会社名"ち" から始まる社史一覧 全37件中37件 1件〜37件目を表示
| 会社名 | 業種 | 社史タイトル(出版年) | 会社沿革と社史メモ |
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| (社)筑豊石炭鉱業会 | 鉱業 | 『筑豊石炭鉱業会五十年史』(1935.11) | |
| 千島土地(株) | 不動産 | 『千島土地株式会社五十年小史』(1962.04) | |
| 千島土地(株) | 不動産 | 『千島土地株式会社設立100周年記念誌』(2012.08) | |
| 秩父セメント(株) | 窯業 | 『秩父セメント五十年史』(1974.08) | 1862年埼玉県生まれの諸井恒平は、縁戚の渋沢栄一の推挙で日本煉瓦製造や秩父鉄道の経営に参画。実業人としての知識と経験を積み、武甲山石灰石の開発によるセメント起業をもくろみ、財界有力者の賛同を得て1923年秩父セメント(株)創業。50年史は本編が沿革と創業3代社長の小伝、資料編は生産技術、業績分析の本文と資料・年表。業界史部分は簡潔で、会社の設立経緯とその後の発展を主軸にしている。[1998年日本セメントと合併し太平洋セメント(株)となる] |
| 秩父鉄道(株) | 鉄道・バス | 『秩父鉄道五十年史』(1950.12) | 埼玉県秩父地方は山岳地帯で交通は極めて不便であった。秩父・熊谷の有力者が上州館林と秩父間の鉄道敷設計画を立て、日本煉瓦の諸井恒平(もろい・つねへい、1862-1941)らの賛同を得て上武鉄道(株)を1899年(明32)設立登記。建設工事にかかり熊谷~秩父間を1914年(大3)までに開業する。この間経営難に際し渋沢栄一の指導を仰ぐ。1916年(大5)には秩父鉄道(株)と改称。更に鉄道延長し武甲山の石灰石を浅野セメントへ搬出、1922年(大11)からは秩父セメントにも輸送し、業績を伸ばす。50年史は創業と鉄道建設について簡潔に述べた後、観光や自動車などの関連事業、従業員待遇、福利厚生などに触れている。工事現場や沿線名勝の写真を多く掲載。 |
| 秩父鉄道(株) | 鉄道・バス | 『秩父鉄道の100年 : 鉄道とともに歩む人びとの1世紀のドラマ : 保存版』(1999.12) | |
| (株)千葉銀行 | 銀行 | 『千葉銀行史』(1975.03) | 明治以降千葉県に多くの国立・私立銀行が設立。その後合同が進み、1943年に千葉合同銀行、小見川農商銀行、第九十八銀行が合併して(株)千葉銀行が創立される。1944年一県一行主義の政策により千葉貯蓄銀行、野田商誘銀行を合併(県内58銀行の流れをくむ)。戦後は1958年に経営陣が交代、1960年の労働争議を経て業績を発展させる。社史は創立以前の千葉県銀行史にも頁を割き、90銀行ほどの簡略史も掲載。資料編には写真も多く取り入れている。 |
| (株)中央公論社 | サービス業 | 『中央公論社の八十年』(1965.10) | 1886年(明19)京都西本願寺普通教校の有志学生らが反省会なる修養団体を結成、翌年機関誌として『反省会雑誌』を創刊。後に『反省雑誌』と改題、反省会本部を反省雑誌社と改め、1896年(明29)東京へ移転。1899年(明32)には堅苦しい誌名から『中央公論』と改題、社名も反省社と改称した。売行きは好調で1912年(大元)本願寺から独立、1914年(大3)中央公論社と改称、1926年(大15)には株式会社となり発展する。1944年(昭19)軍部の圧力で廃業するが翌年末には再建、戦後の出版ブームの中で全集や新書も刊行し社業を拡張する。80年史は作家の執筆による物語的な叙述で「風流夢譚」事件などにも触れ、巻末に詳細な年表を付している。同社の全集と同様の装丁。[1999年(平11)出版権などを読売新聞グループへ営業譲渡し、中央公論新社となる] |
| 中央信託銀行(株) | 銀行 | 『中央信託銀行30年史』(1993.01) | |
