収録社史一覧

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会社名 業種 社史タイトル(出版年) 会社沿革と社史メモ
日本綿花(株) 繊維 『日本綿花株式会社五十年史』(1943.09) 明治期に勃興した紡績業の原料棉花の輸入は、外国商館に依存していた。政府と紡績業者は渋沢栄一の協力を得てインド棉花の調査団を派遣し、インド棉輸入を図る。外務書記官として調査に参加した佐野常樹(さの・つねき、1853-1899)は関西の紡績業者らと共に、棉花輸入の自給機関として1892年(明25)日本綿花(株)を大阪に設立。紡績業の発展に伴い世界各国に取引範囲を広げ、食品や雑貨も取扱い発展する。1943年(昭18)日綿実業(株)と改称。日本綿花時代を扱った50年史は第1編沿革に続き、第2編に海外各地の事業を地域別に記述、第3~8編に取扱品目や関係会社等の資料をまとめている。[1982年(昭57)ニチメン(株)と改称、2004年(平16)日商岩井と合併し双日(株)となる]
(社)日本綿花協会 繊維 『綿花百年. 上巻』(1969.06) 日本に綿花(棉花)が渡来したのは平安時代だが、庶民の衣料として大きく普及したのは江戸時代で、全国で綿花が栽培され、手工業で綿布が生産されていた。明治に入り綿花・綿糸・綿布(綿三品)の輸入が急増し、政府の綿業育成等により大規模な綿紡績会社が設立。輸出も盛んになり多くの綿貿易会社が設立され、1898年(明治31)に国内外の綿花商20社により日本棉花同業会が発足。以降第二次大戦期に統制会社となるまで、同業者の利益を守り取引週報や月報を発行し、業界発展に貢献した。戦後は綿花輸入業者を中心とする民間団体として1947年(昭和22)(社)日本綿花倶楽部が発足、輸入綿花輸送に関わる業務と日報・月報刊行を刊行する調査業務を行う。1949年(昭和24)(社)日本綿花協会と改称。本書は日本綿花協会が創立20周年を機に、明治以降の綿業・綿貿易の歴史を上下2巻にまとめたもので、足跡を記した第1部綿花百年史、業界人20人に取材した第2部綿花人二十話、資料編である第3部参考諸表からなる。第1部には「前史」として明治以前の世界と日本の綿作と綿業の歩みが含められている。第2部には各文の末尾に筆者略歴を付す。第3部の会員会社要覧には、正・準会員計55社について社歴、綿花部門歴、歴代の綿花担当部長名、綿花部門の特色がまとめられている。[(社)日本綿花協会は2013年(平成25)一般社団法人となる]
(社)日本綿花協会 繊維 『綿花百年. 下巻』(1969.06) 『綿花百年. 上巻』(社史ID:02370)の下巻
(社)日本綿業倶楽部 繊維 『本邦綿糸紡績史. 第1巻』(1937.06) 中外商業新報社で紡績事情を研究し、日清紡績等で紡績業に従事した絹川太一が日本綿業倶楽部に入り、その研究成果を出版した著作。機械紡績以前の糸車の時代から書き起こし、始祖時代、奨励時代、勃興時代、濫興時代、という順で全国約80の紡績会社の沿革をまとめている。会社の掲載順は、始祖時代は創立順、他は調査順。各社ごとの章の他に時代ごとの綿業の状況を記述した章も含み、1937年(昭12)から1944年(昭19)までに7巻を刊行。各巻末に年譜と事項索引付。凡例は第2巻巻頭にあり。
(社)日本綿業倶楽部 繊維 『本邦綿糸紡績史. 第2巻』(1937.09) 『本邦綿糸紡績史. 第1巻』(社史ID:02390)の第2巻
(社)日本綿業倶楽部 繊維 『本邦綿糸紡績史. 第3巻』(1938.04) 『本邦綿糸紡績史. 第1巻』(社史ID:02390)の第3巻
(社)日本綿業倶楽部 繊維 『本邦綿糸紡績史. 第4巻』(1939.02) 『本邦綿糸紡績史. 第1巻』(社史ID:02390)の第4巻
(社)日本綿業倶楽部 繊維 『本邦綿糸紡績史. 第5巻』(1941.10) 『本邦綿糸紡績史. 第1巻』(社史ID:02390)の第5巻
(社)日本綿業倶楽部 繊維 『本邦綿糸紡績史. 第6巻』(1942.12) 『本邦綿糸紡績史. 第1巻』(社史ID:02390)の第6巻
(社)日本綿業倶楽部 繊維 『本邦綿糸紡績史. 第7巻』(1944.01) 『本邦綿糸紡績史. 第1巻』(社史ID:02390)の第7巻
