収録社史一覧

全1609件中100件 1201件〜1300件目を表示

並び替え
表示切替
表示件数
会社名 業種 社史タイトル(出版年) 会社沿革と社史メモ
日本放送協会総合技術研究所 通信 『五十年史』(1981.03)
日本放送協会総合放送文化研究所 通信 『20年のあゆみ : NHK総合放送文化研究所・NHK放送世論調査所』(1966.11)
日本鋪道(株) 建設 『日本鋪道五十年史』(1985.12)
日本無線(株) 電気機器 『日本無線55年の歩み : JRC』(1971.06) 1895年(明28)イタリアのマルコーニが世界初の無線電信機通信実験に成功。第一次世界大戦中、航海中の商船の安全確保のため、日本の無線通信事業が動き始める。国民新聞の国際記者であった加島斌(かしま・あきら、1882-1954)はいち早く無線通信の将来性を予見し、無線電信機国産の構想を抱いて1915年(大4)日本無線電信機製造所を設立。戦前戦中はラジオ普及、軍需急増の波に乗り大躍進、1942年(昭17)日本無線と改称。戦後は超音波魚群探知機、レーダなどの新製品開発で不況を乗切る。55年史は沿革編と、各種無線通信機、超音波機器、真空管、半導体等の開発経緯および初期製品の写真も掲載した技術編からなる。
日本綿花(株) 繊維 『日本綿花株式会社五十年史』(1943.09) 明治期に勃興した紡績業の原料棉花の輸入は、外国商館に依存していた。政府と紡績業者は渋沢栄一の協力を得てインド棉花の調査団を派遣し、インド棉輸入を図る。外務書記官として調査に参加した佐野常樹(さの・つねき、1853-1899)は関西の紡績業者らと共に、棉花輸入の自給機関として1892年(明25)日本綿花(株)を大阪に設立。紡績業の発展に伴い世界各国に取引範囲を広げ、食品や雑貨も取扱い発展する。1943年(昭18)日綿実業(株)と改称。日本綿花時代を扱った50年史は第1編沿革に続き、第2編に海外各地の事業を地域別に記述、第3~8編に取扱品目や関係会社等の資料をまとめている。[1982年(昭57)ニチメン(株)と改称、2004年(平16)日商岩井と合併し双日(株)となる]
(社)日本綿花協会 繊維 『綿花百年. 上巻』(1969.06) 日本に綿花(棉花)が渡来したのは平安時代だが、庶民の衣料として大きく普及したのは江戸時代で、全国で綿花が栽培され、手工業で綿布が生産されていた。明治に入り綿花・綿糸・綿布(綿三品)の輸入が急増し、政府の綿業育成等により大規模な綿紡績会社が設立。輸出も盛んになり多くの綿貿易会社が設立され、1898年(明治31)に国内外の綿花商20社により日本棉花同業会が発足。以降第二次大戦期に統制会社となるまで、同業者の利益を守り取引週報や月報を発行し、業界発展に貢献した。戦後は綿花輸入業者を中心とする民間団体として1947年(昭和22)(社)日本綿花倶楽部が発足、輸入綿花輸送に関わる業務と日報・月報刊行を刊行する調査業務を行う。1949年(昭和24)(社)日本綿花協会と改称。本書は日本綿花協会が創立20周年を機に、明治以降の綿業・綿貿易の歴史を上下2巻にまとめたもので、足跡を記した第1部綿花百年史、業界人20人に取材した第2部綿花人二十話、資料編である第3部参考諸表からなる。第1部には「前史」として明治以前の世界と日本の綿作と綿業の歩みが含められている。第2部には各文の末尾に筆者略歴を付す。第3部の会員会社要覧には、正・準会員計55社について社歴、綿花部門歴、歴代の綿花担当部長名、綿花部門の特色がまとめられている。[(社)日本綿花協会は2013年(平成25)一般社団法人となる]
(社)日本綿花協会 繊維 『綿花百年. 下巻』(1969.06) 『綿花百年. 上巻』(社史ID:02370)の下巻
