業種"サービス業" 社史一覧 全104件中20件 81件〜100件目を表示
| 会社名 | 業種 | 社史タイトル(出版年) | 会社沿革と社史メモ |
|---|---|---|---|
| (株)日本交通公社 | サービス業 | 『日本交通公社七十年史』(1982.03) | 1912(明治45)年、ジャパン・ツーリスト・ビューローとして創立。1927(昭和2)年、社団法人となる。1934(昭和9)年に日本旅行協会の事業を吸収し国内旅行客部門を拡大。1941(昭和16)年、社団法人東亜旅行社に改称。その後財団法人に改組、さらに社名を東亜交通公社と改める。1945(昭和20年)、財団法人日本交通公社(JAPAN TRAVEL BUREAU)に改称。1963(昭和38)年、営業部門を分離し、株式会社日本交通公社を設立する。以降、財団法人日本交通公社は公益事業を行う調査研究機関として存続。[2012(平成24)年に公益財団法人に移行。また株式会社日本交通公社は、1988(昭和63)年よりJTBに呼称変更を行い、2001(平成13)年に株式会社ジェイティービー、2018(平成30)年より株式会社JTBに商号変更を行っている。]創立70周年を記念して編纂された本史は、財団法人と株式会社双方の歴史が掲載されており、社史であるとともに団体史ともいえる。編纂は財団法人、発行は株式会社名義となっている。本編は戦前編、戦後編と営業部門を株式会社として分離したのちの財団編で構成されている。巻末に年表・資料編を付属。本史では日本交通公社とは法人としての関係はないが、その創立前史として喜賓会の記述がみられる。渋沢栄一は日本への外国人観光客の誘致を目論み、構想を共にした益田孝らと日本初の外客誘致機関である喜賓会を1893(明治26)年に創立する。[栄一は同会幹事長、副会長となる。]ジャパン・ツーリスト・ビューローの創立により、喜賓会がその役割を終え解散となると、栄一は同会の財産、事務員を引き継ぐようビューローに要請するも断られている。なお本史では栄一がビューローの創立を援助したという記述がある。 |
| 日本新聞連盟 | サービス業 | 『日本新聞百年史』(1962.01) | |
| 日本新聞連盟 | サービス業 | 『北海道マスコミ総覧. 1963』(1962.01) | 『日本新聞百年史』(社史ID:15120)の別冊付録 |
| 日本電報通信社 | サービス業 | 『電通社史』(1938.10) | 1901(明治34)年、光永星郎(みつなが・ほしお、1866-1945)は日本広告株式会社および電報通信社を設立。1906(明治39)年、電報通信社を改組し、株式会社日本電報通信社を設立。翌年、日本広告株式会社を合併。1936(昭和11)年、通信部を同盟通信社へ譲渡。同盟通信社広告部を合併した。以後、広告専業となる。本社史は、創立から同盟通信社への通信部譲渡に至る約36年間の歴史を記したもの。会社の通史である総覧篇と部門史の通信篇、広告篇からなる。明治後半から昭和初期の通信・広告業界史としても貴重な文献。写真や関係者の揮毫も豊富に掲載されている。 |
| (財)日本美術協会 | サービス業 | 『日本美術協会年表 : 創立50年記念』(1928.04) | |
| 日本和洋酒缶詰新聞社 | サービス業 | 『大日本洋酒缶詰沿革史 : 附載・洋酒、罐詰、乳製品登録商標』(1915.07) | |
| (株)博文館 | サービス業 | 『博文館五十年史』(1937.06) | 長岡出身の大橋佐平(おおはし・さへい、1836-1901)は教育・出版に携わった後上京し、1887年(明20)博文館を創業。雑誌『日本大家論集』を創刊して好評を博し、宗教・教育・実業関係の雑誌を次々発行。翌年息子の大橋新太郎(1863-1944)も上京し社業に参加、図書出版にも進出し頭角を現す。1890年(明23)取次販売の東京堂を創立。1895年(明28)雑誌『太陽』創刊、「懐中日記」の出版を開始。1897年(明30)専用印刷工場の博文館印刷所(現・共同印刷)と、洋紙店博進堂(現・新生紙パルプ商事)を創設。1902年(明35)大橋図書館(現・三康図書館)を開設。1918年(大7)博文館は株式会社に改組し発展する。50年史は役員の執筆で創業からの歩みを編年体で記述し、巻末に出版年表を付す。[1947年(昭22)廃業。継承する出版社として1949年(昭24)博友社、翌年博文館新社が創立している。東京堂は1964年(昭39)東京堂出版と東京堂書店に分離] |
| (株)博報堂 | サービス業 | 『広告六十年』(1955.10) | |
| (株)白洋舎 | サービス業 | 『白洋舎五十年史』(1955.03) | 五十嵐健治(いがらし・けんじ、1877-1972)は勤務していた三越呉服店から独立するにあたり、社会に必要とされながら人気のない洗濯業に取り組み、1906年(明39)東京日本橋に白洋舎を創業。出入り先の三越に得意客を紹介され、要望に応じて研究を重ね日本初のドライ・クリーニングを開始する。1920年(大9)会社組織に改組し全国に支店を広げる。戦時中の資材・人手不足の困難を乗り越え、戦後は進駐軍の洗濯を手始めに民需拡大によりめざましく発展する。50年史ではドライ・クリーニング研究開発当初の苦労から戦後の興隆期までの沿革を、多くの写真を交えながら記述。創業者が熱心なキリスト教信者であったため、社業とキリスト教との関わりについても触れている。 |
