業種"商社" 社史一覧 全60件中20件 1件〜20件目を表示
| 会社名 | 業種 | 社史タイトル(出版年) | 会社沿革と社史メモ |
|---|---|---|---|
| (株)浅沼商会 | 商社 | 『浅沼商会百年史』(1971.10) | |
| 安宅産業(株) | 商社 | 『安宅産業六十年史』(1968.10) | 金沢出身の安宅弥吉(あたか・やきち、1873-1949)は東京高商(現一橋大)卒業後外国貿易を志し、1895年(明28)日下部商店入店、砂糖取引に携わる。1904年(明37)大阪に安宅商会を創業、香港に支店を置き世界各地と多品目の貿易を行う。1908年(明41)の銃器貿易に関わる辰丸事件、翌年の砂糖取引に関わる日糖事件も克服、信用を重ねて発展し1919年(大8)株式会社へ改組。戦時下1943年(昭18)安宅産業と改称、戦後再建を果たし総合商社として発展する。60年史は創業時からの沿革と現況をそれぞれの社会状況と共に記し、海外支店の変遷も掲載している。[1977年(昭52)伊藤忠商事に吸収合併。東洋陶磁器の安宅コレクションは大阪市に寄贈され大阪市立東洋陶磁美術館となる] |
| (株)新井清太郎商店 | 商社 | 『株式会社新井清太郎商店九十年史』(1979.11) | |
| 伊藤忠商事(株) | 商社 | 『伊藤忠商事100年』(1969.10) | 近江の繊維商初代伊藤忠兵衛(いとう・ちゅうべえ、1842-1903)は1858年(安政5)から近江麻布の行商を始め、1872年(明5)大阪に呉服太物商の紅忠(1884年(明17)伊藤本店と改称)、1893年(明26)に綿糸卸商の伊藤糸店を開店、日清戦後の活況期に東京や海外へ進出。2代忠兵衛(1886-1973)は英国留学後経営改革を行い、1918年(大7)伊藤忠商事設立。第二次大戦時に丸紅商店他との合併により三興、大建産業となるが、1949年(昭24)分割により伊藤忠商事が再発足、総合商社として発展する。100年史の編集には2代忠兵衛が直接関わり、記述には事務能率向上のため社内で使用していた当用漢字・新仮名遣い・カタカナ表記を採用。 |
| 岩井産業(株) | 商社 | 『岩井百年史』(1964.02) | 京都出身の岩井文助は大阪の加賀屋に奉公、1862年独立して雑貨商を開業し、貿易商として発展する。養子の勝次郎は1896年独立、欧米を視察して本格的貿易業を開始、1912年(株)岩井商店となり業容を拡大する。戦時下1943年岩井産業(株)と改称、終戦後は総合商社として発展する。百年史は「岩井家家憲」等の文書資料も含み、索引付。[1968年日商と合併し日商岩井(株)となる] |
| 江間忠木材(株) | 商社 | 『商人の道 : 江間忠70年のあゆみ』(1995.12) | |
| 大阪小間物卸商同業組合 | 商社 | 『大阪小間物卸商同業組合沿革史』(1928..05) | |
| 兼松(株) | 商社 | 『兼松回顧六十年』(1950.05) | |
| 兼松(株) | 商社 | 『兼松六十年の歩み』(1955.04) | |
| 兼松江商(株) | 商社 | 『KG物語 : 1889-1969 兼松江商80周年記念』(1970.08) | 大阪商船の設立に参加した兼松房次郎(かねまつ・ふさじろう、1845-1913)は豪州との直貿易を志し、1889年(明22)大阪に豪州貿易兼松房次郎商店設立。取扱商品は当初からの羊毛・牛皮に加え小麦・木材と広げ中国大陸にも進出、1943年(昭18)に兼松(株)となる。一方滋賀県生まれの綿花商北川商店の北川与平(きたがわ・よへい、1855-1929)は江州(近江)の有志と1905年(明38)大阪に江商(資)設立。1917年(大6)株式会社に改組し、繊維商社として発展する。両社は1967年(昭42)合併し兼松江商誕生。80年史は簡潔な沿革の後に全社員の写真と名簿入りの現況が綴られている。[1990年(平2)兼松に商号変更] |
| 高島(株) | 商社 | 『高島五十年史』(1966.12) | |
| 中日実業(株) | 商社 | 『中日実業株式会社三十年史』(1943.08) | 日清戦争後中国富源開発の為の日中合作の機運が高まり、1913年(大2)中国側代表を孫文(そんぶん、1866-1925)、日本側代表を渋沢栄一として中国興業(株)が創立された。1914年(大3)孫文に代わり中華民国大総統に就任した袁世凱(えんせいがい、1859-1916)の申し入れで、組織を強化し中日実業(株)に改組・改称。日中双方の法人格を有する会社として、鉱山、油田、炭礦、電気、綿業等の事業を展開する。30年史は創立以前の諸情勢、会社の創立、渋沢の訪中、桃冲鉄山や東洋製鉄などの事業活動の概況、会社整理問題とその回復等を10章にまとめている。巻頭に関係者揮毫や肖像・書簡の写真を、巻末の附輯に定款、役員表、営業所所在地を掲載。[1945年以降の消息不明] |
| 朝鮮興業(株) | 商社 | 『朝鮮興業株式会社二十五年誌』(1929.10) | 日露戦争直後の1904年(明37)9月、朝鮮半島の農業改良事業を目的に渋沢栄一ら実業家の提唱により韓国興業が設立。1909年(明42)韓国倉庫を合併し倉庫業に進出、1910年(明43)には同様の拓殖事業を行っていた韓国拓殖を合併し事業を拡張する。同年の韓国併合により韓国興業は1913年(大2)朝鮮興業と改称。各地に農場を配置し安定した農業経営にあたる。25年史は沿革と農業・倉庫・畜産事業等を記述した13章からなり、特に農業を詳述。多数の事業写真と統計表を含む。[1945年(昭20)北緯38度線以南の耕作地は新韓公社が接収、それ以外の消息は不明] |
| 朝鮮興業(株) | 商社 | 『朝鮮興業株式会社三十周年記念誌』(1936.10) | |
| 東京廻米問屋組合 | 商社 | 『東京廻米問屋組合深川正米市場五十年史』(1937.12) | |
| 東京廻米問屋市場 | 商社 | 『東京廻米問屋市場沿革』(1918.07) | |
| 東京青果実業組合聯合会 | 商社 | 『東京青果実業組合聯合会沿革史』(1930.04) | |
| (株)東食 | 商社 | 『東食 : 50年のあゆみ』(1997.01) | |
| 東洋拓殖(株) | 商社 | 『東洋拓殖株式会社創立顛末書』(1912.10) | |
| 東洋拓殖(株) | 商社 | 『東拓十年史』(1918.12) | 日露戦争後に日本は殖産興業のため韓国での拓殖事業を目的とする会社創立を企図。1908年(明41)公布の東洋拓殖株式会社法により東洋拓殖(株)が創立され、農業及び拓殖地経営事業を開始、渋沢栄一は設立委員を務める。1910年(明43)韓国併合後事業資金を拡充。1917年(大6)法律の改正により営業地域の制限が撤廃され、南洋や中国方面へ進出する。10年史は沿革、業務、法律及定款からなり、業務には金融事業、土地の経営、殖産事業、殖民事業、計算及庶務がある。布表紙の優美な装丁で拓殖地写真入り。[紙表紙装丁のものもあり][1945年(昭20)連合国により閉鎖機関に指定、1952年(昭27)解散] |