(社)日本綿業倶楽部 繊維 『日本綿業倶楽部五十年誌』(1982.09) 綿業の中心大阪に関係者の倶楽部をという、東洋紡績(株)役員の岡常夫(1863-1927)の遺志を継ぎ、大阪の綿業者らは1928年(昭3)(社)日本綿業倶楽部を創立。渋沢栄一は名誉顧問に推される。1931年(昭6)には船場に綿業会館が竣工。会員の親睦活動の他、機関誌『綿業時報』や『内外綿業年鑑』『本邦綿糸紡績史』を次々発行。会館には大日本紡績聯合会が事務所を置き、多くの海外使節団が来館し綿業者と交流する。戦時下1943年(昭18)(社)綿業協会と改称。戦後1950年(昭25)に名称を(社)日本綿業倶楽部と復旧する。会館は占領期に接収されるが、返還後は内外の関係者に大いに利用され、2003年(平15)重要文化財の指定を受ける。50年史は草創期、非常時下、戦後復興という3つの章からなり、巻末に座談会や回顧録を置いている。[2012年(平24)一般社団法人へ移行]
日本冶金工業(株) 鉄鋼業 『日本冶金工業六十年史』(1985.11)
日本郵船(株) 海運 『日本郵船株式会社五十年史』(1935.12)
日本郵船(株) 海運 『七十年史』(1956.07) 1885年郵便汽船三菱会社と共同運輸会社が合併して創立してから1955年までの70年史。渋沢栄一は取締役(1893-1909)、相談役(1917)。創業からの発展と戦争前後の状況を編年体で記述、詳細な附録と図表目次付。戦前の大部の記録が戦後の混乱期に散逸した状況があとがきに書かれている。
日本郵船(株) 海運 『Golden jubilee history of Nippon Yusen Kaisha, 1885-1935.』(1963) 『日本郵船株式会社五十年史』(社史ID:12660)の英語版。日本語版の沿革部分を簡略にまとめたもの。初版は1911年。
日本郵船(株) 海運 『十年の歩み : 創業七十年より八十年へ』(1967.06) 1956年出版の70年史の後、創業80年までの10年(1955~1965)の歩みを部門別に記載。海運業界再編の中での事業発展状況を述べ、付録として1964年に合併した三菱海運(株)の「小史」も載せている。
日本郵船(株) 海運 『10年の歩み. 続 : 創業80年から90年へ』(1977.06) 創業80年から90年までの10年(1965~1975)の歩みを部門別に記載。コンテナ船・巨大船の登場等による経営規模の拡大、石油危機後の経済情勢急変への適応という2つの大きな動きを、営業および管理部門ごとに詳述している。
日本郵船(株) 海運 『七つの海で一世紀 : 日本郵船創業100周年記念船舶写真集』(1985.10)
日本郵船(株) 海運 『Voyage of a century : photo collection of NYK ships』(1985) 『七つの海で一世紀 : 日本郵船創業100周年記念船舶写真集』(社史ID:12700)の写真以外の部分を英訳したもの。索引には日本語版のページも記載されている。
日本郵船(株) 海運 『二引の旗のもとに : 日本郵船百年の歩み』(1986.03) 100年の歩みをハンディな普及版として刊行、執筆は外部に委託。社史のタイトルは、1885年に合併した郵便汽船三菱会社と共同運輸会社の2社を白地に紅色2線で表した社旗、通称二引(にびき)からとっている。
日本郵船(株) 海運 『十年の歩み. 続々 : 創業90年から100年へ』(1987.06) 創業90年から100年までの10年(1975~1985)の歩みを部門別に記載。世界経済の低迷、海運不況の中での厳しい対応の状況を詳述している。
日本郵船(株) 海運 『日本郵船株式会社百年史』(1988.10) 1885年の創立からの百年史を近代日本海運史ととらえ、外部に委託して海運史、産業史、経営史等の側面から詳細に記述。編年体の本文の後半は海運から総合物流事業へ進出した戦後の歩みに当てられている。1964年に合併した三菱海運の「小史」も含む。人名・事項・船名索引付。別冊の資料編は本編と同じ厚さで、株主総会における歴代社長の演説や戦前の取締役会議録等、経営に関する重要な資料も含まれた詳細なもの。
日本郵船(株) 海運 『日本郵船百年史資料』(1988.10) 『日本郵船株式会社百年史』(社史ID:12730)の資料編
日本郵船(株) 海運 『近代日本海運生成史料』(1988.10)
