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| 会社名 | 業種 | 社史タイトル(出版年) | 会社沿革と社史メモ |
|---|---|---|---|
| 播磨耐火煉瓦(株) | 窯業 | 『三十年史』(1980.04) | 1934年(昭9)国策で発足した日本製鉄(株)の製鉄所増設に伴う耐火煉瓦需要に応じるため、黒崎窯業(株)は兵庫県播州地区と北海道室蘭に工場を建設。日本製鉄は炉材確保のため黒崎窯業と提携し両工場を独立させ、1938年(昭13)日本炉材製造(株)を設立。同社は1942年(昭17)日本製鉄の傘下に入り日鉄炉材製造(株)となり、1944年(昭19)日本製鉄に吸収合併。戦後の再建整備計画で日本製鉄の炉材工場は分離して1950年(昭25)播磨耐火煉瓦(株)が発足。以降工場を広畑、東海、室蘭、大分に設置し発展する。30年史は創業前史を含む沿革史と、10章からなる部門史で構成されている。[1998年(平10)ハリマセラミック(株)と改称、2000年(平12)黒崎窯業(株)と合併し黒崎播磨(株)となる] |
| 阪神電気鉄道(株) | 鉄道・バス | 『輸送奉仕の五十年』(1955.04) | 1893年(明26)神戸近郊の有力者30名が阪神間に電気鉄道の敷設を出願。既設鉄道と並行する郊外電車の申請は政府の中で異論があり、会社設立の免許交付は1899年(明32)、停留場34ヶ所で神戸・大阪間の営業を開始したのは1905年(明38)であった。路線を延長し沿線開発を進め、1924年(大13)には甲子園球場を開設。1933年(昭8)神戸に地下鉄を開業、その後大阪駅前にも大地下駅を建設する。戦後いち早く復旧し路線の充実を目指す。50年史は関係資料の多くが戦災で失われたため略史として編纂され、100頁を越える写真版と多くの関係者の回顧録も掲載している。[2006年阪急ホールディングスとの事業統合により、阪急阪神ホールディングスの事業会社となる] |
| 万有製薬(株) | 医薬品 | 『万有製薬八十五年史』(2002.07) | 1915年岩垂亨により万有合資会社として創業。第1次大戦によりドイツからの輸入が途絶えたサルバルサンを、国内で合成するのに成功。1944年にペニシリン開発・製造に着手、戦後の製造のリーダーとなる。副腎皮質ホルモンを製造する米国メルク社と提携し、1984年にはその傘下にはいる。巻末にメルク社の小史も掲載。 |
| (株)肥後銀行 | 銀行 | 『肥後銀行史』(1960.11) | 細川家城下町熊本では1879年(明12)宇土郡の士族らが第百三十五国立銀行を創立。1896年(明29)普通銀行の九州商業銀行となり、1918年(大7)熊本銀行と改称。1925年(大14)飽田銀行・植木銀行と合同し、肥後協同銀行を新立した。1928年(昭3)肥後銀行と改称し、現在にいたる。本社史は前編「熊本県における銀行業の生成と発展」、本編「肥後銀行三十五年史」、附録からなる。前編に前身銀行の略史も記述、本編は章ごとに沿革と一般および熊本県内経済情勢を記載し、熊本県経済史としても充実している。[渋沢栄一は九州商業銀行発起人の一人] |
| (株)肥後銀行 | 銀行 | 『肥後銀行七十年史』(1996.05) | |
| (株)肥後銀行 | 銀行 | 『肥後銀行90年史 : うるおいある未来のために。 : 1925→2015』(2016.07) | |
| 日立化成工業(株) | 化学工業 | 『日立化成工業社史』(1982.12) | |
| (株)日立製作所 | 電気機器 | 『日立要覧』(1930.08) | |
| (株)日立製作所 | 電気機器 | 『日立製作所史』(1949.06) | 明治以降日本の電気事業は外国からの輸入品によって進展していた。東京帝大電気工学科を卒業した小平浪平(おだいら・なみへい、1874-1951)は東京電灯等に勤務の後、1906年(明39)久原鉱業所日立鉱山に入社、1908年(明41)から機械修理を始める。持論の国産電気機械製造を目指し1910年(明43)茨城県日立村に新工場を建設、日立製作所と称した。1920年(大9)独立して(株)日立製作所となる。発電機、変圧器を始め一般機械や鉄道関係製品の製造にも業容を拡大する。当該社史は1908年からの30年の歴史を、小平浪平と同窓の渋沢元治(しぶさわ・もとじ、1876-1975。渋沢栄一の甥、名古屋大学総長)が編纂したもの。巻末に英文略史を掲載。[1960年(昭35)に改版を『日立製作所史. 1』として刊行している] |
| (株)日立製作所 | 電気機器 | 『日立製作所史. 1』(1960.10) | 日立製作所の1908年(明41)の創設から1938年(昭13)までの足跡を記した『日立製作所史』(1949)の改訂版。創業50年記念事業の一環として、初版以降1939年(昭14)から1960年(昭和35)までの足跡を記した第2巻とセットで刊行された。初版は創業者小平浪平(おだいら・なみへい、1874-1951)と同窓の渋沢元治(しぶさわ・もとじ、1876-1975。渋沢栄一の甥)が編纂したもので、巻末に英文略史を掲載。A5判縦組みであったが、改訂版はB5判横組み。初版に若干の追加訂正をしたことが巻頭に記されている。 |
