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会社名 業種 社史タイトル(出版年) 会社沿革と社史メモ
(株)第一勧業銀行 銀行 『目で見る宝くじ30年史』(1975.10)
(株)第一勧業銀行 銀行 『夢は世につれ… : 宝くじ30年のあゆみ』(1975.12)
(株)第一勧業銀行 銀行 『第一勧業銀行10年の歩み』(1982.09) 第一銀行と日本勧業銀行が1971年に合併して発足。以降10年の歩みを、行員のために読みやすい小冊子にまとめたもの。現況に多くのページを割き、沿革は簡潔。
(株)第一勧業銀行 銀行 『二十年の歩み』(1991.10) 1971年の合併発足から1991年6月までの20年の歩みを、写真を中心にまとめた普及版。前半が第一銀行と日本勧業銀行に簡単に触れた沿革、後半が現況。
(株)第一勧業銀行 銀行 『Our 20-year history』(c1991) 『第一勧業銀行二十年史』の普及版『二十年の歩み』(社史ID:08980)の英語版。
(株)第一勧業銀行 銀行 『第一勧業銀行二十年史』(1992.09) 序章として1873年渋沢栄一創立の第一銀行と、1897年創立の日本勧業銀行の沿革および合併の経緯に触れる。1971年合併し(株)第一勧業銀行となってから1992年までの20年の歩みを編年史形式で詳述。
(株)第一勧業銀行 銀行 『第一勧業銀行30年の歩み』(2014.07)
(株)第一勧業銀行青森支店 銀行 『第一勧銀青森支店の歴史』(1986.12) 1898年創立の青森県農工銀行は1922年日本勧業銀行に合併、青森支店となる。1971年第一銀行と合併して第一勧業銀行となり、その後の1986年までの歴史を一行員が歴代支店長および行員から資料・原稿を集めて編纂した社史。記述は支店長の在任期間を区切りに編年体でまとめている。三本木渋沢農場についても触れている。
第一勧業信用組合 その他金融業 『第一勧業信用組合20年史』(1985.11)
(株)第一勧銀ハウジング・センター サービス業 『20年のあゆみ』(1989.12)
(株)第一銀行 銀行 『第一銀行五十年小史』(1926.08) 1873年(明治6)第一国立銀行が日本初の株式組織の銀行として渋沢栄一により創立。1896年(明治29)国立銀行営業満期により(株)第一銀行と改称。栄一は創立時より総監役(後に頭取)を1916年(大正5)まで務める。本書は創立からの50年史で全9章と附録からなり、第1-2章に第一国立銀行の設立と沿革、第3-4章に第一銀行の沿革を記述。第5-9章で国立銀行紙幣、朝鮮の事業、支店、資本金、役員についてそれぞれまとめている。本文上部に要語を書き出した編集。附録に第一銀行総会に於ける栄一の演説と、関東大震災後の概要を掲載。本書は1923年(大正12)に刊行を準備、脱稿したが、同年の関東大震災で中断。残った稿本を元に3年後に刊行された。栄一と2代頭取佐々木勇之助は序文を寄せている。[栄一の自筆序文は『渋沢栄一伝記資料』第48巻p158-159に翻刻掲載]
(株)第一銀行 銀行 『株式会社第一銀行』(1930.11) 1873年(明治6)創立の第一国立銀行は、1896年(明治29)(株)第一銀行と改称。1928年(昭和3)に新本店が竣工し、兜町から丸ノ内に移転した。その2年後に刊行の本書は同行沿革と現況を写真中心にまとめた小冊子で、巻頭に新本店の写真9枚を貼付。続いて本店工事風景と渋沢栄一相談役ほか役員の写真、創立時の本店を画いた錦絵を置く。沿革を簡潔にまとめた本文の間にも多くの史料写真を掲載している。
(株)第一銀行 銀行 『第一銀行年表』(1942.06) 1873年(明治6)創立した第一国立銀行は1896年(明治29)(株)第一銀行と改称、1942年(昭和17)に創立70周年を迎えた。本書はこれを機に作成された70年間の年表で、A6判88ページの小冊子。年月日順に銀行経営上の出来事と国内外の金融に関わる出来事を記述、創立者として役員を務めた渋沢栄一の動向も含み、重要事項はゴシックで強調されている。巻末に資本金及積立金一覧表、行員増減表等を付す。
(株)第一銀行 銀行 『A brief history of the Dai-Ichi Bank Limited』(1952.09print) 1952年(昭和27)に刊行された、英文の第一銀行小史。幕末のペリー来航から書き起こし、1873年(明治6)創業の第一国立銀行に始まる第一銀行の沿革と1952年当時の現況を、コンパクトにまとめている。表紙にはこの小史のために描かれた横山大観の桜の絵をあしらい、本文中にも錦絵や写真を何枚も配置した、海外向けの編集。[第一銀行ではサンフランシスコ講和条約が発効されたこの1952年に、シカゴ駐在員事務所を開設している]
(株)第一銀行 銀行 『第一銀行八十年小史』([1953.06]) 1873年(明治6)の第一国立銀行創立から80年を記念して作成された小冊子。創立者渋沢栄一の経営理念に触れた序に続き、第一国立銀行時代、戦前の第一銀行時代、そして戦後再建された第一銀行の現況を簡潔にまとめている。本文中に関連する図表を掲載。執筆には「第一銀行八十年史」編纂中の土屋喬雄が当ったことが、本書「まえがき」に記されている。
