業種"海運" 社史一覧 全40件中20件 1件〜20件目を表示
| 会社名 | 業種 | 社史タイトル(出版年) | 会社沿革と社史メモ |
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| 大阪商船(株) | 海運 | 『大阪商船株式会社五十年史』(1934.06) | 幕府が神戸・大阪を開港して以来、瀬戸内海の航路は次第に拡張。西南戦争後船舶が供給過剰となり、群小船主間の競争が激烈となる。住友家総理人広瀬宰平(ひろせ・さいへい、1828-1914)らは有志を糾合して1884年(明17)大阪商船会社を開業。日清・日露戦、第一次大戦を契機に世界各地へ航路を広げる。50年史は「沿革・航路・船舶・資本・事務組織・営業所・業績及財産・附録」からなり、渋沢栄一の関わった日清汽船にも触れる。 |
| 大阪商船(株) | 海運 | 『大阪商船株式会社80年史』(1966.05) | 1884年(明17)の創業から、1964年(昭39)に海運業の再建整備に関する法律により、三井船舶と合併して大阪商船三井船舶となるまでの80年史。構成は、沿革・航路・船舶・経営資本・組織及び制度・営業所・経理・関係会社・資料及び年表からなり、日本海運史、世界海運史との関連にも注目している。社史編纂のために収集した「航路別港別貨物品別統計表」など主な資料の一覧を編集後記に掲載。 |
| 大阪商船三井船舶(株) | 海運 | 『創業百年史. [本編]』(1985.07) | 1877(明治10)年、三井物産が三池炭の海外向け輸送を手がける。三井物産船舶部は不定期航路から定期航路へ進出、1942年三井船舶(株)として独立。一方1882年瀬戸内船主の大同団結によって大阪商船会社が設立、沿岸・近海から遠洋航路へ進出。両者は第2次大戦で大きな被害を受けるが、1964年に合併、大阪商船三井船舶(株)となる。別冊資料編あり。[1999年(平11)ナビックスラインと合併し、商船三井となる] |
| 大阪商船三井船舶(株) | 海運 | 『創業百年史. 資料』(1985.07) | 『創業百年史. [本編]』(社史ID:12500)の資料編 |
| 川崎汽船(株) | 海運 | 『川崎汽船五十年史』(1969.08) | 1886年(明19)発足の川崎造船所では船舶部を設置し海運を行っていた。社長の松方幸次郎(まつかた・こうじろう、1865-1950)は1916年(大5)からの欧米滞在中に米英の海運事情の底力を知り、わが国の発展のためには国内に新造船を温存し、日本郵船・大阪商船に伍して活躍し得る程度の大規模な海運会社を新設して船舶を運航する事業を興さねばならぬ、と決断。1919年(大8)に川崎造船所の船舶部門を分離独立し、川崎汽船を設立。世界各地へ航路を広げ発展する。50年史は沿革・航路・船舶・組織および制度・業績・収支・関係会社・資料および年表からなる。 |
| 川崎汽船(株) | 海運 | 『Kライン物語 : 川崎汽船75年史』(1994.04) | |
| 北日本汽船(株) | 海運 | 『北日本汽船株式会社二十五年史』(1939.06) | 明治末期の樺太には陸海交通網が徐々に整備されつつあった。海産物の漁獲増大に伴い各社の航路開設が続き、合理化のため合同経営の機運が高まる。大阪商船社長中橋徳五郎(なかはし・とくごろう、1864-1934)ら発起人は1914年(大3)北日本汽船を設立し、各社の航路を継承。その後も航路を次々開設し発展する。25年史は沿革、船舶、資本、事務組織、営業所、業績及財産の構成で、付録に年表と職員録を付す。「オットセイを繞る国際問題」等の樺太に関する挿話や購入船等の写真を随所に入れる。[1943年(昭18)大阪商船(現・商船三井)に合併] |
| 神戸海運業組合 | 海運 | 『神戸海運五十年史』(1923.04) | |
| 新和海運(株) | 海運 | 『新和海運三十年史』(1992.09) | 1901年(明34)に操業開始した官営八幡製鉄所は大量の原料鉄鉱石を中国大陸から調達し、社有船で運送していた。当時満州では1906年(明39)発足の南満州鉄道が、大連から物資を輸送するため大連汽船を買収し海運に進出。八幡製鉄所は1934年(昭9)国策により日本製鉄となり、第二次大戦後の占領政策で船舶部が分離独立し1950年(昭25)日鉄汽船となる。一方閉鎖機関に指定された大連汽船の資産は1947年(昭22)発足の東邦海運が引き継ぎ、同社は1962年(昭37)日鉄汽船と合併し新和海運が誕生した。30年史は序章と第1章で、日鉄汽船と東邦海運の創立から合併までの経緯を記述している。 |
| 新和海運(株) | 海運 | 『新和海運史』(2011.12) | |