(社)日本綿業倶楽部 繊維 『本邦綿糸紡績史. 第1巻』(1937.06) 中外商業新報社で紡績事情を研究し、日清紡績等で紡績業に従事した絹川太一が日本綿業倶楽部に入り、その研究成果を出版した著作。機械紡績以前の糸車の時代から書き起こし、始祖時代、奨励時代、勃興時代、濫興時代、という順で全国約80の紡績会社の沿革をまとめている。会社の掲載順は、始祖時代は創立順、他は調査順。各社ごとの章の他に時代ごとの綿業の状況を記述した章も含み、1937年(昭12)から1944年(昭19)までに7巻を刊行。各巻末に年譜と事項索引付。凡例は第2巻巻頭にあり。
(社)日本綿業倶楽部 繊維 『本邦綿糸紡績史. 第2巻』(1937.09) 『本邦綿糸紡績史. 第1巻』(社史ID:02390)の第2巻
(社)日本綿業倶楽部 繊維 『本邦綿糸紡績史. 第3巻』(1938.04) 『本邦綿糸紡績史. 第1巻』(社史ID:02390)の第3巻
(社)日本綿業倶楽部 繊維 『本邦綿糸紡績史. 第4巻』(1939.02) 『本邦綿糸紡績史. 第1巻』(社史ID:02390)の第4巻
(社)日本綿業倶楽部 繊維 『本邦綿糸紡績史. 第5巻』(1941.10) 『本邦綿糸紡績史. 第1巻』(社史ID:02390)の第5巻
(社)日本綿業倶楽部 繊維 『本邦綿糸紡績史. 第6巻』(1942.12) 『本邦綿糸紡績史. 第1巻』(社史ID:02390)の第6巻
(社)日本綿業倶楽部 繊維 『本邦綿糸紡績史. 第7巻』(1944.01) 『本邦綿糸紡績史. 第1巻』(社史ID:02390)の第7巻
(社)日本綿業倶楽部 繊維 『日本綿業倶楽部五十年誌』(1982.09) 綿業の中心大阪に関係者の倶楽部をという、東洋紡績(株)役員の岡常夫(1863-1927)の遺志を継ぎ、大阪の綿業者らは1928年(昭3)(社)日本綿業倶楽部を創立。渋沢栄一は名誉顧問に推される。1931年(昭6)には船場に綿業会館が竣工。会員の親睦活動の他、機関誌『綿業時報』や『内外綿業年鑑』『本邦綿糸紡績史』を次々発行。会館には大日本紡績聯合会が事務所を置き、多くの海外使節団が来館し綿業者と交流する。戦時下1943年(昭18)(社)綿業協会と改称。戦後1950年(昭25)に名称を(社)日本綿業倶楽部と復旧する。会館は占領期に接収されるが、返還後は内外の関係者に大いに利用され、2003年(平15)重要文化財の指定を受ける。50年史は草創期、非常時下、戦後復興という3つの章からなり、巻末に座談会や回顧録を置いている。[2012年(平24)一般社団法人へ移行]
日本冶金工業(株) 鉄鋼業 『日本冶金工業六十年史』(1985.11)
日本郵船(株) 海運 『日本郵船株式会社五十年史』(1935.12)
日本郵船(株) 海運 『七十年史』(1956.07) 1885年郵便汽船三菱会社と共同運輸会社が合併して創立してから1955年までの70年史。渋沢栄一は取締役(1893-1909)、相談役(1917)。創業からの発展と戦争前後の状況を編年体で記述、詳細な附録と図表目次付。戦前の大部の記録が戦後の混乱期に散逸した状況があとがきに書かれている。
日本郵船(株) 海運 『Golden jubilee history of Nippon Yusen Kaisha, 1885-1935.』(1963) 『日本郵船株式会社五十年史』(社史ID:12660)の英語版。日本語版の沿革部分を簡略にまとめたもの。初版は1911年。