(株)第一銀行 銀行 『第一銀行八十年史稿本. 第一分冊』([195-])
(株)第一銀行 銀行 『第一銀行八十年史稿本. 第三分冊』([195-]) 『第一銀行八十年史稿本. 第一分冊』(社史ID:09043)の第三分冊。
(株)第一銀行 銀行 『第一銀行八十年史稿本. 第三分冊追補』([195-]) 『第一銀行八十年史稿本. 第一分冊』(社史ID:09043)の第三分冊追補。
(株)第一銀行 銀行 『第一銀行史. 上巻』(1957.12) 1873年(明治6)日本初の株式組織の銀行として創立した第一国立銀行は、経済道義を重んじる創設者渋沢栄一のもと、英国人アーラン・シャンド(Alexander Allan Shand, 1844-1930)の指導で堅実な英国流商業銀行の流儀を導入する。1896年(明治29)国立銀行営業満期により(株)第一銀行と改称し、支店網を広げ韓国では中央銀行の役目も果たす。1909年(明治42)韓国における営業の大部分を新設の韓国銀行へ譲渡。1912年(大正元)から二十銀行を初め多くの銀行を合併し業容を拡大。第二次大戦中1943年(昭和18)三井銀行と合併し帝国銀行となるが、戦後1948年(昭和23)分離して再び第一銀行と改称し再建の途に就く。渋沢栄一は創立時より総監役、頭取、相談役を務める。嫡孫渋沢敬三は取締役、副頭取を歴任し、本書に序文を寄せている。創立80周年を機に編纂された本社史は上下2巻からなる。上巻は日本の金融史における第一銀行の地位を論じた総説と、明治・大正時代の沿革を詳述。下巻は昭和時代の沿革に続き、附録として営業店写真や年表等を掲載。合併した銀行の小史も各巻に含む。なお編纂に当った経済学者土屋喬雄(つちや・たかお、1896-1988)は、同時期に『日本金融史資料』『渋沢栄一伝記資料』の編纂事業にも関わっている。土屋は『第一銀行八十年小史』(1953)も執筆した。[第一銀行は1971年(昭和46)日本勧業銀行と合併し第一勧業銀行となる]
(株)第一銀行 銀行 『第一銀行史. 下巻』(1958.07) 『第一銀行史. 上巻』(社史ID:09050)の下巻
(株)第一銀行 銀行 『第一銀行小史 : 九十八年の歩み』(1973.06) 第一銀行が1873年(明治6)第一国立銀行として創業し、1971年(昭和46)日本勧業銀行との合併で第一勧業銀行となるまでの98年史。コンパクトな装丁で全5章からなる。第1章で創業者渋沢栄一の道徳経済合一説に触れ、第2章以下明治、大正、昭和前期、昭和後期の時代順に足跡を読みやすくまとめている。関連の図表を本文に取り入れた編集で、巻末に系譜図を付す。
(株)第一銀行 銀行 『第一銀行史追録 : 稿本』(1977.09) 第一銀行が1948年(昭和23)に帝国銀行を分離し再発足してから、1971年(昭和46)日本勧業銀行との合併で第一勧業銀行となるまでの社史。創業からの80年間を上下2巻にまとめた『第一銀行史』(1957)以降の資料を収集整理し、「稿本」という形で刊行したもの。全3篇からなる第1篇では帝国銀行分離以降の歩みの重要な節目となった5項目について、経緯と実情を全5章にまとめている。第2篇の資料集は、『第一銀行史』巻末附録掲載資料の項目全てを、1971年まで追跡しまとめたもの。第3篇では編集に当たって関係者から聴取した回顧談話の解題を、全5章に掲載。「あとがき」で社史編さんの経緯に触れている。
(株)第一銀行 銀行 『韓国ニ於ケル第一銀行』(2000.12) 1873年(明治6)創業の第一国立銀行は、韓国との貿易の便を図るため1878年(明治11)同国の貿易港釜山に支店を開設。次いで仁川など各港に出張所を設け為替と海関税を取り扱う。1888年(明治21)からは官民の預金・貸付業も行い、翌年には釜山、仁川、京城の三店で郵便為替金保管事務も取り扱う。日清戦争(1894-5)時にはこの三店が日本銀行の委託で臨時中央金庫派出所として軍費を扱う。1896年(明治29)第一銀行と改称し、日露戦争(1904-5)時には更に多くの出張所も中央金庫事務取扱の委託を受ける。1905年(明治38)韓国政府と同国貨幣整理事務及び国庫金取扱事務の契約を結び、また日本の勅令により「第一銀行ノ韓国ニ於ケル業務」に関する件が公布され、京城支店を韓国総支店とし韓国中央銀行としての組織を整える。1907年(明治40)には5支店9出張所の業容に発展。本社史は第一銀行の韓国における支店開設から30年間の足跡を全11章にまとめたもので、序文は頭取の渋沢栄一。第1章で全体を概観し、第2章以下で種々の事業について詳述。韓国の金融機関を紹介した第11章では、中央銀行としての第一銀行、日本および韓国資本の普通銀行、各地の農工銀行、その他の金融機関、の区分で概要を記載。本文各章中にいくつかの図表は含むが、統計類は別冊の『株式会社第一銀行韓国各支店出張所開業以来営業状況』にまとめたことが、凡例に記されている。なお本書は1908年(明治41)に第一銀行が刊行した原本を、ゆまに書房が復刻したもの。[1909年(明42)韓国銀行条例(韓国法)に基づく韓国銀行が設立され、第一銀行は中央銀行業務を韓国銀行に引き継ぐ]