| (株)日立製作所 | 電気機器 | 『日立製作所史. 2』(1960.12) | 日立製作所の1939年(昭14)3月から1960年(昭35)9月までの足跡を記した社史。第1編「日華事変期および太平洋戦争期」と、第2編「戦後の復興期および躍進期」からなる。本文の間に工場や製品の写真ページを挟む。巻末に英文略史を掲載。創業50年記念事業の一環として、創業から1938年(昭13)までの足跡を記した第1巻(1949年初版の改訂版)とセットで刊行された。なお第1巻では創業者小平浪平(おだいら・なみへい、1874-1951)が電気機械の修理を始めた1908年(明41)を創業としていたが、第2巻では日立製作所と称した1910年(明43)を創業とすることに改められている。[海外向けの社史として、"50 years of Hitachi" (120p)と"50 años de Hitachi" (124p)が1960年に刊行されている] |
| (株)日立製作所 | 電気機器 | 『日立製作所史. 3』(1971.01) | 日立製作所の創業60周年記念に刊行された社史。巻頭に「50年の歩み」として、既刊の第1・2巻の概要を掲載。その後の1960年(昭35)10月から1970年(昭45)9月までの10年間の歩みを、本文8章に詳述している。国際化と高度経済成長に伴う業容拡大の流れに沿い、海外進出や系列会社についても触れている。本文中に多くの写真ページを挟む。装丁は第1・2巻と同じだが、巻末に付されていた英文略史は第3巻には無い。["60 years of Hitachi 1910-1970"(118p)が1970年に刊行されている] |
| (株)日立製作所 | 電気機器 | 『日立製作所史. 4』(1985.10) | 日立製作所の創業75周年記念に刊行された社史。第3巻(1971年刊)以降1970年(昭45)から1985年(昭60)までの15年間の足跡を記載している。本文は第3巻同様の8章からなる構成で、石油危機から産業構造変革期を経て安定成長時代へ入った時期の業容を詳述。エネルギー部門の進展や高度情報化社会の到来によるエレクトロニクス部門の発展、研究開発部門の充実、新製品の拡大等に触れている。1-3巻と同様の装丁で、写真ページを本文中に挟む。年表は創業期1908年(明41)からの内容。 |
| (株)日立製作所 | 電気機器 | 『日立製作所史. 5』(2010.12) | 日立製作所の創業100周年記念に刊行された社史。第4巻(1985年刊)以降1985年(昭60)から2010年(平22)3月までの25年間の足跡を記載している。本文は第4巻同様の8章からなる構成で、東西冷戦終結とバブル崩壊期を経てグローバルな環境変化に対応した社業の歩みを記載。巻頭「日立製作所史に見る100年」には、既刊5巻の社史の目次を年代順に並べ、創業者小平浪平(おだいら・なみへい、1874-1951)および第1巻編纂者である渋沢元治(しぶさわ・もとじ、1876-1975)の序文を第1・2巻から再掲している。装丁は1-4巻と同様だが、4巻までは裏表紙にあった日立マークが表紙に移動している。 |
| 日立造船(株) | 造船 | 『日立造船株式会社七十五年史』(1956.04) | 神戸のキルビー商会小野浜鉄工所で木造汽船の建造に携わった英国人E.H.ハンター(Edward Hazlett Hunter, 1843-1917)は、1881年(明14)大阪鉄工所を創業。船舶の建造・修理とともに特殊船や鋳鉄管事業等にも力を注ぎ、その特技と権威とを誇った。1914年(大3)株式会社に改組、1934年(昭9)日本産業(株)へ合併し(株)日本産業大阪鉄工所となる。1936年(昭11)全株式を日立製作所が取得し、1943年(昭18)日立造船に改称。戦後は施設の近代化と合理化を進め、創業以来の活況を呈する。大阪鉄工所創業からの75年史は4篇からなり、第1-3篇は未定稿の60年史を中心に編集、第4篇は戦後の記録をまとめている。製品写真や工場図面など多くの図表を掲載。[2002年(平14)造船事業を日本鋼管(現JFEエンジニアリング)との共同出資会社ユニバーサル造船に営業譲渡] |
| 日立造船(株) | 造船 | 『八十周年を迎えて』(1961.04) | |
| 日立造船(株) | 造船 | 『堺工場竣工・創業85周年』(1966.04) | |
| 日立造船(株) | 造船 | 『日立造船90周年を迎えて : インテグレーター』(1971.04) | |
| 日立造船(株) | 造船 | 『日立造船百年史』(1985.03) | |
| 広島ガス(株) | ガス | 『広島ガス80年史』(1990.06) | 横浜に日本初のガス灯が点火してから34年後の1906年(明39)、広島でガス事業の計画が起る。しかし日露戦争後の不況で地元での資金調達は断念、計画は大阪の財界へ持ち込まれた。1909年(明42)大阪銀行集会所において、大阪財界発起人による創立総会が開かれ、広島瓦斯が発足。ガス需要増大に伴い設備を拡充する。第二次大戦で壊滅的被害を受けるが1946年(昭21)には供給再開。1970年(昭45)広島ガスに社名変更。需要側ニーズの多様化に対応しLNG(液化天然ガス)導入を進める。80年史は研究者の執筆で、既刊の60年史(序章~7章)と70年史(8~9章)を要約した「広島ガス70年通史」と、直近10年の歩みを詳述した10~11章からなる。原爆被害にも写真入りで触れている。 |