日本郵船(株) 海運 『十年の歩み : 創業七十年より八十年へ』(1967.06) 1956年出版の70年史の後、創業80年までの10年(1955~1965)の歩みを部門別に記載。海運業界再編の中での事業発展状況を述べ、付録として1964年に合併した三菱海運(株)の「小史」も載せている。
日本郵船(株) 海運 『10年の歩み. 続 : 創業80年から90年へ』(1977.06) 創業80年から90年までの10年(1965~1975)の歩みを部門別に記載。コンテナ船・巨大船の登場等による経営規模の拡大、石油危機後の経済情勢急変への適応という2つの大きな動きを、営業および管理部門ごとに詳述している。
日本郵船(株) 海運 『七つの海で一世紀 : 日本郵船創業100周年記念船舶写真集』(1985.10)
日本郵船(株) 海運 『Voyage of a century : photo collection of NYK ships』(1985) 『七つの海で一世紀 : 日本郵船創業100周年記念船舶写真集』(社史ID:12700)の写真以外の部分を英訳したもの。索引には日本語版のページも記載されている。
日本郵船(株) 海運 『二引の旗のもとに : 日本郵船百年の歩み』(1986.03) 100年の歩みをハンディな普及版として刊行、執筆は外部に委託。社史のタイトルは、1885年に合併した郵便汽船三菱会社と共同運輸会社の2社を白地に紅色2線で表した社旗、通称二引(にびき)からとっている。
日本郵船(株) 海運 『十年の歩み. 続々 : 創業90年から100年へ』(1987.06) 創業90年から100年までの10年(1975~1985)の歩みを部門別に記載。世界経済の低迷、海運不況の中での厳しい対応の状況を詳述している。
日本郵船(株) 海運 『日本郵船株式会社百年史』(1988.10) 1885年の創立からの百年史を近代日本海運史ととらえ、外部に委託して海運史、産業史、経営史等の側面から詳細に記述。編年体の本文の後半は海運から総合物流事業へ進出した戦後の歩みに当てられている。1964年に合併した三菱海運の「小史」も含む。人名・事項・船名索引付。別冊の資料編は本編と同じ厚さで、株主総会における歴代社長の演説や戦前の取締役会議録等、経営に関する重要な資料も含まれた詳細なもの。
日本郵船(株) 海運 『日本郵船百年史資料』(1988.10) 『日本郵船株式会社百年史』(社史ID:12730)の資料編
日本郵船(株) 海運 『近代日本海運生成史料』(1988.10)
日本郵船(株) 海運 『日本郵船戦時船史 : 太平洋戦争下の社船挽歌. 上巻』(1995.08) 日本郵船および戦後合併した三菱汽船所有の船およそ280隻が、太平洋戦争でどのように遭難したか、一隻ずつのデータを集め上下2冊にまとめたもの。遭難の年月日順に一隻ずつ船名、写真、船種、建造所、遭難日時・地点・状況、搭載物件などの一覧、遭難状況を調査しまとめた文章、乗組員名簿が掲載されている。船名索引、用語の説明、遭難位置図付。1971年に発行されたものの復刻版。
日本郵船(株) 海運 『日本郵船戦時船史 : 太平洋戦争下の社船挽歌. 下巻』(1995.08) 『日本郵船戦時船史 : 太平洋戦争下の社船挽歌. 上巻』(社史ID:12760)の下巻
日本郵船(株) 海運 『日本郵船社史 : 創立100周年からの20年』(2007.12)
日本郵船(株) 海運 『日本郵船社史資料 : 創立100周年からの20年』(2007.06)