第一生命保険(相) 保険 『三十五年史』(1940.04)
第一生命保険(相) 保険 『第一生命七十年史』(1972.09)
第一生命保険(相) 保険 『第一生命館の履歴書』(1979.02)
第一生命保険(相) 保険 『第一生命八十五年史』(1987.09)
第一生命保険(相) 保険 『第一生命100年の歩み : すべては、お客さまと共に』(2002.04)
第一生命保険(相) 保険 『第一生命百年史』(2004.03)
第一製薬(株) 医薬品 『第一製薬八十年史』(1997.03)
第一製薬(株) 医薬品 『第一製薬九十年史』(2007.01)
(株)第一ホテル サービス業 『夢を託して : 第一ホテル社史』(1992.03) 第二次大戦前の日本のホテルは外国人と一部富裕層が対象で、稼働率は低く企業業績もよくはなかった。利用しやすい価格設定と実用性を目指し、東京の実業家らが東京電灯と読売新聞から新橋の土地を譲り受け、1937年(昭12)第一ホテルを創立。命名は相談役で東京電灯社長の小林一三(こばやし・いちぞう、1873-1957)。戦後の一時期は他の主要ホテル同様米軍に接収され、1956年(昭31)自主営業に戻る。その後は東京オリンピックを契機に新しい事業展開を続け発展する。創立50年を機に計画された社史は序章で日本のホテル史を概観し、創立からの沿革を8章にわたり詳述。[2002年(平14)阪急ホテルズと合併し(株)第一阪急ホテルズに商号変更(現在は阪急阪神ホテルズ)]
(株)大気社 建設 『大気社80年史 : 環境づくりの記録』(1994.10) 機械輸入のレイボルト商館社長クルト・マイスナー(Kurt Meisner, 1885-1976)は、販売に携わっていた上西威(うえにし・たけし、1883-1948)を経営者に、ドイツから建材を輸入する合資会社建材社を1913年(大2)設立。当時の日本には西欧近代建築に対応する建材や設備の生産技術が未熟だったので、暖房機材やエレベーターを扱い販路を伸ばす。空調が暖房から冷房に発展すると冷凍機の国産化を図り、更に産業の発展に伴い多くの工場の空調を手掛け成長する。戦後株式会社に改組、1973年(昭48)創業60周年を機に大気社と社名変更する。80年史は沿革と資料編からなり、多くの写真やエピソードを、脚注と共に欄外に記載している。索引付。
ダイキン工業(株) 機械 『ダイキン工業70年史』(1995.10) 大阪砲兵工廠から神戸製鋼所等で機械製造の経験を積んだ山田晁(やまだ・あきら、1884-1973)は、軍用機国産化が進められていた1924年(大13)にエンジン冷却用部品のラジエーターチューブ生産の大阪金属工業所を創立。研究開発を進め1934年(昭9)大阪金属工業(株)に改組。冷凍機の試作に成功し生産開始、更に航空機部品製造へも事業拡大する。戦後は民需転換し家庭用エアコン生産を開始、1963年(昭38)ダイキン工業(株)に社名変更。企業体質を強化し空調事業を中心に海外へも発展する。70年史は通史と部門史からなり、通史序章は『ダイキン工業50年史』(1974年刊)を要約、以降の22年間を5章に分け詳述。部門史は10章にわたり部門ごとの沿革と事業の詳細を記述。千頁を越える大作で索引付。
ダイキン工業(株) 機械 『世界企業への道 : ダイキン工業80年史』(2006.06)
(株)大広 サービス業 『Daiko』(1994.03)
(株)第十銀行 銀行 『株式会社第十銀行創立五十年記念誌』(1927.02) 山梨県令の勧奨で殖産興業を図るため1874年(明7)創立された興益社は、第一国立銀行とコレスポンデンス契約(銀行間の為替取引契約)を結び為替業務を開始。国立銀行条例に準拠し1877年(明10)第十国立銀行となる。1897年(明30)国立銀行営業満期前特別処分法により(株)第十銀行と改組。日清日露戦、第一次大戦等を経て資本金は当初の30倍以上に増加し業務を拡大する。50年史は沿革、現況、写真、図表からなり、題字は興益社創立時代から指導・援助をした第一銀行頭取渋沢栄一が揮毫している。[国策により1941年(昭16)有信銀行と合併し、山梨中央銀行となる]
大正海上火災保険(株) 保険 『大正海上火災保険株式会社四十年史』(1961.05)
大正製薬(株) 医薬品 『大正製薬80年史』(1993.06) 1908年(明41)東京・市谷に泰山堂薬局を開業した石井絹治郎(いしい・きぬじろう、1888-1943)は、ヘモグロビンを主体とした滋養強壮剤「体素」の製造販売を目的に1912年(大1)大正製薬所を創業。1916年(大5)、後の社長上原正吉(うえはら・しょうきち、1897-1983)が公募入社。1927年(昭2)咳止め薬「パブロン」発売。翌年株式会社に改組し、上原の提案で小売販売店に株を持ってもらう特約株主制度を発足させる。1948年(昭23)大正製薬(株)と改称。上原社長の下、新薬開発と販売網整備に邁進し大衆薬市場を拡大する。80年史は年代順の8章で沿革をまとめ、現況は口絵に掲載。別冊の資料編あり。