| 広島電気(株) | 電力 | 『広島電気沿革史』(1934.11) | 広島では1889年(明22)地元有志により広島電灯が設立され、近隣会社を合併して業容を拡大。一方1897年(明30)設立の広島水力電気(初代会長渋沢栄一)は、1911年(明44)呉電気鉄道と合併し広島呉電力と改称。両社は同一地域での事業合理化のため1921年(大10)合併し、広島電気が創立。発電設備を増設し山陰地方及び岡山県と愛媛県島嶼部にも事業を拡大する。当該社史では第1章に前身2社の沿革、第2章以下で広島電気の沿革と現況を記述。合併各社の略史も記載し、巻頭に役員と事業所写真、巻末に重役小伝を掲載している。姉妹篇の『感想録』は3代社長守屋義之(もりや・よしゆき、1867-1938)による回想録。[1941年(昭16)配電統制令により解散し中国配電となる] |
| 広島電気(株) | 電力 | 『感想録 : 広島電気沿革史. 姉妹篇』(1934.11) | 『広島電気沿革史』(社史ID:13980)の姉妹篇 |
| 風帆船会社 | 海運 | 『風帆船会社明治15年度報告計算書』([188-?]) | |
| 風帆船会社 | 海運 | 『風帆船会社創立要旨並定款』([1880.11]) | |
| (株)福井銀行 | 銀行 | 『福井銀行六十年史』(1965.05) | 日本有数の産米地帯である福井県では、明治初期の地租改正により地主が蓄積した資本を、近代産業へ投資する熱が高まる。進歩的地主らは市橋保治郎(いちはし・やすじろう、1864-1954)を中心に1899年(明32)福井銀行を創立、殖産興業の国策に応じ羽二重機業の育成に努めた。繊維業の変遷に応じた金融措置、関連産業の助成、農業の体質改善に伴う農村金融などにも応じる。県内多数の銀行を合併し1945年(昭20)には一県一行を実現する。60年史は時代ごとの事業史と現況からなる。 |
| 福井精練加工(株) | 繊維 | 『福井精練70年史 : 1889-1959』(1961.01) | 明治期に福井の羽二重は需要が伸びたが、精練染色加工は京都で行われていた。京都の黒川栄次郎(1866-1948)らは1889年(明22)福井に京越組を創立し精練加工を開始。続いて多くの精練業者が乱立し競争する中、京越組を継承した黒川練工場は2度の合同を経て1923年(大12)福井精練加工(株)が創立。輸出用絹織物の生産を伸ばし人絹加工にも進出。戦時中は落下傘等軍需用品を生産。戦後は衣料の需要増と輸出再開で復興する。京越組創立からの70年史は沿革、現況、回想、資料という構成で、戦災を免れた多くの史料や図版を本文中に取り入れた編集。[1973年(昭48)セーレン(株)と改称][羽二重=上質の白い絹織物][精練=繊維中の夾雑物を除き、繊維の特性を発揮させて、漂白・染色をするための準備工程] |
| 福助(株) | その他製造業 | 『フクスケ100年のあゆみ』(1984.05) | |
| 福助足袋(株) | その他製造業 | 『福助足袋の六十年 : 近世足袋文化史』(1942.10) | |
| (株)福武書店 | サービス業 | 『福武書店30年史 : 1955~1985』(1987.04) | |
| 富国生命保険(相) | 保険 | 『富国生命五十五年史』(1981.11) | 日本では明治初期に徴兵制度が導入され、日清戦争で外国と戦火を交えると、兵士と家族救済のための徴兵保険が考案される。徴兵保険(株)勤務の吉田義輝(1874-1943)は相互組織の会社設立を目指し、郷里の先輩根津嘉一郎(ねづ・かいちろう、1860-1940)の賛同を得て1923年(大12)富国徴兵保険(相)を設立。業績を拡大し1937年(昭12)業界1位の保険契約高を獲得。1945年(昭20)終戦で徴兵制度が廃止されて徴兵保険の存在意義が無くなり富国生命保険(相)と改称、生命保険会社に生まれ変わる。55年史は第1部徴兵保険時代と第2部生命保険時代からなり、末尾に新本店ビルの詳細を掲載。保険料や配当率の変遷等の詳細資料付。創業50年記念の略史『フコク生命50年の歩み』(1973)あり。 |
| (資)冨山房 | サービス業 | 『冨山房』(1932.10) | 土佐出身の坂本嘉治馬(さかもと・かじま、1866-1938)は18歳で上京後、同郷の小野梓(おの・あずさ、1852-1886)主宰の出版社東洋館で実務に携わる。小野没後その志を継ぎ、1886年(明19)冨山房を設立。人文社会科学分野の教科書や辞典類を次々出版し、『大日本地名辞書』『大言海』『大日本国語辞典』等図書雑誌3000点余を世に出す。社屋新築記念に出版した社史は、設計図や写真入りの本店新築工事概要、各界名士53人からの祝辞、冨山房47年史、社員一覧、冨山房出版年史からなる。渋沢栄一は同社の雑誌『新日本』に顧問として関わる。[1993年(平5)冨山房4代目坂本嘉広は(株)冨山房インターナショナルを新たに創立し、新刊出版とともに明治大正期の冨山房出版物を復刻再版している] |
| (資)冨山房 | サービス業 | 『冨山房五十年』(1936.10) | |
| 富士瓦斯紡績(株) | 繊維 | 『富士紡生るゝ頃』(1933.03) | |