日本油脂(株) 化学工業 『日本油脂50年史』(1988.05) 実業家鮎川義介(あいかわ・よしすけ、1880-1967)は日立鉱山を擁する久原鉱業を1928年(昭3)引き受け、本社機構を持株会社とし日本産業(株)と改称、現業部門を日本鉱業(株)とした。鮎川は化学工業進出を目論み、1937年(昭12)(旧)日本油脂(株)を設立。1945年(昭20)日本油脂は生産強化のため日本鉱業(株)化学部門を合併し、社名を日産化学工業(株)と改称。同社は終戦後1949年(昭24)占領政策により分割され、油脂、塗料、火薬、溶接棒部門が(新)日本油脂(株)として発足。昭和40年代には石油化学部門にも進出し、総合化学メーカーとして業容を拡大する。50年史は巻頭に現況を写真で紹介、続く沿革編では既刊の30年史を要約し、以降の歩みを詳述。次の部門編は油化、食品油脂、塗料、化薬、石化、溶接、家庭品の各事業部ごとに沿革と商品展開を記載。巻末に資料編付。[2007年(平19)日油(株)と社名変更]
日本輸出入銀行 銀行 『十年のあゆみ』(1963.12) 占領下の1950年春、池田勇人蔵相が日本の輸出振興について米国と協議。政府案をまとめ年末に日本輸出銀行法公布施行。政府出資の日本輸出銀行として翌1951年日本興業銀行本店ビル内で業務開始。1952年に法改正し輸入金融業務を追加、日本輸出入銀行となる。10年史は設立の経緯から1961年3月までの編年史の後に、関係者の回想録を掲載。
日本輸出入銀行 銀行 『二十年の歩み』(1971.12) 20年史はまず総論として、設立から1971年3月までの業務活動を記述。各論では融資活動について、輸出金融、海外投資金融・資源開発輸入金融、直接借款の章に分けて詳述している。執筆は外部に委託。
日本輸出入銀行 銀行 『三十年の歩み』(1983.12) 30年史は設立から1981年3月までの歩みを通史として記述。[1999年海外経済協力基金と統合し国際協力銀行となる]
日本輸出入銀行 銀行 『日本輸出入銀行史』(2003.03)
日本煉瓦製造(株) 窯業 『95年の歩み』(1983.07) 5年後に100周年を迎えるに当たり、歴史資料の蒐集整理を行い小冊子としてまとめたもの。写真や年表を使いコンパクトに全容を描いている。
日本煉瓦製造(株) 窯業 『日本煉瓦100年史』(1990.03) 明治政府は不燃性の洋風煉瓦造りの官庁街を計画。千葉で煉瓦造りに携わった池田栄亮と隈山尚徳はこれに応じ、渋沢栄一や益田孝の協力とドイツ人技師の指導の下、日本で最初の機械による煉瓦製造を目的として1887年日本煉瓦製造会社を設立。栄一は故郷埼玉に優良な原土があることから工場を誘致し、理事・会長として経営にも積極的に関わる。100年史は煉瓦の発生と普及から戦後セラミック建材事業へ進出するまでを編年体で記述。二代会長諸井恒平が1902年に著した「煉瓦要説」も再録。[2006年6月廃業]
日本和洋酒缶詰新聞社 サービス業 『大日本洋酒缶詰沿革史 : 附載・洋酒、罐詰、乳製品登録商標』(1915.07)
(株)にんべん 食品 『かつお節物語 : 日本の味から世界の味へ : かつお節を科学して二八〇年』(1979.08) 伊勢出身の初代高津伊兵衛(1679-1729)は江戸の雑穀商に奉公後、1699年(元禄12)日本橋で鰹節商を開始。伊勢屋伊兵衛と屋号を定め良品廉価の方針を貫き現金商売に成功。六代目伊兵衛(?-1837)は1830年代(天保年間)に世界初の商品券を創案し普及させる。伊勢屋は明治以降の激動の時代にも事業を守り1918年(大7)(株)高津商店に改組。1948年(昭23)(株)にんべんと改称。フレッシュパックやだしパックなどの商品開発を進め発展する。創業からの280年史の前半は、3代目が書き残した膨大な『追遠訓』をもとに日本の味としての鰹節の歴史をまとめたもの。後半に会社の沿革を記述し、最後に各界名士26人からのコメントを掲載している。