日本郵船(株) 海運 『日本郵船戦時船史 : 太平洋戦争下の社船挽歌. 上巻』(1995.08) 日本郵船および戦後合併した三菱汽船所有の船およそ280隻が、太平洋戦争でどのように遭難したか、一隻ずつのデータを集め上下2冊にまとめたもの。遭難の年月日順に一隻ずつ船名、写真、船種、建造所、遭難日時・地点・状況、搭載物件などの一覧、遭難状況を調査しまとめた文章、乗組員名簿が掲載されている。船名索引、用語の説明、遭難位置図付。1971年に発行されたものの復刻版。
日本郵船(株) 海運 『日本郵船戦時船史 : 太平洋戦争下の社船挽歌. 下巻』(1995.08) 『日本郵船戦時船史 : 太平洋戦争下の社船挽歌. 上巻』(社史ID:12760)の下巻
日本郵船(株) 海運 『日本郵船社史 : 創立100周年からの20年』(2007.12)
日本郵船(株) 海運 『日本郵船社史資料 : 創立100周年からの20年』(2007.06)
日本油脂(株) 化学工業 『日本油脂50年史』(1988.05) 実業家鮎川義介(あいかわ・よしすけ、1880-1967)は日立鉱山を擁する久原鉱業を1928年(昭3)引き受け、本社機構を持株会社とし日本産業(株)と改称、現業部門を日本鉱業(株)とした。鮎川は化学工業進出を目論み、1937年(昭12)(旧)日本油脂(株)を設立。1945年(昭20)日本油脂は生産強化のため日本鉱業(株)化学部門を合併し、社名を日産化学工業(株)と改称。同社は終戦後1949年(昭24)占領政策により分割され、油脂、塗料、火薬、溶接棒部門が(新)日本油脂(株)として発足。昭和40年代には石油化学部門にも進出し、総合化学メーカーとして業容を拡大する。50年史は巻頭に現況を写真で紹介、続く沿革編では既刊の30年史を要約し、以降の歩みを詳述。次の部門編は油化、食品油脂、塗料、化薬、石化、溶接、家庭品の各事業部ごとに沿革と商品展開を記載。巻末に資料編付。[2007年(平19)日油(株)と社名変更]
日本輸出入銀行 銀行 『十年のあゆみ』(1963.12) 占領下の1950年春、池田勇人蔵相が日本の輸出振興について米国と協議。政府案をまとめ年末に日本輸出銀行法公布施行。政府出資の日本輸出銀行として翌1951年日本興業銀行本店ビル内で業務開始。1952年に法改正し輸入金融業務を追加、日本輸出入銀行となる。10年史は設立の経緯から1961年3月までの編年史の後に、関係者の回想録を掲載。
日本輸出入銀行 銀行 『二十年の歩み』(1971.12) 20年史はまず総論として、設立から1971年3月までの業務活動を記述。各論では融資活動について、輸出金融、海外投資金融・資源開発輸入金融、直接借款の章に分けて詳述している。執筆は外部に委託。
日本輸出入銀行 銀行 『三十年の歩み』(1983.12) 30年史は設立から1981年3月までの歩みを通史として記述。[1999年海外経済協力基金と統合し国際協力銀行となる]
日本輸出入銀行 銀行 『日本輸出入銀行史』(2003.03)
日本煉瓦製造(株) 窯業 『95年の歩み』(1983.07) 5年後に100周年を迎えるに当たり、歴史資料の蒐集整理を行い小冊子としてまとめたもの。写真や年表を使いコンパクトに全容を描いている。
日本煉瓦製造(株) 窯業 『日本煉瓦100年史』(1990.03) 明治政府は不燃性の洋風煉瓦造りの官庁街を計画。千葉で煉瓦造りに携わった池田栄亮と隈山尚徳はこれに応じ、渋沢栄一や益田孝の協力とドイツ人技師の指導の下、日本で最初の機械による煉瓦製造を目的として1887年日本煉瓦製造会社を設立。栄一は故郷埼玉に優良な原土があることから工場を誘致し、理事・会長として経営にも積極的に関わる。100年史は煉瓦の発生と普及から戦後セラミック建材事業へ進出するまでを編年体で記述。二代会長諸井恒平が1902年に著した「煉瓦要説」も再録。[2006年6月廃業]
日本和洋酒缶詰新聞社 サービス業 『大日本洋酒缶詰沿革史 : 附載・洋酒、罐詰、乳製品登録商標』(1915.07)
(株)にんべん 食品 『かつお節物語 : 日本の味から世界の味へ : かつお節を科学して二八〇年』(1979.08) 伊勢出身の初代高津伊兵衛(1679-1729)は江戸の雑穀商に奉公後、1699年(元禄12)日本橋で鰹節商を開始。伊勢屋伊兵衛と屋号を定め良品廉価の方針を貫き現金商売に成功。六代目伊兵衛(?-1837)は1830年代(天保年間)に世界初の商品券を創案し普及させる。伊勢屋は明治以降の激動の時代にも事業を守り1918年(大7)(株)高津商店に改組。1948年(昭23)(株)にんべんと改称。フレッシュパックやだしパックなどの商品開発を進め発展する。創業からの280年史の前半は、3代目が書き残した膨大な『追遠訓』をもとに日本の味としての鰹節の歴史をまとめたもの。後半に会社の沿革を記述し、最後に各界名士26人からのコメントを掲載している。