| (株)富士銀行 | 銀行 | 『富士銀行七十年誌』(1952.03) | 安田善次郎は事実上銀行であった安田商店を改組し、1880年東京日本橋に合本安田銀行を設立。1893年合資会社、1900年合名会社、1912年株式会社へ改組。1923年に11行が合同し新たに安田銀行が発足。渋沢栄一が相談役を務めた帝国商業銀行は1927年第三銀行となり、1944年安田銀行が買収。戦後安田保善社の解体に付随して1948年(株)富士銀行と改称。70年史は1935年に刊行された『安田銀行六十年史』以降の10年の歩みを、戦時篇、戦後篇、現況に分けて記述、巻末に「六十年略誌」も載せている。 |
| (株)富士銀行 | 銀行 | 『富士銀行八十年史』(1960.11) | 1880年安田銀行の発足からの80年史。前半は安田商店誕生からの「八十年通史」で、組織の変遷ごとの章立てで富士銀行の発足経緯も詳述。後半は1948年改称した「富士銀行史」で、戦後の経済状況の中での銀行経営の歩みを述べる。 |
| (株)富士銀行 | 銀行 | 『富士銀行の百年』(1980.11) | 1880年安田銀行の発足からの100年史。第1~3編は創業者安田善次郎と銀行業の創設からの歩みを述べ、第4~7編では戦後1948年改称した富士銀行の成長と発展を詳述している。[2002年第一勧業銀行、日本興業銀行と合併統合し、(株)みずほ銀行及び(株)みずほコーポレート銀行となる] |
| (株)富士銀行 | 銀行 | 『富士銀行百年史』(1982.03) | 幕末より安田善次郎(やすだ・ぜんじろう、1838-1921)が営業していた両替店、安田商店を1880(明治13)年に合本安田銀行に改組し創業。合資会社、合名会社への改組を経て、1912(明治45)年株式会社安田銀行となる。1923(大正12)年、株式会社保善銀行を新設。安田銀行はじめ安田関係銀行11行との大合併により、同年株式会社安田銀行と改称する[旧安田銀行とは別会社]。1946(昭和21)年、財閥解体により持株会社である安田保善社から分離。1948(昭和23)年、株式会社富士銀行と改称する。本社史は本巻、別巻2冊からなる百年史。合本安田銀行への改組・創業を元年としている。本巻は全10編にわたり、創業者初代安田善次郎の生い立ち、旧安田銀行はじめ関係銀行の変遷、新安田銀行となってからの戦前・戦中・戦後の歴史、富士銀行と改称後の事業発展等、1400頁超の大著。百周年記念事業を含む1981(昭和56)年6月までを記録している。資料編である別巻は営業店史、関係会社の系統変遷図、定款や株主、役員の変遷などをまとめた参考資料、年表および財務諸表を掲載。営業店史では一店舗ごとに解説、店歴、人事変遷が記述され、その店舗が元々どこの銀行の所属であったのか遡ることができる。 |
| (株)富士銀行 | 銀行 | 『富士銀行百年史. 別巻』(1982.03) | 『富士銀行百年史』(社史ID:09700)の別巻 |
| 藤倉電線(株) | 非鉄金属・金属製品 | 『フジクラ100年の歩み : 1885-1985』(1987.12) | |
| 藤沢薬品工業(株) | 医薬品 | 『藤沢薬品七十年史』(1966.12) | 三重出身の初代藤沢友吉(ふじさわ・ともきち、1866-1932)は大阪道修町の薬種問屋に奉公し、1894年(明27)独立して売薬業の藤沢商店を開業。樟脳事業の有望性に目をつけ家庭用防虫剤として開発生産し、販売高を伸ばす。新薬開発も進めて業容を拡大し1930年(昭5)(株)藤沢友吉商店に改組。戦時下医薬品生産の拡充に伴い1943年(昭18)藤沢薬品工業(株)と改称。戦後は組織改革や研究開発、海外企業との連携を進め発展する。70年史は沿革を記した主篇、定款など資料をまとめた副篇、創業者の伝記である特集篇からなる。[2005年(平17)山之内製薬と合併し、アステラス製薬(株)となる] |
| 藤沢薬品工業(株) | 医薬品 | 『藤沢薬品八十年史』(1976.03) | |
| 富士写真フイルム(株) | 化学工業 | 『創業25年の歩み』(1960.01) | 1919年(大8)発足の大日本セルロイドでは、セルロイドの新しい需要先として写真フィルム・映画用フィルムの将来性に着目。その国産化を社会的責務であると考え、写真乳剤の研究のため写真用乾板の工業化を進めていた東洋乾板と提携。セルロイドとは製造販売共に異なる知識を要するので別会社を計画、政府の助成金も受け1934年(昭9)富士写真フイルムが誕生する。東洋乾板を統合し、写真フィルムをフィルムベースから一貫製造するとともに、乾板・印画紙の製造も行なう。戦後は不燃性ベースへ転換し、総合写真工業会社として発展する。25年史は現況・沿革・資料の3編からなり、沿革編では準備時代から創立25周年までを7時代に分け、設備拡張・技術革新・販売活動・労務事業等を記載。各頁掲載の写真はすべて自社のフィルム・印画紙・写真薬品による。[2006年(平18)富士フイルムホールディングスの事業会社の一つである富士フイルムとなる] |
| 富士写真フイルム(株) | 化学工業 | 『富士フイルム50年のあゆみ』(1984.10) | |
| 富士重工業(株) | 自動車・自動車部品 | 『富士重工業三十年史』(1984.07) | |
| 富士重工業(株) | 自動車・自動車部品 | 『六連星はかがやく : 富士重工業50年史 : 1953-2003 : Six stars shining briliantly』(2004.07) | 前史として1917年設立の中島飛行機が数々の名機を生み、戦争で爆撃の対象とされ、戦後の財閥解体で12社に分割するまでを描く。戦後その中の主要5社が1953年合併し富士重工業(株)設立(社史タイトルには6社を象徴して六連星(ムツラボシ)を使用)、飛行機・自動車・二輪車・鉄道車両などの総合輸送機器メーカーとしてスタートする。1957年に完成したスバル360は最初の「国民車」と評価され、ロングセラーとなる。輸出産業として成長するが、1990年代から販売不振となり、1999年にGMと包括提携。別冊資料編あり。 |
