業種"銀行" 社史一覧 全198件中20件 81件〜100件目を表示
| 会社名 | 業種 | 社史タイトル(出版年) | 会社沿革と社史メモ |
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| (株)第一銀行 | 銀行 | 『韓国ニ於ケル第一銀行』(2000.12) | 1873年(明治6)創業の第一国立銀行は、韓国との貿易の便を図るため1878年(明治11)同国の貿易港釜山に支店を開設。次いで仁川など各港に出張所を設け為替と海関税を取り扱う。1888年(明治21)からは官民の預金・貸付業も行い、翌年には釜山、仁川、京城の三店で郵便為替金保管事務も取り扱う。日清戦争(1894-5)時にはこの三店が日本銀行の委託で臨時中央金庫派出所として軍費を扱う。1896年(明治29)第一銀行と改称し、日露戦争(1904-5)時には更に多くの出張所も中央金庫事務取扱の委託を受ける。1905年(明治38)韓国政府と同国貨幣整理事務及び国庫金取扱事務の契約を結び、また日本の勅令により「第一銀行ノ韓国ニ於ケル業務」に関する件が公布され、京城支店を韓国総支店とし韓国中央銀行としての組織を整える。1907年(明治40)には5支店9出張所の業容に発展。本社史は第一銀行の韓国における支店開設から30年間の足跡を全11章にまとめたもので、序文は頭取の渋沢栄一。第1章で全体を概観し、第2章以下で種々の事業について詳述。韓国の金融機関を紹介した第11章では、中央銀行としての第一銀行、日本および韓国資本の普通銀行、各地の農工銀行、その他の金融機関、の区分で概要を記載。本文各章中にいくつかの図表は含むが、統計類は別冊の『株式会社第一銀行韓国各支店出張所開業以来営業状況』にまとめたことが、凡例に記されている。なお本書は1908年(明治41)に第一銀行が刊行した原本を、ゆまに書房が復刻したもの。[1909年(明42)韓国銀行条例(韓国法)に基づく韓国銀行が設立され、第一銀行は中央銀行業務を韓国銀行に引き継ぐ] |
| (株)第四銀行 | 銀行 | 『第四銀行百年史』(1974.05) | |
| (株)第十銀行 | 銀行 | 『株式会社第十銀行創立五十年記念誌』(1927.02) | 山梨県令の勧奨で殖産興業を図るため1874年(明7)創立された興益社は、第一国立銀行とコレスポンデンス契約(銀行間の為替取引契約)を結び為替業務を開始。国立銀行条例に準拠し1877年(明10)第十国立銀行となる。1897年(明30)国立銀行営業満期前特別処分法により(株)第十銀行と改組。日清日露戦、第一次大戦等を経て資本金は当初の30倍以上に増加し業務を拡大する。50年史は沿革、現況、写真、図表からなり、題字は興益社創立時代から指導・援助をした第一銀行頭取渋沢栄一が揮毫している。[国策により1941年(昭16)有信銀行と合併し、山梨中央銀行となる] |
| (株)大和銀行 | 銀行 | 『大和銀行四十年史』(1958.12) | 1918年(大7)開業の大阪野村銀行は単なる普通銀行ではなく、工業金融を開始し信託事業を併営、有価証券の募集引受業務も加え、野村家の財力により一流の商業銀行となった。1925年(大14)証券業務を独立させ野村証券を設立、銀行部門は1927年(昭2)野村銀行と商号変更。第二次大戦後の再建整備を経て1948年(昭23)大和銀行と改称、信託業務併営銀行として発展する。40年史は創立以前の前史と大阪野村銀行創業からの本史、併営業務の信託部門史などからなる。[2003年(平15)あさひ銀行と合併し、りそな銀行となる] |
| (株)大和銀行 | 銀行 | 『大和銀行50年史』(1969.05) | |
| (株)大和銀行 | 銀行 | 『大和銀行六十年史』(1979.02) | |
| (株)大和銀行 | 銀行 | 『大和銀行七十年史』(1988.11) | |
| (株)大和銀行 | 銀行 | 『大和銀行八十年史 : 最近10年のあゆみ』(1999.02) | |
| (株)台湾銀行 | 銀行 | 『台湾銀行四十年誌』(1939.08) | |
