に、設立以降の歩みを4章に記述し、個別編は最近10年の歩みをトピックごとの16章にまとめたもの。[社史は『東北地方電気事業史』(1960)の他、20年史、30年史、40年史等が出ている]
日本原子力研究所 電力 『原研三十年史』(1986.06)
日本原子力研究所 電力 『原研四十年史』(1996.06)
日本原子力発電(株) 電力 『日本原子力発電三十年史』(1989.03)
日本原子力文化振興財団 電力 『原子力開発三十年史』(1986.10)
日本電力(株) 電力 『日本電力株式会社十年史』(1933.05) 第一次大戦下、好況により電力不足となった京阪への送電を各社が画策した。大阪電灯と競って大阪に電気供給していた宇治川電気は、中部日本の豊富な水力による電力開発と関西関東名古屋方面への供給を企画し、各地の実業家と共に1919年(大8)日本電力を設立。発電所を建設し送配電設備を整え営業を開始、難局を乗り越え五大電力の一つにまで発展する。10年史はそれらの設備説明に多くの頁を割いている。黒部鉄道等の傍系会社の略史も掲載。[電力国家管理政策により日本発送電および関西配電等に全施設を現物出資、1942年(昭17)日電興業と改称し持株会社に転換。戦後財閥解体により解散、1950年(昭25)清算終了]
日本発送電(株) 電力 『日本発送電社史. [第1]』(1954.01) 民間電力会社の競争が激化していた1939年、国策により東京電灯(株)など民間の電力設備を強制的に出資させて日本発送電(株)設立。当初から株式会社として公益事業を営む矛盾を孕みつつも戦時を乗り切る。1951年占領軍による電力再編の方針により、北海道・東北・東京・中部・北陸・関西・中国・四国・九州の9電力会社に資産と設備を分割し解散。社史は史実を読みやすくまとめた綜合編と、部門別にまとめた業務編(1955年刊)および技術編からなる。
日本発送電(株) 電力 『日本発送電社史. [第2]』(1954.10) 『日本発送電社史. [第1]』(社史ID:13940)の技術編
日本発送電(株) 電力 『日本発送電社史. [第3]』(1955.01) 『日本発送電社史. [第1]』(社史ID:13940)の業務編
函館水電(株) 電力 『創立貳拾週年記念帖』(1926.09)
広島電気(株) 電力 『広島電気沿革史』(1934.11)
広島電気(株) 電力 『感想録 : 広島電気沿革史. 姉妹篇』(1934.11) 『広島電気沿革史』(社史ID:13980)の姉妹篇
北陸電力(株) 電力 『北陸電力30年史』(1982.03)
北陸電力(株) 電力 『北陸電力40年史』(1992.03)
北陸電力(株) 電力 『北陸地方電気事業百年史』(1998.03)
北陸配電(株) 電力 『北陸配電社史』(1956.05)
北海道電力(株) 電力 『北海道電力の10年 : 1951-1961』(1962.03) 第二次世界大戦後電気事業の再編成が行なわれ、北海道では北海道配電と日本発送電北海道支店との事業を併せて、1951年(昭26)北海道電力が創立された。初代会長は関東配電副社長等を歴任した藤波収(ふじなみ・おさむ、1888-1972)。当時電力事情はきわめて逼迫した状況にあり、最大急務は電源拡充であった。10年史はジャーナリストの執筆編纂で、北海道の開発と共に歩んできた北海道電力の姿を客観的に眺め、写真、図を多く採り入れて構成されている。
北海道電力(株) 電力 『北のあかり : 北海道電力創立三十周年記念誌』(1982.03) 北海道初の電気事業は1889年(明22)設立の札幌電灯舎で、その後数多くの民営電気事業が起こる。戦時下には民営の発電と送電事業は日本発送電北海道支店に、配電事業は北海道配電に全て統合され、戦後1951年(昭26)両者の事業を併せ、北海道電力が創立された。30年史は北海道の「電灯事始め」から創立後30年までの歩みの他に、「暮らしの博物図鑑」「明治の洋館」「北海道横断」などの記事と資料編からなる。単なる電気事業史ではなく、電気が北海道の産業や道民の生活にどのように関わってきたかを、1000点を超える写真を使って描いている。
北海道電力(株) 電力 『北のあかりを灯し続けて : 北海道電力五十年の歩み』(2001.12)
北海道電力(株) 電力 『北のあかりを灯し続けて : 北海道電力五十年の歩み. 資料編』(2001.12) 『北のあかりを灯し続けて : 北海道電力五十年の歩み』(社史ID:14060)の資料篇
満洲電業(株) 電力 『満洲電業史』(1976.11)
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