| 富士重工業(株) | 自動車・自動車部品 | 『富士重工業50年史 : 資料集 : 1953-2003』(2004.07) | 『六連星はかがやく : 富士重工業50年史 : 1953-2003 : Six stars shining briliantly』(社史ID:06760)の資料編 |
| 富士製鉄(株) | 鉄鋼業 | 『炎とともに : 富士製鉄株式会社史』(1981.03) | 1950年過度経済力集中排除法の適用により日本製鉄(株)が解体され、八幡製鉄(株)・日鉄汽船(株)・播磨耐火煉瓦(株)とともに富士製鉄(株)が発足。以降日本経済の発展に沿って成長し、輪西(室蘭)・釜石・広畑・川崎の各製鉄所に加え東海・大分にも製鉄所を建設。1970年八幡製鉄(株)と合併、新日本製鉄(株)となる。社史は20年間の歩みを総合史と部門史に分けて記述。同時に刊行された「八幡製鉄株式会社史」「新日本製鉄株式会社十年史」は「炎とともに」の共通タイトルを持つ。 |
| 富士製鉄(株)室蘭製鉄所 | 鉄鋼業 | 『室蘭製鉄所50年史』(1958.07) | 渋沢栄一らによって設立された北海道炭礦鉄道は1906年国有化され、鉄道以外の事業部門は北海道炭礦汽船(株)と社名変更、買収金を元に製鉄業に進出。北海道の豊富な砂鉄を精錬する溶鉱炉を室蘭に建設し1909年操業開始。1917年輪西製鉄場を分離し、三井との共同出資で北海道製鉄(株)発足、その後1931年~輪西製鉄(株)、1934年~日本製鉄(株)を経て1950年富士製鉄(株)設立、傘下の工場となる。50年史は前半が創業からの総合史、後半は部門史。写真や図版を多く取り入れた編集で、校閲土屋喬雄。 |
| 富士ゼロックス(株) | 機械 | 『富士ゼロックスの歴史 : <1962~1992> : The Document Company』(1994.10) | |
| 富士ゼロックス(株) | 機械 | 『富士ゼロックス50年の歩み : 1962-2012』(2013.09) | |
| (株)藤田組 | 建設 | 『藤田組の五十年』(1960.04) | |
| 富士通(株) | 電気機器 | 『社史. 2. 昭和36年~50年』(1976.12) | |
| 富士通(株) | 電気機器 | 『社史. 3. 昭和50年~60年』(1986.05) | |
| 富士電機製造(株) | 電気機器 | 『富士電機社史 : 1923-1956』(1957.12) | |
| 富士電機製造(株) | 電気機器 | 『富士電機社史. 2 (1957-1973)』(1974.07) | |
| 富士電機製造(株) | 電気機器 | 『富士電機二十二年の記録 : 主要経営問題を中心として』(1986.06) | |
| 富士紡績(株) | 繊維 | 『富士紡績株式会社五十年史』(1947.12) | 明治以降富士山系の水力を利用した産業創設の機運が起る。1890年(明23)開業の富士製紙の成功をみた事業家らは紡績会社起業を図り、日清戦争後資本家の出資を得て1896年(明29)富士紡績を創立。1906年(明39)東京瓦斯紡績を合併し、富士瓦斯紡績と改称。1945年(昭20)12月再び富士紡績と改称する。50年史は創立から現況までを9章に分け記述、会社再建に尽くした和田豊治(わだ・とよじ、1861-1924)についても詳述している。当初1945年刊行予定で印刷されたが戦災で全焼、初稿刷全文を再印刷して2年後に刊行したもので、1944年上期までの内容。[2005年(平17)持株会社へ移行し富士紡ホールディングス(株)と改称][渋沢栄一は協調会理事として富士瓦斯紡績労働争議に与る] |
| (株)武州銀行 | 銀行 | 『武州銀行史』(1988.04) | 埼玉県では明治以降小規模な銀行が数多く設立される。地元有力者は県の中央銀行を株式組織により設立することを図り、尾高惇忠次男の尾高次郎東洋生命保険社長を創立委員長に選出、1918年(株)浦和町に武州銀行設立。渋沢栄一が関わった黒須銀行・熊谷銀行を含む県内6行を、大正の不況期に吸収合併。1943年に政府の一県一行主義の方針により、第八十五銀行、忍商業銀行、飯能銀行と合併し(株)埼玉銀行となる。武州銀行設立には渋沢栄一は尽力したものの表には出なかった、という関係者の談話も掲載。 |
| 婦女新聞社 | サービス業 | 『婦人界三十五年』(1935.05) | 福島四郎(1874-1945)は1900年(明治33)『婦女新聞』を創刊。創刊から35年を祝して刊行された本書は、福島が『婦女新聞』誌上に掲載した記事から約1/3を選び、9編に分類して掲載したもの。第1-4編は婦人論、婦人運動、女子教育、家庭等、女性の関わる問題に焦点を置いた記事。第5編は明治からの時代ごとの時事問題で、第6編は津田梅子(1864-1929)ら傑出した女性達および渋沢栄一(1840-1931)を含む関連人物のエピソード集。第7編は江戸時代の歌人井上通女(1660-1738)らの小伝集で、第8編は随筆などの著作。第9編「婦人界女教界小史」は、創刊以来35年間の婦人界女子教育界の主な事件を年月順に列記したもの。以上本書は福島個人の著作にとどまらず、日本の婦人問題変遷の資料となっている。なお渋沢栄一は婦女新聞後援会の相談役を務めた。また栄一長女の穂積歌子(1863-1932)は『婦女新聞』の熱心な読者であった縁で、本書序文は歌子長男の穂積重遠(1883-1951)が執筆している。[『婦女新聞』は1942年3月22日の2185号を以て廃刊] |