| 太平洋海運(株) | 海運 | 『太平洋海運20年史』(1971.12) | [2010年日本郵船に合併] |
| 太平洋汽船(株) | 海運 | 『二十年史』(1976.07) | |
| 東海汽船(株) | 海運 | 『東海汽船130年のあゆみ : History of 130 years』(2020.09) | 東京湾内で海運事業を行う会社の合併により、1889(明治22)年に東京湾汽船会社が創立。合併前の会社の船舶と事業を引き継ぎ、現在の東京・神奈川・千葉各地の航路を運航した。翌年株式会社に改組。また、資材輸送をきっかけに三宅島、大島などへの離島航路を確立。1942(昭和17)年、社名を東海汽船株式会社に改称。本社史は『東海汽船80年のあゆみ』に続く社史として刊行された。黎明期、激動期、飛躍期の3つの時代に大別した全13編の本編、創立100周年事業として設立された東京ヴァンテアンクルーズ株式会社などのグループ会社小史、資料編等から成る。本編は編年体で組まれ、年ごとに出来事を記述。各所トピックスも充実している。東京湾内航路で激しく競合し互いに消耗していく海運各社に対し、渋沢栄一は同社の創立を指導。腹心の梅浦誠一らを経営に斡旋している。栄一自身は同社の役職には就かなかったが、梅浦はじめ歴代社長や役員には栄一とかかわりのある人物の名前が複数みられる。 |
| 東邦海運(株) | 海運 | 『東邦海運株式会社十五年史』(1962.08) | 南満州鉄道の子会社として1915年(大4)創立された大連汽船は、最盛期の1941年(昭16)頃には日本郵船・大阪商船に次ぐ発展をしていた。戦後親会社の閉鎖機関指定によって事業停止になったが、東京支社の支社長らは新会社の設立を計画、内地に残存した山東丸以下18隻の船舶、その他土地、建物の現物出資を受け、1947年(昭22)東邦海運を創立した。1962年(昭37)に日鉄汽船と合併して新和海運となる。15年史は大連汽船時代を前史とし、11章から構成されている。 |
| 東洋汽船(株) | 海運 | 『六十四年の歩み : 東洋汽船株式会社』(1964.06) | 1896(明治29)年、浅野総一郎(あさの・そういちろう、1848-1930)により、外国航路の経営を目的として創立。1926(大正15)年、客船部門を日本郵船(株)に譲渡、貨物専業になる。1960(昭和35)年、日本油槽船(株)に吸収合併。本社史は、日本油槽船との合併により解散する東洋汽船の名前と歴史を後世に残すべく、同社最後の社長となった中野秀雄によって合併の前年に発案、編纂が開始され、合併後の1964(昭和39)年に刊行された。内容は浅野総一郎の生い立ちおよび東洋汽船の前身である浅野回漕店の設立経緯に始まり、同社64年の活動を記録したもので、特に日本油槽船との合併問題については詳しく記述されている。序文は浅野総一郎の息子で第3代社長の浅野良三が担当。巻末には元社員による同社での思い出の記が綴られている。 |
| 日清汽船(株) | 海運 | 『日清汽船株式会社三十年史及追補』(1941.04) | 中国の港湾はアヘン戦争以降19世紀末までに徐々に開放が進み、諸外国が進出していた。日本からは1896年(明29)上海に設立の大東新利洋行に続き、大阪商船会社揚子江航路、湖南汽船会社(渋沢栄一は発起人)、日本郵船会社揚子江航路が進出。4社の航路は外国汽船会社に対抗するため政府の勧誘により合併し、1907年(明40)日清汽船設立(栄一は創立委員、取締役)。第一次大戦を経て発展するが、1937年(昭12)の日華事変後の統制により、1939年(昭14)設立の東亜海運に全ての資産・業務を移譲し、日清汽船は持株会社として存続する。30年史は1-3編が創立から移譲までの歩み、4-9編に航路、船舶、資産、事務組織、営業設備、営業成績を記述。追補にあたる第10編「我社の特殊性」には、抗日運動の影響及び日華事変下の損害状況等を記載。 |
| 日東商船(株) | 海運 | 『日東商船株式会社社史』(1966.05) | |
| 日本海員掖済会 | 海運 | 『日本海員掖済会五十年史』(1929.05) | |
| 日本郵船(株) | 海運 | 『日本郵船株式会社五十年史』(1935.12) | |
| 日本郵船(株) | 海運 | 『七十年史』(1956.07) | 1885年郵便汽船三菱会社と共同運輸会社が合併して創立してから1955年までの70年史。渋沢栄一は取締役(1893-1909)、相談役(1917)。創業からの発展と戦争前後の状況を編年体で記述、詳細な附録と図表目次付。戦前の大部の記録が戦後の混乱期に散逸した状況があとがきに書かれている。 |