農林中央金庫 その他金融業 『農林中央金庫史. 第1巻』(1956.12) 日本勧業銀行が都市部の金融に傾斜していったため、農村の協同組合金融を目的に1922年産業組合中央金庫が設立。1943年農林中央金庫と改称。
農林中央金庫 その他金融業 『農林中央金庫史. 第2巻』(1956.12) 『農林中央金庫史. 第1巻』(社史ID:11480)の第2巻
農林中央金庫 その他金融業 『農林中央金庫史. 第3巻』(1956.12) 『農林中央金庫史. 第1巻』(社史ID:11480)の第3巻
農林中央金庫 その他金融業 『農林中央金庫史. 第4巻』(1956.12) 『農林中央金庫史. 第1巻』(社史ID:11480)の第4巻
農林中央金庫 その他金融業 『農林中央金庫史. 別巻』([1956.12]) 『農林中央金庫史. 第1巻』(社史ID:11480)の別巻
農林中央金庫 その他金融業 『農林中央金庫史. 第5巻』(1961.12)
農林中央金庫 その他金融業 『農林中央金庫史. 第6巻』(1966.11)
農林中央金庫 その他金融業 『農林中央金庫50年の歩み』(1973.10)
農林中央金庫 その他金融業 『農林中央金庫70年の歩み : 歴史の試練を乗り越えて』(1996.10)
野田醤油(株) 食品 『野田醤油株式会社二十年史』(1940.10) 江戸川端の野田は常陸大豆や行徳塩が流通し、豊富な水があり江戸時代から醤油醸造が発達した。1887年(明20)には野田醤油醸造組合が結成される。野田の醤油業者はほとんどが茂木・高梨の一族であり、営業上の競争が親族間の対立となることを憂慮し一族八家の合同が成立、1917年(大6)野田醤油(株)が設立。翌年営業開始し、商標は亀甲万印に統一された。1925年(大14)万上味醂と日本醤油(渋沢栄一を顧問に設立)を合併。工場の近代化を図り、労働争議を乗り越え社業を発展させる。20年史は沿革で古代からの野田の経済発展及び、会社設立と20年の歩みを記述。次に組織及び管理、工場、醸造、営業、教養福利施設、関係事業、附録という構成。[1964年(昭36)キッコーマン醤油、1980年(昭55)キッコーマンと社名変更]
野田醤油(株) 食品 『野田醤油株式会社三十五年史』(1955.07)
(株)野村銀行 銀行 『野村銀行二十年史』(1938.08) 大阪の両替商野村家が資産運用を証券投資に求め、二代目野村徳七(のむら・とくしち、1878-1945)は1906年(明39)野村徳七商店を新設。以来業務は一大躍進を遂げ、最も堅実且つ国家に貢献する資産運用事業として、1918年(大7)大阪野村銀行を創立。1927年(昭2)野村銀行と改称。昭和金融恐慌や統制経済移行の時期の中で内外に支店を設置し飛躍する。20年史は沿革と現況、支店略史、資料からなる。[1948年(昭23)大和銀行と改称]
野村証券(株) 証券 『野村証券株式会社四十年史』(1966.10) 1872年(明5)頃初代野村徳七(のむら・とくしち、1850-1907)が大阪に両替商の野村商店を開業、株式・公債売買も始める。二代目徳七(1878-1945)が発展をはかり、1918年(大7)大阪野村銀行を創立した。公社債市場の拡大によりさらなる将来の発展に備えて、公社債を専業としていた大阪野村銀行証券部が独立し、1925年(大14)野村証券が創立された。戦中戦後の混乱期を経て高度経済成長期にはいり、証券市場の発展と共に業容を拡大する。40年史は野村商店発生からの沿革と資料からなり、特に戦後の発展期を詳述した1000頁近い大作。[2001年(平13)持株会社への移行に従い、野村ホールディングスの完全子会社となる]
野村証券(株) 証券 『野村証券株式会社五十年史』(1976.09)