大正製薬(株) 医薬品 『大正製薬80年史. 資料編』(1993.06) 『大正製薬80年史』(社史ID:03820)の資料編
大成建設(株) 建設 『大成建設社史』(1963.01)
大成建設(株) 建設 『大成建設のあゆみ』(1969.05) 越後出身の大倉喜八郎は維新期の江戸で海外貿易に着目、1873年大倉組商会を創立。建設業も行い1887年日本土木会社設立(渋沢栄一は委員長。92年解散)、1893年には大倉土木組を設立し時代の要請に応え鉄道・港湾工事等行なう。(株)大倉土木組、日本土木(株)と社名変遷の後1924年大倉土木(株)となるが、第二次大戦後財閥解体で1946年大成建設(株)と社名変更。社史前編は創業からのあゆみを通史として記述、後編は海外進出、建設技術の変遷、新技術の開発の歴史をまとめた構成。
大成建設(株)名古屋支店 建設 『街の響山河の譜』(1993.03) 大倉組は1886年名古屋鎮台(司令部)施工、以来名古屋地域の工事を数多く手がける。1931年大倉土木(株)は従来の大阪支店から独立して名古屋出張所を開設、名古屋市庁舎、国鉄名古屋駅などを施工。戦後大成建設(株)名古屋支店となり、中部経済の伸張と共に多くの工事を受注。名古屋支店史は写真入りの実績編を中心に構成。
大成建設(株)横浜支店 建設 『光は横浜から』(1990.07) 関東大震災直後の1923年11月、日本土木(株)は横浜出張所開設、震災復興工事を手がける。1924年大倉土木(株)と改名、麒麟麦酒横浜工場、国鉄横浜駅の新築などを施工、静岡県の工事も請け負う。戦後は大成建設(株)横浜支店となる。横浜支店史は文化・伝統・作品・未来という章立てで、横浜の歴史にも頁を割き、斬新なデザインの装丁。
台糖(株) 食品 『台糖九十年通史』(1990.09) 1900年(明33)台湾に設立の台湾製糖(株)は、15の製糖工場と4万ヘクタールを超える農地を持ち、従業員5千人超の企業に発展していた。1945年(昭20)の敗戦で台湾の資産は接収され、翌年役員らは戦時中から手掛けたペニシリン事業を継承して東京に新日本興業(のち大東殖産と改名)を設立。1950年(昭25)大東殖産は神戸工場等台湾製糖の内地残余資産を継承し台糖(株)と改名、製糖事業を再開する。砂糖の統制撤廃と需要増加で業績を伸ばし、事業の多角化も進めて発展する。台湾製糖発足からの90年史は前史に創業から台湾製糖の終戦処理までを置き、本史に終戦以降の台糖の沿革を4章にわたって記述。1974年(昭49)の株買占め事件についても触れている。[2005年(平17)新三井製糖(株)、(株)ケイ・エスと合併し解散、新三井製糖は三井製糖(株)と商号変更]
大東京火災海上保険(株) 保険 『大東京火災海上史 : 1913~2001』(2004.03)
ダイニック(株) 繊維 『新しい流れのなかで : 日本クロス創立55周年-ダイニック元年』(1974.08) 1919年京都に創立された日本クロス工業(株)は、創立55周年の1974年にダイニック(株)と社名変更。55年史は図版を多用し、書籍クロスからインテリア関連製品等に広がる多彩な商品群を視覚的に描いている。[『渋沢栄一伝記資料』の表紙クロスも日本クロス工業製]
ダイニック(株) 繊維 『ダイニック60年史』(1980.08) 京都生まれの坂部三次は、渋沢栄一らが1887年設立した京都織物会社に1893年入社。当時書籍の洋式装幀が広まり、装幀用クロスの需要が高まる。絹織物で作るクロスの将来性を見抜いた坂部は製造法を研究し、退社して1919年日本クロス工業(株)の設立に加わる。国産クロスの製造に成功し、出版業界の発展と共に業績を伸ばす。戦後は衣料・生活産業などにも進出。海外にも展開し、1974年の創立55周年を期に社名をダイニック(株)に変更。60年史は創業からの歩みを10章に分けて記述している。
ダイニック(株) 繊維 『ダイニック70年史』(1990.08) クロス製造と絹織物染色加工の専業から出発したダイニック(株)は、ビニール・不織布・合成皮革などの新製品製造、海外進出などグループ経営による複合企業として発展。70年史は全体を「時代をみつめて70年」「日本クロスの時代」「ダイニックの時代」「専業から複合へ」の4つに分けて記述。
ダイニック(株) 繊維 『ダイニック創立75周年記念誌』(1995.08) 75年史は創立75周年に開催されたイベント「ダイニック・グループ総合展示会」を、多くの図版を使い紙上で再現。各種商品とグループ企業の現状を紹介している。
ダイニック(株) 繊維 『ダイニック80年史』(2000.08) 80年史は全体を「創立80周年、ダイニックの新世紀」「創社の時代」「拡大の時代」「変革の時代」の4つに分けて記述。60年史・70年史・80年史は同じ社員が執筆している。80年史はCD-ROMでも出版し、自社ウェブサイトからも本文全文を読むことができる(http://www.dynic.co.jp/company/80/d_index.html)。これまで出版した社史の表紙・箱クロスは全て自社製品。
ダイニック(株) 繊維 『ダイニック90年史』(2010.08)