| 中央信託銀行(株) | 銀行 | 『中央信託銀行史 : 1962~2000』(2000.03) | 第二次大戦後政府は経済復興へ向け基幹産業への安定的資金供給を図るため、金融機関の業務分野を調整し長短金融分離を進めた。さらに1952年(昭27)長期信用銀行法制定の一環として銀行業務と信託業務の分離も進めた。東海銀行の信託分離の意向を受けた新信託銀行設立構想の中で、日本興業銀行の働きかけにより日興・山一・大和の3証券会社は公社債投信の受託銀行を企図し、また日本興業銀行と親密な日本証券代行及び第一信託銀行も参画、1962年(昭37)中央信託銀行が設立された。経済グローバル化の中で新しい金融システムに対応し、1998年(平10)には北海道拓殖銀行本州地区営業を譲受ける。2000年(平12)三井信託銀行と合併し、中央三井信託銀行となる。合併を機に編纂された社史は、既刊『中央信託銀行30年史』の内容を序章にまとめ、それ以降を本文に詳述。巻末に支店小史も記載。[2002年(平14)三井トラスト・ホールディングス(株)の完全子会社となる(現・中央三井トラスト・ホールディングス(株))] |
| (株)中国新聞社 | サービス業 | 『中国新聞八十年史』(1972.05) | |
| (株)中国新聞社 | サービス業 | 『中国新聞百年史』(1992.12) | |
| (株)中国新聞社 | サービス業 | 『中国新聞百年史. 資料編・年表』(1992.12) | 『中国新聞百年史』(社史ID:14690)の資料編 |
| 中国電力(株) | 電力 | 『中国地方電気事業史』(1974.12) | 中国地方では1888年(明21)から岡山紡績始め各紡績会社が自家発電によって電灯を使用開始。初の電気事業は1894年(明27)設立の岡山電灯で、その後渋沢栄一の関わった広島水力電気ほか数多くの事業者が現れた。これらが次第に統合され、さらに時代の要請に基づいて行なわれた電力国家管理、電力再編成の過程を経て、1951年(昭26)に日本発送電中国支社と中国配電の合併により中国電力が設立される。中国地方電気事業史は研究者の執筆で、第1編は中国地方における電気事業の全過程の歩みを産業史的に記し、第2編は中国電力設立後の推移について経営史的に記述、第3編は資料編。 |
| 中国電力(株) | 電力 | 『中国電力50年史 : あなたとともに、地球とともに』(2001.11) | |
| 中国配電(株) | 電力 | 『中国配電株式会社十年史』(1953.12) | 中国地方5県の90近い電気事業者は政策により山口県、出雲電気、山陽配電、広島電気の4業者に統合されていた。1942年(昭17)配電統制令に基づき4者は合同し中国配電が設立される。終戦後電力需要は一時激減したが、復興が進み業績は向上。1951年(昭26)電気事業再編成令により、日本発送電中国支社と中国配電が合併し中国電力を設立。10年史は中国配電の設立から解散までの歩みを部署ごとにまとめ、写真・図表を多く採り入れている。広島の原爆被害および復旧状況も写真とともに掲載し、巻末には座談会記事・歴代役員の回顧録がある。 |
| 中電配電サポート(株) | 建設 | 『中電配電サポート株式会社 : 会社案内 : 中部電力グループ』(2014.07) | |
| 中日実業(株) | 商社 | 『中日実業株式会社三十年史』(1943.08) | 日清戦争後中国富源開発の為の日中合作の機運が高まり、1913年(大2)中国側代表を孫文(そんぶん、1866-1925)、日本側代表を渋沢栄一として中国興業(株)が創立された。1914年(大3)孫文に代わり中華民国大総統に就任した袁世凱(えんせいがい、1859-1916)の申し入れで、組織を強化し中日実業(株)に改組・改称。日中双方の法人格を有する会社として、鉱山、油田、炭礦、電気、綿業等の事業を展開する。30年史は創立以前の諸情勢、会社の創立、渋沢の訪中、桃冲鉄山や東洋製鉄などの事業活動の概況、会社整理問題とその回復等を10章にまとめている。巻頭に関係者揮毫や肖像・書簡の写真を、巻末の附輯に定款、役員表、営業所所在地を掲載。[1945年以降の消息不明] |