| ブリヂストンタイヤ(株) | ゴム | 『ブリヂストンタイヤ五十年史』(1982.03) | |
| ブリヂストンタイヤ(株) | ゴム | 『ブリヂストンタイヤ五十年史 : 資料』(1982.03) | 『ブリヂストンタイヤ五十年史』(社史ID:04093)の資料編 |
| 古河鉱業(株) | 鉱業 | 『創業100年史』(1976.03) | 小野組で活躍した古河市兵衛(ふるかわ・いちべえ、1832-1903)は、小野組破綻後独立し銅山経営に乗り出す。1875(明治8)年、草倉銅山の経営に着手。次いで1877(明治10)年、足尾銅山の経営も開始する。銅のほか石炭、機械事業にも進出。1905(明治38)年、会社組織に移行し、古河鉱業会社となる。のち幾度かの組織変更を行い、1941(昭和16)年より古河鉱業株式会社となる。1973(昭和48)年、足尾銅山の閉鎖をもって鉱山部門から撤退。以後、化学や機械金属部門を中心とした経営を行う。本社史では、古河市兵衛による個人経営から事業の多角化による古河コンツェルンの形成、戦後の事業変遷まで詳細に記録されている。各時代ごとに古河電気工業をはじめとした関連会社の略史も含む。 |
| 古河電気工業(株) | 非鉄金属・金属製品 | 『創業100年史』(1991.09) | |
| (株)文祥堂 | 小売業 | 『感謝を乗せて知的航海 : 文祥堂創業80周年記念社史』(1994.08) | |
| (株)平凡社 | サービス業 | 『平凡社六十年史』(1974.06) | 兵庫県の立杭(たちくい)で陶業をしていた下中弥三郎が上京し1914年に創業。戦前の「大百科事典」は戦後「世界大百科事典」となり、雑誌「太陽」も創刊。社史本文は作家尾崎秀樹が執筆。巻末に「平凡社発行書目一覧」がついている。 |
| (株)報知新聞社 | サービス業 | 『報知七十年』(1941.06) | |
| (株)報知新聞社 | サービス業 | 『世紀を超えて : 報知新聞百二十年史 : 郵便報知からスポーツ報知まで』(1993.06) | |
| 宝田石油(株) | 石油 | 『宝田二十五年史』(1920.05) | 新潟県古志郡の東山油田は明治初期から開発が始まり、200もの事業者が競っていた。長岡石油会社を起こしていた山田又七は古志石油会社隣接地を入手し、1893年(明26)宝田石油(ほうでんせきゆ)を設立。1896年(明29)には古志石油を合併し古志宝田石油となるが、1899年(明32)には社名を宝田石油に戻す。1901年(明34)には小資本分立を排して合同の機運が起り、北越石油ほか24会社・組合を合併。その後も多くの会社を合併し規模を拡大する。25年史は沿革を創業期・合同期・整理期・成業期の区分で記述すると共に、各頁上部欄外に本邦石油の発見、採油法、製油の沿革、宝田鉱区の沿革と現況等を記載している。本文は総ルビ。[渋沢栄一は北越石油の発起人・相談役で、1901年の合同にも関わる][1921年(大10)日本石油に合併(現・JX日鉱日石エネルギー(株))] |
| 豊年製油(株) | 食品 | 『豊年製油株式会社二十年史』(1944.07) | 大正期に大豆油は抽出法が発達し、菜種油を抜いて需要が増大する。1915年(大4)神戸の鈴木商店は満鉄中央試験場から大豆製油工場を譲受し、鈴木商店製油部大連工場として操業。清水・鳴尾・横浜にも工場建設し増産するが第一次大戦後の不況で事業縮小となる。製油部は独立し、満鉄時代からの商標を社名に1922年(大11)豊年製油が創立。豆粕等製品の開発と宣伝普及に努め社業が発展する。20年史は巻頭の役員・事業場写真、9章からなる沿革、巻末附録の図表と年譜で構成。沿革第1章で創業前の植物油工業界を俯瞰し、物故社員慰霊祭や現況の章も設けている。[1989年(平1)(株)ホーネンコーポレーションに社名変更(現(株)J-オイルミルズ)] |
| 豊年製油(株) | 食品 | 『豊年製油株式会社四十年史』(1963.12) | |
| (株)北越銀行 | 銀行 | 『創業百年史』(1980.09) | 戊辰戦争に敗戦した長岡藩の三島億二郎は士族救済に奔走し、1878年第六十九国立銀行を設立。一方渋沢栄一らが発起人となった北越鉄道(株)が認可された際、長岡にもう一つ銀行を新設する計画が具体化し、1896年長岡銀行創立。両行は1942年行政指導のもとで合併し長岡六十九銀行となり、1948年(株)北越銀行と改称。百年史には合併された多くの前身銀行の沿革と主要勘定を記載。前身銀行の一つ宮城屋貯蓄銀行は、経営破綻の際渋沢栄一の尽力で整理され東京栄銀行となり、後長岡銀行が吸収している。 |
| (株)北越銀行 | 銀行 | 『北越銀行史 : 110年のあゆみ』(1988.06) | 「百年史」以降の1979年から1988年までの10年間の推移をまとめたもの。沿革と資料編からなる。 |