大日本インキ化学工業 (株) 化学工業 『Color and comfort by chemistry : DIC創業100周年記念写真集』(2008.02)
大日本印刷(株) その他製造業 『DNP : 1876-2001』(2002.06)
大日本印刷(株) その他製造業 『大日本印刷株式会社史 : 七十五年の歩み』(2003.10) 旧幕臣の佐久間貞一(さくま・ていいち、1848-1898)は1873年(明6)築地の大教院で宗教新聞発行に関わり、大内青巒(おおうち・せいらん、1845-1918)らと1876年(明9)活版印刷の秀英舎を創業。印刷設備が貧弱なため、渋沢栄一の援助で製紙会社の印刷機械を借用。新聞・雑誌・単行本の印刷と業容を拡げ1894年(明27)株式会社となる。1935年(昭10)に日清印刷と合併、大日本印刷と改称。75年史は秀英舎創業からの歩みを元役員が執筆し1952年(昭27)に出版された。本文と巻末資料からなる簡素な体裁で、複製版は大きさがやや縮小されている。
大日本印刷(株) その他製造業 『大日本印刷百三十年史』(2007.04)
大日本印刷(株) その他製造業 『大日本印刷百三十年史. 資料編』(2007.04) 『大日本印刷百三十年史』(社史ID:07190)の資料編
大日本織物協会 繊維 『染織五十年史 ; 大日本織物協会五十年業績史』(1935.06)
大日本航空(株) 空運 『航空輸送の歩み : 昭和二十年迄』(1975.07)
(社)大日本蚕糸会 繊維 『日本蚕糸業史. 第1巻』(1935.02) 古来連綿と続いてきた日本の蚕糸業は明治以降空前の発展を遂げた。1892年(明25)創設の業界団体である大日本蚕糸会は、昭和天皇即位記念に皇室の保護のもとに発展した蚕糸業史を5巻にまとめ編纂。各巻の内容は、第1巻「総論、宮中御養蚕史、生糸貿易史」、第2巻「生糸貿易史(続)、製糸史」、第3巻「養蚕史、蚕種史」、第4巻「栽桑史、政策史」、第5巻「学術史、年表」。本書第1巻は「総論」と「生糸貿易史」からなり、「総論」は神代から江戸時代までの蚕糸業史の概要をまとめた8章と、明治以降の皇室の養蚕と蚕糸業奨励のための行啓等を記載した「宮中御養蚕史」で構成される。「生糸貿易史」は江戸末期の開港を境に前半8章と後半7章からなり、前半は古代から開港までの中国から欧州にいたる生糸貿易史を簡潔にまとめ、後半は開港以降関東大震災ころまでの生糸貿易発展の歴史を6章40節に詳述している。それに続く第7章「第七期革釐時代は製本の便宜上」第2巻末尾に掲載。[渋沢栄一は大日本蚕糸会評議員、後に顧問。日本蚕糸業史刊行委員会の顧問もつとめた][(社)大日本蚕糸会は1942年(昭17)合併改組により(財)大日本蚕糸会となる]
(社)大日本蚕糸会 繊維 『日本蚕糸業史. 第2巻』(1985.08) 業界団体である大日本蚕糸会編纂『日本蚕糸業史』全5巻中の第2巻で、内容は「製糸史」と、第1巻掲載の「生糸貿易史」の続編。「製糸史」は製糸業発達の沿革、技術史、経営史の3編9章で構成され、古代からの生糸生産の歩みを多面的に記述している。巻末の「生糸貿易史(続編)」には1924-1933年(大13-昭8)の時期を扱った第7章が置かれ、関東大震災以降世界恐慌や人造絹糸(人絹)の発達等による生糸貿易の衰微の実態が記されている。第1-6章は第1巻に掲載。本書は初版(1935年刊)の再版(復刻版)。
(社)大日本蚕糸会 繊維 『日本蚕糸業史. 第3巻』(1936.02) 業界団体である大日本蚕糸会編纂『日本蚕糸業史』全5巻中の第3巻で、「蚕種史」と「養蚕史」からなる。「蚕種史」では古代から昭和期に至る各時代各地域の蚕の種類と製造技術の変遷を、3章8節に記述。「養蚕史」では養蚕の発達史、技術史、経営史を3編29章にまとめている。発達史には北海道から沖縄に至る47都道府県別の養蚕沿革と発達概要を含む。
(社)大日本蚕糸会 繊維 『日本蚕糸業史. 第4巻』(1935.06) 業界団体である大日本蚕糸会編纂『日本蚕糸業史』全5巻中の第4巻で、「栽桑史」と「政策史」からなる。8章からなる「栽桑史」では蚕の餌となる桑の栽培法発達概要を述べた後に、桑樹の品種、繁殖法、栽植法、培養法それぞれの変遷を記載。更に桑樹の病害と桑園経営法の変遷にも触れている。「政策史」は3章からなり、第1章「奨励及取締施設」では、徳川時代及び明治以降の養蚕奨励策や調査試験機関、税金等について記述。第2章「政策の樹立及実施に関する諮問」では、明治以降の各種諮問機関20を挙げ、答申項目や会員名を記している。第3章「行政、教育、研究及検査機関」には、種類ごとに種々の機関の概要をまとめている。
(社)大日本蚕糸会 繊維 『日本蚕糸業史. 第5巻』(1985.08) 業界団体である大日本蚕糸会編纂『日本蚕糸業史』全5巻中の第5巻で、「学術史」として主題ごとの研究成果の抄録集。「桑」「蚕」「生糸」の3編17章からなり、本文は膨大な数の研究成果の論考を主題ごとにまとめ、各々のタイトル、著者、掲載誌、抄録を記載している。巻末に紀元前から1935年(昭10)までの蚕糸業の54ページに渡る年表と、1~4巻の本文中に引用した資料をまとめた「引用書目」を掲載。更に1926年(大15)から準備を開始した『日本蚕糸業史』の刊行顛末と、刊行事務概要を付している。本書は初版(1936年刊)の再版(復刻版)。
