業種"その他金融業" 社史一覧 全46件中46件 1件〜46件目を表示
| 会社名 | 業種 | 社史タイトル(出版年) | 会社沿革と社史メモ |
|---|---|---|---|
| (株)大阪株式取引所 | その他金融業 | 『大株五十年史』(1928.11) | |
| 大阪穀物取引所 | その他金融業 | 『10周年誌』(1963.10) | |
| 大阪穀物取引所 | その他金融業 | 『20年史』(1973.11) | |
| 大阪穀物取引所 | その他金融業 | 『30年史』(1983.03) | |
| 大阪穀物取引所 | その他金融業 | 『40年史』(1995.03) | |
| 大阪砂糖取引所 | その他金融業 | 『大阪砂糖取引所沿革史 : 昭和27年~平成5年』(1994.02) | |
| 大阪証券取引所 | その他金融業 | 『大阪証券取引所十年史. 統計』(1961.12) | 『大阪証券取引所十年史』(社史ID:11180)の統計 |
| 大阪証券取引所 | その他金融業 | 『大阪証券取引所十年史』(1964.12) | |
| 大阪証券取引所 | その他金融業 | 『大阪証券取引所20年史 : 統計』(1969.12) | |
| 大阪証券取引所 | その他金融業 | 『大阪証券取引所史. 第3巻 統計』(1980.01) | |
| 京都信用金庫 | その他金融業 | 『ここに生まれここに育って五十年 : 京都信用金庫のあゆみ. [本編]』(1973.09) | |
| 京都信用金庫 | その他金融業 | 『クロニクル [ここに生まれここに育って五十年 : 京都信用金庫のあゆみ]』(1973.09) | 『ここに生まれここに育って五十年 : 京都信用金庫のあゆみ. [本編]』(社史ID:11210)の資料編 |
| 京都信用金庫 | その他金融業 | 『コミュニティ・バンク論 : 地域社会との融合をもとめて』(1973.09) | |
| 京都信用金庫 | その他金融業 | 『コミュニティ・バンク論. 2』(1978.09) | |
| 神戸生糸取引所 | その他金融業 | 『神戸生糸取引所十五年史』(1966.12) | |
| 神戸生糸取引所 | その他金融業 | 『神戸生糸取引所所史』(1997.11) | |
| 神戸生糸取引所 | その他金融業 | 『神戸生糸取引所所史. 資料編』(1997.11) | 『神戸生糸取引所所史』(社史ID:11260)の資料編 |
| 神戸穀物商品取引所 | その他金融業 | 『兵庫穀肥物語 : 波瀾五十年』(1962.10) | |
| 神戸穀物商品取引所 | その他金融業 | 『神戸穀物商品取引所十年史』(1963.09) | |
| 神戸穀物商品取引所 | その他金融業 | 『神戸穀物商品取引所二十年史』(1975.12) | |
| 第一勧業信用組合 | その他金融業 | 『第一勧業信用組合20年史』(1985.11) | |
| 滝野川信用金庫 | その他金融業 | 『たきしんが刻む春秋五十年』(1989.07) | 1939年(昭14)の戦時体制下、東京市滝野川区の浅香銀治郎(あさか・ぎんじろう、1888-?)ら地元有力者は、物資の不足・資金難に喘ぐ中小企業等の要望を受け、相互扶助の精神に則り地元の金融機関として、西ヶ原町に滝野川区信用組合を設立。太平洋戦争が拡大するなか、戦時企業の合同や転廃業、空襲の災禍による営業の拠点の焼失もあり、継続か閉鎖かの岐路に立つこともあった。地元の協力と相俟って再建の軌道にのり、朝鮮動乱を境に経済復興の兆しも顕著となり、時代の要請を受け1951年(昭26)信用金庫法制定により滝野川信用金庫と改組。50年史は近隣の渋沢邸や渋沢史料館も含め、地域の風物や歴史を写真と共に折り込んでいる。 |
| (株)東京株式取引所 | その他金融業 | 『東京株式取引所沿革及統計 : 自明治十一年至仝四十年』(1908.11) | |