| (株)北越銀行 | 銀行 | 『北越銀行史 : 120年のあゆみ』(1998.06) | |
| 北越製紙(株) | パルプ・紙 | 『北越製紙百年史』(2007.04) | 明治以降油田開発で活況を呈した長岡には渋沢栄一らにより北越鉄道が敷かれ、近代産業創業の機運が高まる。紙商の田村文四郎(たむら・ぶんしろう、1854-1920)と書籍商の覚張治平(がくはり・じへい、1862-1927)は共に長岡商業会議所常議員として活躍、洋紙需要の増加を見て製紙会社設立に奔走する。地元と東京の有力者の協力を得て1907年(明40)北越製紙を創業、長岡に工場を建て電動抄紙機を導入し生産を開始。以降戦争による打撃や地震などの災害も克服し業績を拡大する。100年史は通史として時代ごとの歩みを記述した本編と資料編からなる。[2009年(平21)北越紀州製紙(株)と社名変更] |
| (株)北洋銀行 | 銀行 | 『北洋銀行 百年史』(2018.03) | |
| (株)北洋相互銀行 | 銀行 | 『北洋相互銀行50年史』(1970.06) | 第一次大戦期の好況時に北海道経済中心の小樽で、中小商工業者の為の庶民金融機関として地元有力者により1917年(大6)北海道無尽が創立。翌年免許が下りるが函館の北海無尽と商号類似のため、小樽無尽と改称し営業開始。第二次大戦時下の金融統制で1944年(昭19)全道の無尽会社を合併し北洋無尽となる。戦後1951年(昭26)相互銀行法施行により、北洋相互銀行となった。50年史では創業前史として明治初年からの北海道における金融事業と無尽の沿革を記述。本史は小樽無尽・北洋無尽・北洋相互の時代区分で沿革を詳述。最後に合併各無尽会社の小史を記載している。付録に相互銀行法・無尽業法を掲載。[1989年(平1)普通銀行に転換、北洋銀行に商号変更。1998年(平10)北海道拓殖銀行より北海道地区の営業を譲受] |
| (株)北陸銀行 | 銀行 | 『創業百年史』(1978.03) | 金沢の士族らが1877年(明10)設立の第十二国立銀行は、売薬業者と密接な関係があった富山の第百二十三国立銀行と1884年(明17)合併し、本店を富山に移す。また1889年(明22)設立の高岡銀行は米穀・肥料商や綿商、1894年(明27)設立の中越銀行は地主主体の企業家、1896年(明29)設立の富山橋北銀行(後富山銀行)は中小商業者をそれぞれ主な取引先としていた。4行はそれぞれ富山県内の多くの銀行を吸収しながら発展するが、1943年(昭18)戦時下の政策で合併し、北陸銀行が誕生。1200頁を越える100年史は本編、産業編、資料編からなり、本編は創立前史、前身銀行史、北陸銀行史の3部構成。産業編は海運、売薬ほか北陸の地場産業の盛衰を詳述。合併の1943年を起点とする10年史、20年史、30年史が刊行されており、1877年の創業からの100年史では合併後の部分は簡潔にまとめている。 |
| (株)北陸銀行 | 銀行 | 『北陸銀行50年史』(1994.03) | |
| 北陸電力(株) | 電力 | 『北陸電力30年史』(1982.03) | |
| 北陸電力(株) | 電力 | 『北陸電力40年史』(1992.03) | |
| 北陸電力(株) | 電力 | 『北陸地方電気事業百年史』(1998.03) | |
| 北陸配電(株) | 電力 | 『北陸配電社史』(1956.05) | |
| 保険銀行時報社 | 保険 | 『本邦生命保険業史』(1933.09) | |
| 北海道瓦斯(株) | ガス | 『北海道瓦斯55年史』(1966.11) | 日露戦争後の1909年に北海道の拓殖計画が立てられ、各都市で都市ガス経営の計画が相次ぐ。渋沢栄一ら東京瓦斯関係者は出願を一本化して設立を申請、1911年北海道瓦斯(株)創立、本店東京、支店札幌。事業地域は札幌市・小樽市・函館市。1963年に本社を札幌に移転。55年史は総合史を東京瓦斯出身者が執筆、資料・年表は社内で編纂。 |
| 北海道瓦斯(株) | ガス | 『北海道ガス100年史』(2012.03) | 創立100周年を記念して編纂された社史。第1編は創立から1962(昭和37)年まで、第2編は東京から札幌へ本社を移した1963(昭和38)年から2011(平成23)年末までを記述。第1編は前史『北海道瓦斯五十五年史』を要約、再構成したもの。巻頭口絵にカラー写真による特集、巻末に資料編を掲載。 |
| (株)北海道新聞社 | サービス業 | 『北海道新聞十年史』(1952.08) | |
| (社)北海道石炭鉱業会 | 鉱業 | 『北海道鉱業誌. 昭和3年版』(1928.09) | |
| (株)北海道拓殖銀行 | 銀行 | 『北海道拓殖銀行創業十年誌』(1910.10) | |
| (株)北海道拓殖銀行 | 銀行 | 『北海道拓殖銀行五十年史』(1950.04) | 明治以降発展しつつあった北海道産業界の開発振興に寄与するため、北海道拓殖銀行法により1900年(明33)特殊銀行として北海道拓殖銀行が創立。渋沢栄一は設立委員。長期金融を主に業容を拡大し、北海道内の銀行を次々合併する。開発が農業から商工業へ移行するに従い短期金融業務が発展。戦後北海道拓殖銀行法の廃止に伴い1950年(昭25)普通銀行に転換する。50年史は設立時、満州事変まで、太平洋戦争終末まで、終戦後、という時代区分で陣容と業務の変遷を記述している。[1998年北海道地区営業を北洋銀行へ、本州地区営業を中央信託銀行へ譲渡、1999年解散] |