| 中部電力(株) | 電力 | 『中部電力10年史』(1961.11) | 第二次大戦後の電気事業再編成に際し元東邦電力社長松永安左ヱ門(まつなが・やすざえもん、1875-1971)は、日本発送電と各配電会社を解散し全国9地区に独立採算制の会社設立を提案。最終的にその案に沿った形が実施され、中部地区では日本発送電東海支店と中部配電を再編成し1951年(昭26)中部電力(株)が発足。発電から配電までを一貫経営する会社として中部地方の電源開発を推進し発展する。10年史は社内の執筆で総説編、総務編、営業編、技術編からなり、巻末に表索引付。文章のつくり方は同社編「文書のつくり方訓練シート集」によると凡例にあり。 |
| 中部電力(株) | 電力 | 『中部電力20年史』(1971.11) | |
| 中部電力(株) | 電力 | 『中部電力40年史』(1991.10) | |
| 中部電力(株) | 電力 | 『中部地方電気事業史. 上巻』(1995.03) | 中部地方初の電灯会社として1889年(明22)名古屋電灯が開業、1922年(大11)東邦電力がこれを引きつぎ、300以上の事業者を合併し業容拡大しながら20年間にわたり事業活動を展開。1942年(昭17)からは国家管理体制のもと、中部配電が戦中戦後の10年間を供給してきた。1951年(昭和26)電力再編成によって中部電力が発足。この電気事業史は、上巻が名古屋電灯の創業から中部配電の解散まで、下巻が中部電力発足から1992年(平4)3月までの期間を対象としている。研究者の執筆で、中部地方の詳細な電気事業沿革図(電気事業者索引付)と巻末索引付。 |
| 中部電力(株) | 電力 | 『中部地方電気事業史. 下巻』(1995.03) | 『中部地方電気事業史. 上巻』(社史ID:13730)の下巻 |
| 中部電力(株) | 電力 | 『時の遺産 : 中部地方電気事業史料目録集』(2001.10) | 1995年(平7)刊の『中部地方電気事業史』編纂時に収集した各種史料を紹介するため、中部電力創立50周年記念事業の一環として編纂した目録集。2分冊の構成で、前編[本編]は明治初期から2001年(平13)までの電気事業の足跡、福沢桃介(ふくざわ・ももすけ、1868-1938)・松永安左衛門(まつなが・やすざえもん、1875-1971)ほか中部地方電気事業の人物史、写真や図を用いた発電所設備などの紹介からなる。後編[付編]は石碑・書画・文献など13,000件に及ぶ電気事業の関連史料について、史料名・所有者・所在地などを種類ごとに一覧表にしている。 |
| 中部電力(株) | 電力 | 『[時の遺産] : 中部地方電気事業史料目録集. 付・目録』(2001.10) | 『時の遺産 : 中部地方電気事業史料目録集』(社史ID:13750)の付編 |
| 中部電力(株) | 電力 | 『中部電力50年史』(2001.10) | 第二次大戦後の電気事業再編成で1951年中部電力(株)が発足。中部地方の電源開発の多様化を進め、高度経済成長を支え石油危機を乗り越え発展する。地域活性化にも積極的に取り組む。50年史は社内の執筆で写真、本文、資料、年表からなり、本文は要約である「創立からの40年の概観」と、トピックごとの17章に詳述された「この10年のあゆみ」で構成されている。写真は技術関連のものに加え地域社会の伝統文化等も含む。既刊の10年史、20年史、30年史、40年史のうち10年史以外は同様の構成。用字用語は同社の「文章の作成基準」によると凡例にあり。 |
| 中部配電(株) | 電力 | 『中部配電社史』(1954.12) | |