野村証券(株) 証券 『野村証券史 : 1976-1985』(1986.09)
(株)ノリタケカンパニーリミテド 窯業 『Noritake 100 : 1904-2004』(2004.10)
(株)ノリタケカンパニーリミテド 窯業 『ノリタケ100年史』(2005.03)
(株)博進社 パルプ・紙 『紙業界五十年 : 創業四十周年記念』(1937.07) 長岡出身の山本留次(やまもと・とめじ、1872-1852)は叔父大橋佐平(おおはし・さへい、1836-1901)の起こした博文館に創業時から勤務し支配人を務める。創立10年を機に大橋の勧めで独立し、1897年(明30)洋紙販売の博進堂を創業。1909年(明42)姉妹会社として文具製造販売の文運堂を設立。山本は翌年欧米紙業界を視察し、1911年(明44)博進堂を(株)博進社と改組、増資を行い事業を拡大する。創業40年を機にまとめた当該社史は、明治以降の日本の紙業界の歩みを19章にまとめ、博進社及び関係事業の沿革と山本留次の随想を付している。[1971年(昭46)大倉洋紙店と合併し、(株)大倉博進(現・新生紙パルプ商事(株))となる]
白鶴酒造(株) 食品 『白鶴二百三十年の歩み』(1977.10)
(株)博文館 サービス業 『博文館五十年史』(1937.06) 長岡出身の大橋佐平(おおはし・さへい、1836-1901)は教育・出版に携わった後上京し、1887年(明20)博文館を創業。雑誌『日本大家論集』を創刊して好評を博し、宗教・教育・実業関係の雑誌を次々発行。翌年息子の大橋新太郎(1863-1944)も上京し社業に参加、図書出版にも進出し頭角を現す。1890年(明23)取次販売の東京堂を創立。1895年(明28)雑誌『太陽』創刊、「懐中日記」の出版を開始。1897年(明30)専用印刷工場の博文館印刷所(現・共同印刷)と、洋紙店博進堂(現・新生紙パルプ商事)を創設。1902年(明35)大橋図書館(現・三康図書館)を開設。1918年(大7)博文館は株式会社に改組し発展する。50年史は役員の執筆で創業からの歩みを編年体で記述し、巻末に出版年表を付す。[1947年(昭22)廃業。継承する出版社として1949年(昭24)博友社、翌年博文館新社が創立している。東京堂は1964年(昭39)東京堂出版と東京堂書店に分離]
(株)博報堂 サービス業 『広告六十年』(1955.10)
(株)白洋舎 サービス業 『白洋舎五十年史』(1955.03) 五十嵐健治(いがらし・けんじ、1877-1972)は勤務していた三越呉服店から独立するにあたり、社会に必要とされながら人気のない洗濯業に取り組み、1906年(明39)東京日本橋に白洋舎を創業。出入り先の三越に得意客を紹介され、要望に応じて研究を重ね日本初のドライ・クリーニングを開始する。1920年(大9)会社組織に改組し全国に支店を広げる。戦時中の資材・人手不足の困難を乗り越え、戦後は進駐軍の洗濯を手始めに民需拡大によりめざましく発展する。50年史ではドライ・クリーニング研究開発当初の苦労から戦後の興隆期までの沿革を、多くの写真を交えながら記述。創業者が熱心なキリスト教信者であったため、社業とキリスト教との関わりについても触れている。
函館水電(株) 電力 『創立貳拾週年記念帖』(1926.09)
函館船渠(株) 造船 『函館船渠株式会社四十年史』(1937.06) 明治維新後北海道でも西洋型船の製造が奨励され、1878年(明11)より函館の平田文右衛門らは船渠及び製鉄所設立を計画。長年の運動の結果渋沢栄一ら東京・大阪の有力実業家の援助を得、政府補助金の下附も受けて1896年(明29)函館船渠が設立された。初期の経営危機を栄一らの尽力で乗り越え、第一次大戦期を経て発展する。40史では会社設立までの経緯を詳述し、巻末には船渠建設工事中から開業当時、また工場内部などの写真を多数掲載している。[1951年(昭26)函館ドック、1984年(昭59)函館どつくに社名変更、2001年(平13)名村造船所と業務提携、2007年(平19)名村造船所の連結子会社となる]