農林中央金庫 その他金融業 『農林中央金庫史. 第1巻』(1956.12) 日本勧業銀行が都市部の金融に傾斜していったため、農村の協同組合金融を目的に1922年産業組合中央金庫が設立。1943年農林中央金庫と改称。
農林中央金庫 その他金融業 『農林中央金庫史. 第2巻』(1956.12) 『農林中央金庫史. 第1巻』(社史ID:11480)の第2巻
農林中央金庫 その他金融業 『農林中央金庫史. 第3巻』(1956.12) 『農林中央金庫史. 第1巻』(社史ID:11480)の第3巻
農林中央金庫 その他金融業 『農林中央金庫史. 第4巻』(1956.12) 『農林中央金庫史. 第1巻』(社史ID:11480)の第4巻
農林中央金庫 その他金融業 『農林中央金庫史. 別巻』([1956.12]) 『農林中央金庫史. 第1巻』(社史ID:11480)の別巻
農林中央金庫 その他金融業 『農林中央金庫史. 第5巻』(1961.12)
農林中央金庫 その他金融業 『農林中央金庫史. 第6巻』(1966.11)
農林中央金庫 その他金融業 『農林中央金庫50年の歩み』(1973.10)
農林中央金庫 その他金融業 『農林中央金庫70年の歩み : 歴史の試練を乗り越えて』(1996.10)
野田醤油(株) 食品 『野田醤油株式会社二十年史』(1940.10) 江戸川端の野田は常陸大豆や行徳塩が流通し、豊富な水があり江戸時代から醤油醸造が発達した。1887年(明20)には野田醤油醸造組合が結成される。野田の醤油業者はほとんどが茂木・高梨の一族であり、営業上の競争が親族間の対立となることを憂慮し一族八家の合同が成立、1917年(大6)野田醤油(株)が設立。翌年営業開始し、商標は亀甲万印に統一された。1925年(大14)万上味醂と日本醤油(渋沢栄一を顧問に設立)を合併。工場の近代化を図り、労働争議を乗り越え社業を発展させる。20年史は沿革で古代からの野田の経済発展及び、会社設立と20年の歩みを記述。次に組織及び管理、工場、醸造、営業、教養福利施設、関係事業、附録という構成。[1964年(昭36)キッコーマン醤油、1980年(昭55)キッコーマンと社名変更]
野田醤油(株) 食品 『野田醤油株式会社三十五年史』(1955.07)
(株)野村銀行 銀行 『野村銀行二十年史』(1938.08) 大阪の両替商野村家が資産運用を証券投資に求め、二代目野村徳七(のむら・とくしち、1878-1945)は1906年(明39)野村徳七商店を新設。以来業務は一大躍進を遂げ、最も堅実且つ国家に貢献する資産運用事業として、1918年(大7)大阪野村銀行を創立。1927年(昭2)野村銀行と改称。昭和金融恐慌や統制経済移行の時期の中で内外に支店を設置し飛躍する。20年史は沿革と現況、支店略史、資料からなる。[1948年(昭23)大和銀行と改称]
野村証券(株) 証券 『野村証券株式会社四十年史』(1966.10) 1872年(明5)頃初代野村徳七(のむら・とくしち、1850-1907)が大阪に両替商の野村商店を開業、株式・公債売買も始める。二代目徳七(1878-1945)が発展をはかり、1918年(大7)大阪野村銀行を創立した。公社債市場の拡大によりさらなる将来の発展に備えて、公社債を専業としていた大阪野村銀行証券部が独立し、1925年(大14)野村証券が創立された。戦中戦後の混乱期を経て高度経済成長期にはいり、証券市場の発展と共に業容を拡大する。40年史は野村商店発生からの沿革と資料からなり、特に戦後の発展期を詳述した1000頁近い大作。[2001年(平13)持株会社への移行に従い、野村ホールディングスの完全子会社となる]
野村証券(株) 証券 『野村証券株式会社五十年史』(1976.09)
野村証券(株) 証券 『野村証券史 : 1976-1985』(1986.09)
(株)ノリタケカンパニーリミテド 窯業 『Noritake 100 : 1904-2004』(2004.10)
(株)ノリタケカンパニーリミテド 窯業 『ノリタケ100年史』(2005.03)
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