| (株)東京株式取引所 | その他金融業 | 『東京株式取引所五十年史』(1928.10) | 公開市場の必要性を感じていた渋沢栄一らにより株式取引所の創立が計画され、翌1878(明治11)年創立。兜町の第一国立銀行所有家屋を購入し、営業を開始。開業当初は上場企業はなく、しばらくは公債売買を主に行った。のち第一国立銀行など株式銘柄も取り扱うようになる。[1943(昭和18)年、戦時統制により全国の株式取引所と統合、日本証券取引所となる。1947(昭和22)年、解散。同年、所有資産を現物出資し、平和不動産株式会社設立。1949(昭和24)年、会員制法人東京証券取引所(現・株式会社東京証券取引所)設立。]沿革や施設の変遷等全15章からなり、第13章では「近年市場重要問題」として、1923(大正12)年の関東大震災など大正期から昭和初期にかけて起こった出来事と株式市場の動向を記録。本編、資料編といった区分はなく、第14章が同所関係法規、第15章が統計資料となっている。巻頭には営業開始時からの取引相場のグラフなども付属し、一企業の社史としてだけでなく、日本の株式市場の草創期を知るうえでも貴重な資料である。渋沢栄一は発起人となり、創立時の定款や申合規則の作成にかかわった。同じく発起人の一人として参加した従兄弟の渋沢喜作は、1879(明治12)年に頭取に就任している。1925(大正14)年、関東大震災により焼失した兜町の旧渋沢事務所跡地を同所へ売却。跡地には貸事務所「東株ビルディング」(現・日証館)が建設された。 |
| (株)東京株式取引所 | その他金融業 | 『東京株式取引所史. 第2巻』(1933.10) | |
| (株)東京株式取引所 | その他金融業 | 『東京株式取引所史. 第3巻』(1938.10) | |
| 東京穀物商品取引所 | その他金融業 | 『東京穀物商品取引所二十年史』(1974.09) | 東京の商品取引を扱っていた東京米穀商品取引所は、戦時統制の下1940年(昭15)解散した。戦後商品取引所復活の気運が高まり、1952年(昭27)東京穀物商品取引所が設立、大豆・小豆・澱粉の取引が開始される。白餡原料の大手亡豆、アメリカ大豆、中国大豆等の取引も始め業容を拡大する。戦後の取引所設立からの20年史は、時代ごとの代表的事柄をまとめた本編、商品取引所の種々の制度を解説した制度編、定款や規程等の資料編からなる。[2009年(平21)(株)東京穀物商品取引所と改組。2011年(平23)米の先物取引を72年ぶりに再開。2013年(平25)大阪堂島商品取引所と東京工業商品取引所に業務を移管し解散] |
| 東京証券取引所 | その他金融業 | 『東京証券取引所10年史 : 年表諸表 : 1949-1959』(1961.05) | 『東京証券取引所10年史』(社史ID:11420)の年表諸表 |
| 東京証券取引所 | その他金融業 | 『東京証券取引所10年史』(1963.09) | |
| 東京証券取引所 | その他金融業 | 『東京証券取引所20年史』(1974.04) | |
| 東京証券取引所 | その他金融業 | 『東京証券取引所50年史』(2002.12) | |
| 東京米穀取引所 | その他金融業 | 『東京米穀取引所史』(2003.03) | 明治期に租税が米穀物納から金納に変わり、米穀の商品化が進む。東京では1868年(明1)設立の東京商社と1874年(明7)設立の中外商行会社が定期米売買(先物取引)を行い、変遷の末1883年(明16)合併し東京米商会所となる。一方渋沢喜作らの正米取引は1886年(明19)東京廻米問屋組合深川正米市場に合流する。東京米商会所は1908年(明41)塩・雑穀・繊維等を扱う東京商品取引所と合併し、東京米穀商品取引所が設立。大正期には制度と機能を充実させ、1929年(昭4)深川と神田川の正米市場を合併。戦時統制の下1939年(昭14)全国の米穀取引所は廃止となり翌年解散。本書は江戸期からの米穀取引の変遷をまとめた本編と、米価や取引所の足跡を示す資料編からなる。東京穀物商品取引所の開所50年を機に、同所50年史と共に刊行された。[戦後の農産物先物取引所として1952年(昭27)東京穀物商品取引所が開所] |