箱根温泉供給(株) サービス業 『箱根温泉供給社史』(1982.09) 渋沢栄一・益田孝(ますだ・たかし、1848-1938)らは1879年(明12)酪農のため仙石原に耕牧舎を設立。一方大涌谷の良質な温泉は1887年(明20)より宮内省が買収を進めていた。1928年(昭3)栄一らは耕牧舎の資産を引き継ぎ温泉付別荘分譲を行う仙石原地所を設立。次に温泉の集中管理のため、1930年(昭5)箱根温泉供給(株)を設立した。宮内省より広大な土地の提供を受け、箱根の土地開発と分譲地への温泉供給に多大な貢献を果たす。1941年(昭16)仙石原地所を合併。50年史は耕牧舎と仙石原地所の歩みを扱った前史、50年のあゆみ、現況、資料からなる。巻頭に会長を務めた渋沢秀雄(しぶさわ・ひでお、1892-1984)による絵と俳句を掲載。
(株)間組 建設 『間組百年史. 1889-1945』(1989.12) 土佐藩士族の家に生まれた間猛馬は、明治初期に上京し鉄道土木の技術を身につけ、1889年門司で間組を創業。鉄道建設請負業として事業を拡大、朝鮮・満州へも進出しダム工事も手がける。1920年本店を東京へ移し、1931年(株)間組となる。百年史上巻は1945年までの内容で、渋沢栄一に縁のある日英水電(株)についても触れている。下巻(1990年刊)は戦後1989年までの内容で、ゼネコンとして国内外へ発展した歩みを記述。索引と別冊の写真編(1945-1989)付。[1992年社名の呼称をハザマに変更]
(株)間組 建設 『間組百年史. 1945-1989』(1990.12) 『間組百年史. 1889-1945』(社史ID:00820)の続編
(株)間組 建設 『間組百年史. 1945-1989 写真編』(1989.12) 『間組百年史. 1945-1989』(社史ID:00830)の写真編
(株)橋本店 建設 『夢を追いかけて : 社史橋本店140年の軌跡』(2018.04)
(株)はせがわ 小売業 『受け継ぐ心といのち 明日へ : 1929-2013』(2013.07)
長谷川香料(株) 化学工業 『長谷川香料八十年史』(1985.05) 薬種貿易の松沢商店で香料を扱っていた長谷川藤太郎(1877-1947)は、1903年(明36)独立して日本橋に香料店の長谷川藤太郎商店を創業。石鹸や化粧品、バニラ入り食品等が広まるにつれ香料の需要も伸びる。1948年(昭23)株式会社に改組。経営近代化を図り、1961年(昭36)香料製造販売の長谷川香料(株)を設立し業務一切を引継ぐ。川崎に続き深谷にも工場建設し成長する。80年史は1・2章に「古代の香料」「文明開化と香料」を置き、3章から13章に創業からの歩みを年代順に記述。各頁欄外に該当年の年表を記載している。
八馬汽船(株) 海運 『100年の歩み』(1978.12) 西宮の米穀商八馬商店の八馬兼介(はちうま・けんすけ、1839-1918)は、1878年(明11)初めて帆船を購入し、海運業に従事。阪神・東京間に酒・塩・石炭などの運行を行い、日清・日露戦及び第一次大戦での需要をバネに大きく飛躍する。戦後不況の中1925年(大14)個人経営から改組し八馬汽船(株)を設立。第二次大戦後は日本郵船との提携を深め、合理化や国際化を進めて発展する。100年史は草創期、戦前戦中編、戦後編という区分けの沿革と、会社の福利厚生・関係会社事項、所有船腹異動表等の附表からなる。口絵に社旗やファンネルマークの由来を記載。