| 箱根温泉供給(株) | サービス業 | 『箱根温泉供給社史』(1982.09) | 渋沢栄一・益田孝(ますだ・たかし、1848-1938)らは1879年(明12)酪農のため仙石原に耕牧舎を設立。一方大涌谷の良質な温泉は1887年(明20)より宮内省が買収を進めていた。1928年(昭3)栄一らは耕牧舎の資産を引き継ぎ温泉付別荘分譲を行う仙石原地所を設立。次に温泉の集中管理のため、1930年(昭5)箱根温泉供給(株)を設立した。宮内省より広大な土地の提供を受け、箱根の土地開発と分譲地への温泉供給に多大な貢献を果たす。1941年(昭16)仙石原地所を合併。50年史は耕牧舎と仙石原地所の歩みを扱った前史、50年のあゆみ、現況、資料からなる。巻頭に会長を務めた渋沢秀雄(しぶさわ・ひでお、1892-1984)による絵と俳句を掲載。 |
| (株)福武書店 | サービス業 | 『福武書店30年史 : 1955~1985』(1987.04) | |
| (資)冨山房 | サービス業 | 『冨山房』(1932.10) | 土佐出身の坂本嘉治馬(さかもと・かじま、1866-1938)は18歳で上京後、同郷の小野梓(おの・あずさ、1852-1886)主宰の出版社東洋館で実務に携わる。小野没後その志を継ぎ、1886年(明19)冨山房を設立。人文社会科学分野の教科書や辞典類を次々出版し、『大日本地名辞書』『大言海』『大日本国語辞典』等図書雑誌3000点余を世に出す。社屋新築記念に出版した社史は、設計図や写真入りの本店新築工事概要、各界名士53人からの祝辞、冨山房47年史、社員一覧、冨山房出版年史からなる。渋沢栄一は同社の雑誌『新日本』に顧問として関わる。[1993年(平5)冨山房4代目坂本嘉広は(株)冨山房インターナショナルを新たに創立し、新刊出版とともに明治大正期の冨山房出版物を復刻再版している] |
| (資)冨山房 | サービス業 | 『冨山房五十年』(1936.10) | |
| 婦女新聞社 | サービス業 | 『婦人界三十五年』(1935.05) | 福島四郎(1874-1945)は1900年(明治33)『婦女新聞』を創刊。創刊から35年を祝して刊行された本書は、福島が『婦女新聞』誌上に掲載した記事から約1/3を選び、9編に分類して掲載したもの。第1-4編は婦人論、婦人運動、女子教育、家庭等、女性の関わる問題に焦点を置いた記事。第5編は明治からの時代ごとの時事問題で、第6編は津田梅子(1864-1929)ら傑出した女性達および渋沢栄一(1840-1931)を含む関連人物のエピソード集。第7編は江戸時代の歌人井上通女(1660-1738)らの小伝集で、第8編は随筆などの著作。第9編「婦人界女教界小史」は、創刊以来35年間の婦人界女子教育界の主な事件を年月順に列記したもの。以上本書は福島個人の著作にとどまらず、日本の婦人問題変遷の資料となっている。なお渋沢栄一は婦女新聞後援会の相談役を務めた。また栄一長女の穂積歌子(1863-1932)は『婦女新聞』の熱心な読者であった縁で、本書序文は歌子長男の穂積重遠(1883-1951)が執筆している。[『婦女新聞』は1942年3月22日の2185号を以て廃刊] |
| (株)平凡社 | サービス業 | 『平凡社六十年史』(1974.06) | 兵庫県の立杭(たちくい)で陶業をしていた下中弥三郎が上京し1914年に創業。戦前の「大百科事典」は戦後「世界大百科事典」となり、雑誌「太陽」も創刊。社史本文は作家尾崎秀樹が執筆。巻末に「平凡社発行書目一覧」がついている。 |
| (株)報知新聞社 | サービス業 | 『報知七十年』(1941.06) | |
| (株)報知新聞社 | サービス業 | 『世紀を超えて : 報知新聞百二十年史 : 郵便報知からスポーツ報知まで』(1993.06) | |
| (株)北海道新聞社 | サービス業 | 『北海道新聞十年史』(1952.08) | |
| (株)毎日新聞社 | サービス業 | 『毎日新聞七十年』(1952.02) | 1876年(明9)将就社から創刊された大阪初の日刊紙『大阪日報』は民権運動の中で休刊し、記者らは1882年(明15)『日本立憲政党新聞』の創刊に関わる。政党の解散を機に政党紙の号数を継承した新たな『大阪日報』を1885年(明18)大阪日報社から発行。1888(明21)年には不偏不党の実業新聞として『大阪毎日新聞』と改題、発行元は大阪毎日新聞社と改称し1893年(明26)合資会社に改組。1911(明44)年東京へ進出し東京日日新聞を合併、1918年(大7)株式会社に改組する。1943年(昭18)社名を毎日新聞社と改称、『大阪毎日』と『東京日日』の題号も『毎日新聞』に統一する。70年史は1)創刊から東京進出まで、2)全国紙として飛躍発展、3)『自由な新聞』確立への道、という区分で沿革を記述。「スポーツと文化への貢献」「東京日日新聞八十年」等は別立てで詳述している。 |
| (株)読売新聞社 | サービス業 | 『読売新聞八十年史』(1955.12) |
