業種"電気機器" 社史一覧 全59件中20件 1件〜20件目を表示
| 会社名 | 業種 | 社史タイトル(出版年) | 会社沿革と社史メモ |
|---|---|---|---|
| アルプス電気(株) | 電気機器 | 『アルプス50年のあゆみ』(1998.12) | |
| アンリツ(株) | 電気機器 | 『アンリツ100年の歩み』(2001.06) | |
| 大倉電気(株) | 電気機器 | 『大倉電気五十年史』(1987.05) | |
| 沖電気工業(株) | 電気機器 | 『沖電気100年のあゆみ』(1981.11) | |
| 沖電気工業(株) | 電気機器 | 『進取の精神 : 沖電気120年のあゆみ』(2001.11) | 広島出身の沖牙太郎は1874(明治7)年27歳で銀細工師の腕を資本に上京、工部省で電信技術に携わる。1881(明治14)年に電機製造・販売の明工社を創立、電話機を製造する。沖電機工場、沖商会と組織変更し、浅野総一郎(後に会長)・渋沢栄一らの出資を得、1912年沖電気株式会社となる。社史はこれまでに50年史、90年史、100年史が刊行されており、120年史ではコンピュータ・ネットワークが出現した1960年以降の40年間を詳述。 |
| 神奈川電気(株) | 電気機器 | 『神奈川電気社史 : 創立75周年』(1982.12) | |
| (株)芝浦製作所 | 電気機器 | 『株式会社芝浦製作所』([1936.02]) | |
| 春光懇話会 | 電気機器 | 『春光会・春光懇話会の歩み : 「コンツェルン」から「人・情報のグループ」へ』(2012.10) | |
| シンフォニアテクノロジー(株) | 電気機器 | 『シンフォニアテクノロジー創業100年史 : 1917-2017』(2017.09) | 1878(明治11)年、鳥羽造船所創立。1889(明治22)年、出資者が変わり鳥羽鉄工株式会社に改称。1896(明治29)年、安田善次郎らに買収され鳥羽鉄工合資会社となる。のち、三重紡績株式会社傘下を経て、1916(大正5)年、鈴木商店傘下となり株式会社鳥羽造船所創立。翌年、造船工場内に電機試作工場を開設(創業)。1918(大正7)年、帝国汽船株式会社と合併。さらに1921(大正10)年、帝国汽船の造船部廃止により、鳥羽造船所は株式会社神戸製鋼所に譲渡される。1949(昭和24)年、神戸製鋼所の分割に伴い、同社電機部門は神鋼電機株式会社を設立する。2009(平成21)年、シンフォニアテクノロジー株式会社へ社名変更。本社史は創業年とする1917(大正6)年から2017(平成29)年までの100年間およびその前史をまとめたもの。資料編を別冊とした2冊組。社内報アワード2018特別部門ゴールド賞受賞作品。 |
| シンフォニアテクノロジー(株) | 電気機器 | 『シンフォニアテクノロジー創業100年史 : 1917-2017. 資料編』(2017.09) | |
| 象印マホービン(株) | 電気機器 | 『暮らしを創る : 象印マホービンの90年』(2008.11) | |
| (社)電気協会 | 電気機器 | 『電気協会十年史』(1932.04) | |
| 東京芝浦電気(株) | 電気機器 | 『東京芝浦電気株式会社八十五年史』(1963.12) | 発明の天才と言われた初代田中久重(たなか・ひさしげ、1799-1881)は1875年(明8)東京芝に日本初の電信機工場を創設。海軍の注文品を中心として発展し、1893年(明26)芝浦製作所と改称、重電機製造の第一線に立って躍進する。一方1890年(明23)藤岡市助(ふじおか・いちすけ、1857-1918)らが創設した白熱舎は、国産電球の製造を軸としながら発展、1899年(明32)に東京電気となる。軽電の東京電気と重電の芝浦製作所が「日本のGE社」を目指して合併し、1939年(昭14)東京芝浦電気が誕生。以降総合電機メーカーとして発展する。芝浦製作所創業からの85年史は前身二社の沿革に触れた後、合併後の沿革と技術製品について詳述し、関連会社・資料・年表・索引を付している。巻末に社史編纂の組織と人事を記載。[1984年(昭59)東芝に社名変更] |
| 東京芝浦電気(株) | 電気機器 | 『東芝百年史』(1977.03) | |