| (株)日貿信 | その他金融業 | 『二十年の歩み』(1979.02) | |
| 農林中央金庫 | その他金融業 | 『農林中央金庫史. 第1巻』(1956.12) | 日本勧業銀行が都市部の金融に傾斜していったため、農村の協同組合金融を目的に1922年産業組合中央金庫が設立。1943年農林中央金庫と改称。 |
| 農林中央金庫 | その他金融業 | 『農林中央金庫史. 第2巻』(1956.12) | 『農林中央金庫史. 第1巻』(社史ID:11480)の第2巻 |
| 農林中央金庫 | その他金融業 | 『農林中央金庫史. 第3巻』(1956.12) | 『農林中央金庫史. 第1巻』(社史ID:11480)の第3巻 |
| 農林中央金庫 | その他金融業 | 『農林中央金庫史. 第4巻』(1956.12) | 『農林中央金庫史. 第1巻』(社史ID:11480)の第4巻 |
| 農林中央金庫 | その他金融業 | 『農林中央金庫史. 別巻』([1956.12]) | 『農林中央金庫史. 第1巻』(社史ID:11480)の別巻 |
| 農林中央金庫 | その他金融業 | 『農林中央金庫史. 第5巻』(1961.12) | |
| 農林中央金庫 | その他金融業 | 『農林中央金庫史. 第6巻』(1966.11) | |
| 農林中央金庫 | その他金融業 | 『農林中央金庫50年の歩み』(1973.10) | |
| 農林中央金庫 | その他金融業 | 『農林中央金庫70年の歩み : 歴史の試練を乗り越えて』(1996.10) | |
| 北海道東北開発公庫 | その他金融業 | 『北海道東北開発公庫二十年史』(1977.03) | 明治以降北海道は政府の様々な計画のもとで開発が進んでいた。1956年(昭31)北海道開発公庫法により、政府関係金融機関として北海道開発公庫が設立。気象条件が厳しく産業開発の遅れがちであったこの地方において、産業の振興開発を推進するために必要な長期、低利の財政資金を提供することが目的であった。1957年(昭32)新潟県を含む東北7県を業務対象地域に加えて北海道東北開発公庫に改組。20年史は第1部(設立・改組の経緯)、第2部(業務活動の推移)、資料編の3部により構成。[1999年(平11)日本開発銀行と共に日本政策投資銀行へ一切の業務を継承し解散] |
| 北海道東北開発公庫 | その他金融業 | 『北海道東北開発公庫三十年史』(1988.03) | |
| 北海道東北開発公庫 | その他金融業 | 『北海道東北開発公庫史』(2002.03) | |
| 横浜生糸取引所 | その他金融業 | 『横浜と絹の百年』(1994.04) | 明治以降横浜から積み出される生糸は輸出商品の花形であった。横浜の蚕糸貿易商は生糸価格の安定と需給の円滑化を目的に取引所設立を計画。1894年(明27)蚕糸、製茶、綿布、織物、海産物を対象とした横浜蚕糸外四品取引所が設立。1910年(明43)横浜株式米穀取引所と合併し横浜取引所と改称。戦時下蚕糸業の縮小により経営悪化し1943年(昭18)解散。戦後GHQは蚕糸業復興を支援し生糸取引が再開、1951年(昭26)横浜生糸取引所が創立される。明治期の取引所開設からの100年史は開国から昭和前期の生糸貿易最盛期に重点をおき、蚕糸取引業の歩みを簡潔にまとめたもの。[1998年(平10)前橋乾繭取引所と合併し横浜商品取引所となる(現(株)東京穀物商品取引所。2009年(平21)生糸取引は休止)] |
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