| (株)朝鮮銀行 | 銀行 | 『朝鮮銀行史』(1987.12) | 第一国立銀行は1878年(明11)釜山支店を開設以来、日韓貿易金融や海関税事務等を行っていた。同行は1896年(明29)第一銀行となり、1902年(明35)から韓国で第一銀行券を発行し実質的に韓国の中央銀行としての役割を果す。1909年(明42)韓国銀行条例(韓国法)に基づく韓国銀行が設立され、第一銀行から中央銀行業務を継承。韓国併合後1911年(明44)、韓国銀行は朝鮮銀行法(日本法)に基づく特殊銀行として朝鮮銀行と改称。その後中国やシベリアに進出し、朝鮮銀行券の流通による勢力圏の拡大がはかられた。第二次大戦後閉鎖機関に指定され解散し、朝鮮にあった資産をもとに韓国銀行と北朝鮮中央銀行が設立された。一方日本国内の残余資産をもとに1957年(昭32)日本不動産銀行が設立された。当該社史は韓国銀行創設前史から閉鎖後日本不動産銀行設立までの過程を、膨大な一次資料を元に時代順の6章にまとめたもの。詳細な資料編と人名索引付。[日本不動産銀行は1977年(昭52)日本債券信用銀行と改称(現・あおぞら銀行)] |
| 朝鮮興業(株) | 商社 | 『朝鮮興業株式会社二十五年誌』(1929.10) | 日露戦争直後の1904年(明37)9月、朝鮮半島の農業改良事業を目的に渋沢栄一ら実業家の提唱により韓国興業が設立。1909年(明42)韓国倉庫を合併し倉庫業に進出、1910年(明43)には同様の拓殖事業を行っていた韓国拓殖を合併し事業を拡張する。同年の韓国併合により韓国興業は1913年(大2)朝鮮興業と改称。各地に農場を配置し安定した農業経営にあたる。25年史は沿革と農業・倉庫・畜産事業等を記述した13章からなり、特に農業を詳述。多数の事業写真と統計表を含む。[1945年(昭20)北緯38度線以南の耕作地は新韓公社が接収、それ以外の消息は不明] |
| 朝鮮興業(株) | 商社 | 『朝鮮興業株式会社三十周年記念誌』(1936.10) | |
| 朝鮮総督府鉄道局 | 鉄道・バス | 『朝鮮鉄道史』(1915.10) | |
| 朝鮮総督府鉄道局 | 鉄道・バス | 『朝鮮鉄道史. 第1巻』(1929.10) | |
| 朝鮮総督府鉄道局 | 鉄道・バス | 『朝鮮鉄道史. 第1巻』(1937.06) | |
| 朝鮮棉業(株) | 繊維 | 『朝鮮棉業株式会社沿革史』(1917.07) | 明治後期に大日本紡績聯合会は朝鮮半島での紡績原料綿栽培を企図し、現地での綿試作を経て1905年(明治38)棉花栽培協会を設立、韓国政府の同意と予算を得て栽培の普及拡大をはかる。聯合会書記長庄司乙吉(しょうじ・おときち、1873-1944)らは綿花栽培の拡充をめざし、1906年(明治39)韓国棉花(株)を設立、棉花栽培協会の事業を補佐し、栽培人への貸金や綿花の買収などの任務を行う。1911年(明治44)韓国併合により社名を朝鮮棉業(株)と改称。1912年(明治43)綿売買が自由解放され、協会は解散し所管は各道庁に移され、朝鮮棉業は一般の営利会社として営業を継続する。多くの同業者が勃興する中に創立趣旨の達成をみて、1916年(大正5)世界各国の綿花を扱っていた日本綿花(株)に事業を譲渡して解散。8章からなる沿革史は第1~3章で朝鮮における綿花栽培の沿革、当社の創立と営業を概観し、第4章に創立から棉花栽培協会解散までの営業、第5章に以降会社解散までの営業、第6~7章に工場経営と営業成績、第8章に解散経緯を記載。小冊子ながら朝鮮半島での20世紀初期の綿花栽培の実態が克明に綴られている。[渋沢栄一は棉花栽培協会の評議員を務めた] |
| 千代田化工建設(株) | 機械 | 『千代田化工建設25年史』(1973.01) | |
| 千代田火災海上保険(株) | 保険 | 『千代田火災八十年史』(1978.03) | |
| 千代田火災海上保険(株) | 保険 | 『千代田火災百年史』(1998.03) |
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