| 東京電気(株) | 電気機器 | 『東京電気株式会社五十年史』(1940.12) | 明治以降電気供給事業の開始後も、電球は海外からの輸入に依存していた。東京電灯会社技師長藤岡市助(ふじおか・いちすけ、1857-1918)と三吉電機工場主三吉正一(みよし・しょういち、1853-1906)は電球の国産化を企図し、1890年(明23)白熱舎を設立。1895年(明28)東京白熱電灯球製造、1899年(明32)東京電気と改組改称。1913年(大2)頃優秀製品のタングステン電球にマツダと命名。電球製造から始まった事業は、真空技術からX線管製作・医療電気機器製造、また無線関係機器製造と、電気機械器具を網羅する一大製造事業へ成長する。1939年(昭14)芝浦製作所との合併により東京芝浦電気が誕生し、東京電気は新会社のマツダ支社となる。合併を機に編纂された白熱舎創立からの50年史は沿革、製品、研究所、厚生施設、関係会社、補遺の各篇からなる。多くの図版入りだが戦時下のため工場全体の写真は無い。[芝浦製作所の65年史も1940年(昭15)に出版されている] |
| (株)東芝マイクロエレクトロニクスセンター | 電気機器 | 『東芝マイクロエレクトロニクスセンター50周年記念誌』(2008.05) | |
| 東洋電機製造(株) | 電気機器 | 『東洋電機製造百年史』(2018.11) | 1918(大正7)年、鉄道車両用電機品の国産化を計画した渡辺嘉一(わたなべ・かいち、1858-1932)らにより創立。翌年より横浜工場が操業を開始した。これまで世界初、国内初の技術・製品を数多く開発し、現在は交通事業・産業事業・情報機器事業の3分野で事業を展開している。本社史は創立百周年を記念して刊行された。「通史」「テーマ史」「資料・年表」の3構成。テーマ史では自社の歴史、技術史のほか失敗した事業についてもページを割き紹介している。 |
| 日本アイ・ビー・エム(株) | 電気機器 | 『日本アイ・ビー・エム50年史』(1988.10) | 横須賀生まれの水品浩(みずしな・こう、1895-1978)は海外生活に憧れ、1915年(大4)陶器貿易の森村組に就職。1920年(大9)森村ブラザース商会の駐在員として米国に派遣され経営学を習得。1923年(大12)日本陶器の事務処理にIBMの統計機械を提案し、水品がIBMの機械の実習生となることで代理店契約することが出来た。1927年(昭2)IBMの代理店が森村商事から黒沢商店に代わり、水品も黒沢商店に移籍。新製品IBM405が開発されると日本でも相次いで採用され、IBMは日本に現地法人を設立することを決定。第一銀行常務渋沢敬三(しぶさわ・けいぞう、1896-1963)の協力を得、1937年(昭12)日本ワットソン統計会計機械を設立、社長は渋沢智雄(しぶさわ・ともお、1901-1947)。1950年(昭25)日本インターナショナル・ビジネス・マシーンスに、1959年(昭34)日本アイ・ビー・エムに社名変更。50年史は研究者の執筆で、代理店時代を創立前史とし、会社発足からコンピューターの大衆化までを平易に記述、索引付。別冊として『コンピューター発達史』『情報処理産業年表』がある。 |
| 日本アイ・ビー・エム(株) | 電気機器 | 『コンピューター発達史 : IBMを中心にして』(1988.10) | 米国IBM社が1957年から刊行している"IBM Journal of Research and Development"誌は、コンピューター・サイエンス全般に渡る広範囲な論文を収録しており、その発刊25周年を記念した特集号(25巻5号, 1981年9月)は、コンピューターの開発・製造の歴史をCPUのみならず素子、アーキテクチャー、ソフトウェア、周辺機器にいたるまで詳細に記述している。本書はこれを取捨選択、翻訳し、1986年(昭61)までに発表された最新機器の情報も加え、コンピューター発達史として編集したもの。『日本アイ・ビー・エム50年史』の別冊として刊行された。索引付。 |
| 日本アイ・ビー・エム(株) | 電気機器 | 『情報処理産業年表』(1988.10) | 日本における情報産業の歴史を、類書や各社社史、新聞記事などからまとめたもので、『日本アイ・ビー・エム50年史』の別冊として刊行された。年表編と資料編から構成され、1986年(昭61)までのコンピューター・メーカーによる技術開発、ユーザーのコンピューター導入・利用の具体的あり方、政府等の関連する施策、海外における情報関連産業の動向などを収録。年表の各項目には原資料の資料コードが付されている。資料編には基本的な統計類と法律や政府審議会答申などの文書、および564の資料コードと原資料一覧を掲載。巻末に記事の事項索引と解説索引付。 |