| (株)千葉銀行 | 銀行 | 『千葉銀行史』(1975.03) | 明治以降千葉県に多くの国立・私立銀行が設立。その後合同が進み、1943年に千葉合同銀行、小見川農商銀行、第九十八銀行が合併して(株)千葉銀行が創立される。1944年一県一行主義の政策により千葉貯蓄銀行、野田商誘銀行を合併(県内58銀行の流れをくむ)。戦後は1958年に経営陣が交代、1960年の労働争議を経て業績を発展させる。社史は創立以前の千葉県銀行史にも頁を割き、90銀行ほどの簡略史も掲載。資料編には写真も多く取り入れている。 |
| 中央信託銀行(株) | 銀行 | 『中央信託銀行30年史』(1993.01) | |
| 中央信託銀行(株) | 銀行 | 『中央信託銀行史 : 1962~2000』(2000.03) | 第二次大戦後政府は経済復興へ向け基幹産業への安定的資金供給を図るため、金融機関の業務分野を調整し長短金融分離を進めた。さらに1952年(昭27)長期信用銀行法制定の一環として銀行業務と信託業務の分離も進めた。東海銀行の信託分離の意向を受けた新信託銀行設立構想の中で、日本興業銀行の働きかけにより日興・山一・大和の3証券会社は公社債投信の受託銀行を企図し、また日本興業銀行と親密な日本証券代行及び第一信託銀行も参画、1962年(昭37)中央信託銀行が設立された。経済グローバル化の中で新しい金融システムに対応し、1998年(平10)には北海道拓殖銀行本州地区営業を譲受ける。2000年(平12)三井信託銀行と合併し、中央三井信託銀行となる。合併を機に編纂された社史は、既刊『中央信託銀行30年史』の内容を序章にまとめ、それ以降を本文に詳述。巻末に支店小史も記載。[2002年(平14)三井トラスト・ホールディングス(株)の完全子会社となる(現・中央三井トラスト・ホールディングス(株))] |
| (株)朝鮮銀行 | 銀行 | 『朝鮮銀行史』(1987.12) | 第一国立銀行は1878年(明11)釜山支店を開設以来、日韓貿易金融や海関税事務等を行っていた。同行は1896年(明29)第一銀行となり、1902年(明35)から韓国で第一銀行券を発行し実質的に韓国の中央銀行としての役割を果す。1909年(明42)韓国銀行条例(韓国法)に基づく韓国銀行が設立され、第一銀行から中央銀行業務を継承。韓国併合後1911年(明44)、韓国銀行は朝鮮銀行法(日本法)に基づく特殊銀行として朝鮮銀行と改称。その後中国やシベリアに進出し、朝鮮銀行券の流通による勢力圏の拡大がはかられた。第二次大戦後閉鎖機関に指定され解散し、朝鮮にあった資産をもとに韓国銀行と北朝鮮中央銀行が設立された。一方日本国内の残余資産をもとに1957年(昭32)日本不動産銀行が設立された。当該社史は韓国銀行創設前史から閉鎖後日本不動産銀行設立までの過程を、膨大な一次資料を元に時代順の6章にまとめたもの。詳細な資料編と人名索引付。[日本不動産銀行は1977年(昭52)日本債券信用銀行と改称(現・あおぞら銀行)] |
| (株)東海銀行 | 銀行 | 『東海銀行史』(1961.10) | 1881年(明14)名古屋初の私立銀行として設立された伊藤銀行、1882年(明15)設立の名古屋銀行、1896年(明29)設立の愛知銀行の三行はそれぞれの特色を生かし多くの銀行を吸収しつつ発展していた。1941年(昭16)逼迫する戦時経済情勢の中、銀行集中政策により三行は合併し東海銀行が誕生。戦中戦後の混乱を乗り越え、復興の潮流にのって体制を整備、高度経済成長期に業容を拡大していく。本社史では前史に前身三行および各行吸収銀行の略史、本史に東海銀行の20年史を記載。店舗網の変遷には1961年(昭36)現在の現有店舗一覧も記載している。[2002年(平14)三和銀行と合併しUFJ銀行(現・三菱東京UFJ銀行)となる] |
| (株)東海銀行 | 銀行 | 『東海銀行史. 続』(1982.05) | |
| (株)東京銀行 | 銀行 | 『東京銀行史 : 外国為替専門銀行の歩み』(1997.12) | |
| (株)東京銀行 | 銀行 | 『東京銀行史 : 資料編』(1997.12) | 『東京銀行史 : 外国為替専門銀行の歩み』(社史ID:09230)の資料編 |
| (社)東京銀行協会東京手形交換所 | 銀行 | 『東京手形交換所90年の歩み』(1979.03) | |
| (社)東京銀行協会東京手形交換所 | 銀行 | 『東京手形交換所100年の歩み』(1987.12) | |
| 東洋信託銀行(株) | 銀行 | 『東洋信託銀行10年史』(1971.03) |