(財)大日本蚕糸会 繊維 『大日本蚕糸会百年史』(1992.03) 明治初期に産業振興の中心にあった蚕糸業の改良進歩をはかることを目的に、農商務省蚕業試験場出身技術者らの提唱で1892年(明25)大日本蚕糸会が設立され、蚕糸業の調査や技術指導に貢献する。1905年(明38)社団法人に改組。不況対策や政策提言にも重要な役割を果たすと共に、全5巻の『日本蚕糸業史』(1935-36)を刊行。1942年(昭17)蚕糸科学研究所と合併し財団法人となる。戦後は蚕糸業の研究推進に力を注ぐ。渋沢栄一は社団法人時代に顧問、評議員を務めた。100年史は時代順の3編からなり、技術改良が中心であった戦前と、研究開発に重点を移した戦後の足跡をまとめている。なお戦前の主な蚕糸業団体としては、他に蚕糸業同業組合中央会、帝国蚕糸組合、日本中央蚕糸会等がある。
大日本人造肥料(株) 化学工業 『創業三十年記念誌』(1917.04) 1879年工部大学を卒業した高峰譲吉は農商務省から英国へ留学、化学製造所で過燐酸肥料の製造を見学する。1884年米国ニューオーリンズ万博にて過燐酸石灰と燐鉱石を購入、持ち帰る。食料生産増加のため、化学肥料の国内製造業創業を目指した渋沢栄一と益田孝は高峰と協議を重ね、1887年東京人造肥料会社を設立。1910年大阪硫曹(株)と合併し大日本人造肥料(株)となる。創業30年を記念して出された社史は、栄一が祝辞を寄せ書を揮毫。過燐酸の発達史・成分・種類・効用・使用法といった製品の宣伝普及のために多くの頁を割く。
大日本人造肥料(株) 化学工業 『大日本人造肥料株式会社五十年史』(1936.11) 化学肥料の有用性を学んだ高峰譲吉は農商務省に謀って全国で化学肥料を試用し良好な結果を得る。渋沢栄一、益田孝と協議を重ね、渋沢喜作、大倉喜八郎、浅野総一郎ほかの協力を得て、1887年東京人造肥料会社を設立。1910年大阪硫曹(株)と合併し大日本人造肥料(株)となる。50年史は第1編沿革、第2編現況からなり、巻末に図表付。合併した多くの会社の略史も含む。
大日本製糖(株) 食品 『日糖最近十年史』(1919.04) 静岡で精製糖製造を研究していた鈴木藤三郎は1890年東京に鈴木製糖所設立、1895年日本精製糖(株)となる。事業の拡大に伴い大阪の日本精糖(取締役渋沢栄一)他数社と合同して1906年大日本製糖(株)を設立するが、1909年政界工作が発覚し疑獄事件発生(日糖事件)。相談役渋沢栄一の奔走で実業家藤山雷太が社長に就任し事態を収拾。「最近十年史」は事件の顛末から書き起こし、1919年までの再建と発展について記述。巻頭に栄一の書あり。
大日本製糖(株) 食品 『日糖最近二十五年史』(1934.04) 1909年に藤山雷太が社長に就任してからの25年史。前半の創業・整理・遂行篇は1919年刊の「最近十年史」の改訂増補。後半の発展・大成・現状・統制篇はその後の状況を前半と同じ文語体で述べる。沖縄の大東島で粗糖工場を経営していた東洋製糖(株)を1927年合併。
大日本製糖(株) 食品 『二十五周年祝賀会誌』(1934.07)
大日本製糖(株) 食品 『日糖六十五年史』(1960.12) 第1編は1895年日本精製糖(株)の設立から終戦まで、第2編は1943年日糖興業(株)と改称した会社が1950年再び大日本製糖(株)として再建されるまで、第三編は以降の発展を記述し、関係会社についても触れている。藤山雷太の後継者、長男愛一郎と次男勝彦の略歴も記載。[1996年明治製糖と合併し大日本明治製糖(株)となる]
大日本製薬(株) 医薬品 『大日本製薬六十年史』(1957.05) 大阪の道修町は西日本の薬種取引の中心市場として栄えてきた。明治維新後、洋薬の輸入に取り組み、純良薬品を供給することを目的に道修町の薬業家21人が発起人となり、1897年(明30)大阪製薬を設立。翌年には、日本初の製薬会社として1883年(明16)東京に創立された大日本製薬を吸収合併し、社名を由緒ある大日本製薬(株)と改める。1908年(明41)には大阪薬品試験(株)を合併し事業基盤を確立。新薬開発に取り組み戦後も合理化を進めて発展する。60年史は既刊の50年史を参考に創業からの沿革と現況をまとめている。[2005年(平17)住友製薬と合併し、大日本住友製薬となる]
大日本製薬(株) 医薬品 『大日本製薬八十年史』(1978.05)
大日本製薬(株) 医薬品 『大日本製薬90年のあゆみ』(1987.12)