| (株)北海道拓殖銀行 | 銀行 | 『北海道拓殖銀行史』(1971.04) | |
| 北海道炭礦汽船(株) | 鉱業 | 『五十年史』(1939.06) | 薩摩出身の北海道庁理事官堀基(ほり・もとい、1844-1912)は、自由かつ弾力性ある炭礦経営をめざして設立された北有社の事業を受け継ぎ、1889年(明22)北海道炭礦鉄道会社を設立(渋沢栄一は発起人)。石炭資源の開発と鉄道運輸を軸に、自給自足経営のため植林、製材、発電、窯業を手がけ、海運、荷役等の分野に事業を拡張。1906年(明39)鉄道国有化に伴い北海道炭礦汽船と改称し、製鉄、製鋼の重工業にも進出する。50年史は沿革と事業からなり、日本製鋼所や輪西鉱山等の関係事業にも触れる。時局がら軍用資源に関する記事・写真は割愛している。[1995年(平7)国内炭礦を全て閉山し、現在は石炭の輸入・販売事業等を行っている] |
| 北海道炭礦汽船(株) | 鉱業 | 『七十年史』(1958.11) | 1889(明治22)年、北海道庁より幌内炭鉱と幌内鉄道の払い下げを受け、北海道炭礦鉄道会社を設立。1893(明治26)年の商法施行により、社名を北海道炭礦鉄道株式会社に変更。1896(明治29)年より回漕業の兼営を開始。1906(明治39)年、鉄道国有法の制定により鉄道事業の国有化が決定。社名を北海道炭礦汽船株式会社とする。炭鉱、海運のほか植林、製材、発電、製鉄、化学など多角経営を行う。本社史は、刊行当時1958(昭和33)年の「現況」から始まり、時代別の「縦観」、業務別の「横観」、専門家による「特輯」および「資料」の五部構成である。その他巻頭に「石炭の手びき」、各章ごとに元社員ら関係者の回想録が挿入されている。 |
| 北海道電力(株) | 電力 | 『北海道電力の10年 : 1951-1961』(1962.03) | 第二次世界大戦後電気事業の再編成が行なわれ、北海道では北海道配電と日本発送電北海道支店との事業を併せて、1951年(昭26)北海道電力が創立された。初代会長は関東配電副社長等を歴任した藤波収(ふじなみ・おさむ、1888-1972)。当時電力事情はきわめて逼迫した状況にあり、最大急務は電源拡充であった。10年史はジャーナリストの執筆編纂で、北海道の開発と共に歩んできた北海道電力の姿を客観的に眺め、写真、図を多く採り入れて構成されている。 |
| 北海道電力(株) | 電力 | 『北のあかり : 北海道電力創立三十周年記念誌』(1982.03) | 北海道初の電気事業は1889年(明22)設立の札幌電灯舎で、その後数多くの民営電気事業が起こる。戦時下には民営の発電と送電事業は日本発送電北海道支店に、配電事業は北海道配電に全て統合され、戦後1951年(昭26)両者の事業を併せ、北海道電力が創立された。30年史は北海道の「電灯事始め」から創立後30年までの歩みの他に、「暮らしの博物図鑑」「明治の洋館」「北海道横断」などの記事と資料編からなる。単なる電気事業史ではなく、電気が北海道の産業や道民の生活にどのように関わってきたかを、1000点を超える写真を使って描いている。 |
| 北海道電力(株) | 電力 | 『北のあかりを灯し続けて : 北海道電力五十年の歩み』(2001.12) | |
| 北海道電力(株) | 電力 | 『北のあかりを灯し続けて : 北海道電力五十年の歩み. 資料編』(2001.12) | 『北のあかりを灯し続けて : 北海道電力五十年の歩み』(社史ID:14060)の資料篇 |
| 北海道東北開発公庫 | その他金融業 | 『北海道東北開発公庫二十年史』(1977.03) | 明治以降北海道は政府の様々な計画のもとで開発が進んでいた。1956年(昭31)北海道開発公庫法により、政府関係金融機関として北海道開発公庫が設立。気象条件が厳しく産業開発の遅れがちであったこの地方において、産業の振興開発を推進するために必要な長期、低利の財政資金を提供することが目的であった。1957年(昭32)新潟県を含む東北7県を業務対象地域に加えて北海道東北開発公庫に改組。20年史は第1部(設立・改組の経緯)、第2部(業務活動の推移)、資料編の3部により構成。[1999年(平11)日本開発銀行と共に日本政策投資銀行へ一切の業務を継承し解散] |
| 北海道東北開発公庫 | その他金融業 | 『北海道東北開発公庫三十年史』(1988.03) | |
| 北海道東北開発公庫 | その他金融業 | 『北海道東北開発公庫史』(2002.03) | |
| (株)北国銀行 | 銀行 | 『北国銀行四十年小史』(1983.12) | 石川県の北前船問屋米谷半平(こめたに・はんべい)は1891年(明24)小松町に米谷銀行(後に加能合同銀行)を設立。一方第一国立銀行金沢支店の業務を引継いで1892年(明25)設立された加州銀行(旧)は、加賀実業銀行と合併し加州銀行(新)となる。また能登地方7銀行の合同により1938年(昭13)能和銀行が設立。加能合同銀行、加州銀行(新)、能和銀行の3行は、戦時経済下の銀行1県1行体制実現の要請を受け合併、1943年(昭18)北国銀行が誕生した。以後敗戦や2度にわたる石油危機を克服し、経済安定成長期に発展する。コンパクトな体裁の40年史は前身銀行の簡単な沿革の後、合併後の経営の歩みを記述。後半の付編に営業店小史や財務データ等を簡潔にまとめている。 |