大日本セルロイド(株) 化学工業 『大日本セルロイド株式会社史』(1952.09) 19世紀後半に欧米で印刷のローラーやビリヤード球の原料等として発明された合成樹脂セルロイドは、1877年(明10)日本に初輸入され加工法の研究が始まる。原料の一つである樟脳は日清戦争後日本領となった台湾が主原産国で、多数の事業者が生産開始した結果樟脳の不足が生じた。合同によりセルロイド業界を統制する意見が盛んとなり、1919年(大8)堺セルロイドの専務森田茂吉を中心に日本セルロイド人造絹糸、大阪繊維工業、東京セルロイド、三国セルロイド、能登屋セルロイド、東洋セルロイド、十河セルロイド8社の合併により大日本セルロイドが創立。その後写真フィルムの研究にも進出し、1934年(昭9)富士写真フイルムを設立。創立30周年記念に編纂された社史は時代順に七章からなり、序章に日本のセルロイド業界の歴史を綴る。本文中に多くの製品や工場写真を含む。[1966年(昭41)ダイセル、1979年(昭54)ダイセル化学工業と社名変更。渋沢栄一は堺セルロイドの発起人。]
大日本電力(株) 電力 『大日本電力二十年史』(1940.07) 1887年(明20)静岡創業の富士製紙は1908年(明41)北海道進出、王子製紙苫小牧工場の支笏湖水力による電力確保に刺戟を受け、1918年(大7)日本初のダム式発電所を北海道石狩川水系空知川に完成した。製紙事業不振の折からより発展性のある電気事業への進出を計画し、電気部が1919年(大8)に分離独立、富士電気となる。30以上の同業会社を併合しつつ、津軽海峡を越えて秋田地方、郡山水戸地方へと進出、それにつれて社名も北海道電灯、大日本電力と変遷。20年史は本編に関係会社小誌として帝国電力、京王電気軌道、北海道合同電気、旭瓦斯の概要を掲載。[1942年(昭17)北海道配電に統合され、1951年(昭26)北海道電力となる]
大日本塗料(株) 化学工業 『大日本塗料の四十年』(1969.10)
大日本麦酒(株) 食品 『大日本麦酒株式会社三十年史』(1936.03) 東京の日本麦酒、北海道の札幌麦酒(渋沢栄一は設立委員)、大阪の大阪麦酒は激しい販売競争を続けていたが、清浦農商務大臣の斡旋により3社は1906年合併し、大日本麦酒(株)設立。社史は前半が大日本麦酒の30年史で、後半は「麦酒の紀元と発達」と題し、日本と外国の歴史をそれぞれ詳述している。口絵写真は役員・工場のほか各国の麦酒ジョッキ等も含まれ、各種麦酒の商標の図柄も豊富に掲載あり。[1949年日本麦酒と朝日麦酒に分割]
大日本麦酒(株) 食品 『サッポロビール沿革誌』(1936.07)
大日本紡績(株) 繊維 『大日本紡績株式会社五十年記要』(1941.03) 上質の綿花産地尼崎では、明治初期に産業振興と士族救済のため綿花商らが紡績工場設立を発起。1889年尼崎紡績会社創立認可、工場を建設し1891年営業開始。東洋紡織、東京紡績、日本紡績、摂津紡績を合併し、1918年大日本紡績(株)と社名変更、業容を拡大する。50年史は沿革と、合併会社を含む各工場の略史、各種資料から成る。見返しには河内木綿の生産と販売を描いた大日本物産図会が使われている。[1964年ニチボー(株)に社名変更]
太平洋海運(株) 海運 『太平洋海運20年史』(1971.12) [2010年日本郵船に合併]
太平洋汽船(株) 海運 『二十年史』(1976.07)
(株)大丸 小売業 『大丸二百五拾年史』(1967.10)
(株)ダイヤモンド社 サービス業 『七十五年史』(1988.11) 新潟出身の石山賢吉(いしやま・けんきち、1882-1964)は慶應義塾商業学校で学び出版社を転々とした後、1913年(大2)にダイヤモンド社を起こし経済雑誌『ダイヤモンド』を創刊。経済界の出来事を正確な「算盤」によって判断し、小さくとも「ダイヤモンド」の如く権威ある報告をなすとの姿勢を貫き、広く読者の共感を得る。時代の潮流の中で社業は試練と躍進を重ね、1933年(昭8)株式会社となり発展する。75年史は創業からの歩みを9章に分け、読みやすくまとめた通史。数々のビジネス誌の創刊・休刊、また教育市場の開拓など多角経営の取り組みを記す。『ダイヤモンド社二十五年史』(1938年刊)や『ダイヤモンド』誌の記事等を随所に引用。
(株)大和銀行 銀行 『大和銀行四十年史』(1958.12) 1918年(大7)開業の大阪野村銀行は単なる普通銀行ではなく、工業金融を開始し信託事業を併営、有価証券の募集引受業務も加え、野村家の財力により一流の商業銀行となった。1925年(大14)証券業務を独立させ野村証券を設立、銀行部門は1927年(昭2)野村銀行と商号変更。第二次大戦後の再建整備を経て1948年(昭23)大和銀行と改称、信託業務併営銀行として発展する。40年史は創立以前の前史と大阪野村銀行創業からの本史、併営業務の信託部門史などからなる。[2003年(平15)あさひ銀行と合併し、りそな銀行となる]
(株)大和銀行 銀行 『大和銀行50年史』(1969.05)
(株)大和銀行 銀行 『大和銀行六十年史』(1979.02)
(株)大和銀行 銀行 『大和銀行七十年史』(1988.11)
(株)大和銀行 銀行 『大和銀行八十年史 : 最近10年のあゆみ』(1999.02)
大和証券(株) 証券 『大和証券60年史』(1963.09) 大阪の米穀仲買商藤本商店の藤本清兵衛は事業を拡大、1902年に個人事業で手形仲買を行なう藤本ビルブローカーを設立。のち藤本ビルブローカー銀行となるが1919年清兵衛が監査役の大日本製糖の経営破綻の影響で倒産。再建して1933年藤本ビルブローカー証券となり、1942年藤本証券と改称。1919年大阪に設立された日本信託銀行と1943年に合併し、大和証券設立。60年史は前史として藤本ビルブローカーの沿革を編年体で記述し、本史は戦中の大和証券設立から戦後の投資ブームの歩みを述べる。
大和証券(株) 証券 『大和証券百年史』(2003.05) 100年史では第1編藤本ビルブローカー・日本信託銀行時代で60年史の記述を大幅に補訂。大日本製糖事件による経営破綻の責任で引退した藤本清兵衛の後半生にも多くの頁を割き、その他の創業時代の経営者陣についても触れている。第2編大和証券株式会社時代では、戦後の証券市場の発展から金融再編までを詳述。第三編持ち株会社体制時代では、1999年に商号を(株)大和証券グループ本社と変更した経緯とその後の状況を述べている。
大和製缶(株) 非鉄金属・金属製品 『大和製缶六十年史』(2001.12) 昭和10年代にコルクは容器や建築材料として重視されていた。山口久吉(?-1998)は原料からコルク板製造までの一貫生産を企図し、本田次一と共に1939年(昭14)大阪コルク工業を設立。しかし戦時中に陸軍の要請で各種雑缶製造を手がけたことから、戦後は製缶事業の将来性を認め、1949年(昭24)東洋製缶がほぼ独占する業界に本格的に参入。需要の低迷したコルク部門からは撤退し、1953年(昭28)大和製缶と社名変更。米国ACC社の技術を導入し新製品を開発して発展する。60年史は『30年の歩み』(1969年刊)に続く社史で、創業からの沿革を写真・図表入りで9章にわたり詳述。資料編に関係会社の略史も掲載。
大和紡績(株) 繊維 『大和紡績30年史』(1971.04) 1887年(明20)旧田辺藩士赤城友次郎は、地元和歌山の産業振興のために和歌山紡績を起こす(後の和歌山紡織)。1912年(明45)和歌山県日高郡に大阪紡績取締役大川英太郎(おおかわ・えいたろう、1856-1933)が日出紡織を創立(渋沢栄一は発起人)。1917年(大6)三井財閥の重鎮早川千吉郎(はやかわ・せんきちろう、1863-1922)が出身地金沢に金沢紡績を設立(後の錦華紡績)。1920年(大9)出雲出身の宍道政一郎(しんじ・まさいちろう、1876-1938)が出雲製織を設立。4社はそれぞれに業績を伸ばしていたが日華事変後の戦時体制下、1941年(昭16)に合併し大阪に大和紡績を設立。4社合同の真髄を表現しようと、社名の「大和(だいわ)」は“和を以て貴しと為す”からとられた。30年史は最近3年間の躍進を記述した「現況編」と、合併前の4社の小史も含む「沿革編」からなる。
大和紡績(株) 繊維 『ダイワボウ60年史』(2001.09)
(株)台湾銀行 銀行 『台湾銀行四十年誌』(1939.08)
台湾製糖(株) 食品 『台湾製糖株式会社史』(1939.09) 明治以降消費が増加した砂糖は、ほとんどが輸入品であった。日清戦争で台湾が日本の領土となり、甘蔗栽培に適した台湾での糖業創設が企図される。元ハワイ国公使アーウィン(Robert Walker Irwin、1844-1925)の指導のもと、益田孝(ますだ・たかし、1848-1938)らは1900年(明33)台湾製糖(株)を設立(渋沢栄一は株主)。工場を建設し2年後には操業を開始。栄一が関わった八重山糖業(株)等から新式機械を譲受けた。生産高を伸ばし工場を増設、製糖機械の開発や原料甘蔗の品質改良も進めて発展する。創立35年を機に編纂された社史は、巻頭に創業からの沿革の概説を置く。第1-9章が時代ごとの詳細な沿革で、第5章には明治末期の大暴風雨襲来による被害と対策を記述。現況と傍系会社等を第10章にまとめている。[1950年(昭25)内地資産を継承して台糖(株)発足(現・三井製糖(株))]
台湾総督府鉄道部 鉄道・バス 『台湾鉄道史. 上』(1910.09)
台湾総督府鉄道部 鉄道・バス 『台湾鉄道史. 中』(1911.03) 『台湾鉄道史. 上』(社史ID:11950)の中巻
台湾総督府鉄道部 鉄道・バス 『台湾鉄道史. 下』(1911.02) 『台湾鉄道史. 上』(社史ID:11950)の下巻
高尾登山電鉄(株) 鉄道・バス 『高尾登山電鉄復活30年史』(1979.10) 東京神奈川の県境に接する高尾山は、大正期に中腹にある薬王院貫首が参拝信徒の便を図りまた地元の観光誘致のためケーブルカー敷設を発案。地元浅川村村長らが免許を申請し、1921年(大10)高尾索道(株)設立、1925年(大14)高尾登山鉄道と改称。工事の末1927年(昭2)営業開始するが、太平洋戦争末期の統制で機器供出し、1944年(昭19)営業休止となる。戦後1948年(昭23)に高尾観光(株)として再出発、翌年ケーブルカーを再開。1952年(昭27)高尾登山電鉄と改称、観光リフトも設置し来山者のニーズに合わせた堅実経営を続ける。再出発からの30年史は戦前篇に前身の高尾登山鉄道時代の概要を記載。戦後篇は沿革、ケーブルカー、リフト、その他の施設・催し物、傍系企業からなり、施設や切符など多くの写真を掲載している。
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