(株)八十二銀行 銀行 『八十二銀行史』(1968.05) 古来養蚕業が普及した長野県では明治期に生糸生産高が日本一に発展し、各地に製糸金融会社が興る。上田の名士らは1877年(明10)第十九国立銀行を設立、一方松代の士族らは1878年(明11)第六十三国立銀行を設立。1897年(明30)それぞれ私立の第十九銀行、六十三銀行となり、近隣銀行を合併しつつ製糸業発展と共に業績をのばす。両行は昭和恐慌克服のため1931年(昭6)合併し、八十二銀行を創立。行名は19+63=82から命名(既存の第八十二銀行後継の安田銀行は了解)。本社史は序編、本編、付編からなり、序編で明治初年から昭和恐慌までの、製糸業を中心とした長野県下の産業と金融機関の発展過程を記述。本編で八十二銀行創立後の業績推移と、県内産業が生糸から軍需産業、そして戦後の近代工業へ移行した過程を詳述し、合併諸銀行略史にも触れる。[渋沢栄一は第十九国立銀行の設立を指導]
(株)服部紙店 パルプ・紙 『社史』(1963.06) 伊勢商人の服部家初代仁平治は江戸へ出て1659年(万治2)煙草屋を開業。3代八左衛門(?-1774)が紙商を始め、明治以降は洋紙販売も開始。1887年(明20)設立の富士製紙の販売店となり業績を上げる。経営拡充のため1901年(明34)合資会社服部紙店を設立し、1918年(大7)には株式会社に改組。1933年(昭8)富士製紙が王子製紙と合併し、服部紙店は王子製紙の代理店となる。終戦後は紙業界の復興と共に業容を拡大する。開業300年を記念して出版した社史は12章からなり、1-4章は紙の伝播、江戸の問屋、伊勢商人について触れる。5-8章は服部紙店の創業と発展を紙業界の中に位置づけて記述。9-12章は支店や福利厚生、服部家等についてまとめている。初版(1959)に300年記念行事等の写真を追加した増補版。[1974年(昭49)服部紙商事(株)と改称、2006年(平18)国際紙パルプ商事(株)と合併]
(社)発明協会 経済団体 『発明協会70年史』(1974.12)
(社)発明協会 経済団体 『創造 : 私のひとこと』(1984.06)
早川運輸(株) 海運 『早川運輸創業百十年史』(1996.11) 横浜で創業、銅輸出の運送に従事するが、輸出不振と関東大震災で打撃を受ける。戦後は港湾運送事業、通関業、倉庫業、陸運事業を営む。1970年前後に渋沢倉庫を母体とする渋沢海運との合併の話が持ち上がったが、交渉不調で成立せず。1978年ころから海底ケーブルの荷役作業に進出、世界各地で活躍。
(株)播磨造船所 造船 『播磨50年史』(1960.11) 兵庫県相生の村長唐端清太郎を中心に相生の繁栄を図って出資者が募られ、1907年播磨船渠(株)が設立。第一次大戦後1916年に鈴木商店が買収、1932年帝国汽船(株)に合併、更に1921年には(株)神戸製鋼所に合併される。1929年に同社から独立し、(株)播磨造船所設立。戦後編集された40年史の原稿を元に1958年「50年略史」が刊行され、1960年11月にこの「50年史」を刊行。[同年12月石川島重工業と合併し、石川島播磨重工業(株)となる]
播磨耐火煉瓦(株) 窯業 『三十年史』(1980.04) 1934年(昭9)国策で発足した日本製鉄(株)の製鉄所増設に伴う耐火煉瓦需要に応じるため、黒崎窯業(株)は兵庫県播州地区と北海道室蘭に工場を建設。日本製鉄は炉材確保のため黒崎窯業と提携し両工場を独立させ、1938年(昭13)日本炉材製造(株)を設立。同社は1942年(昭17)日本製鉄の傘下に入り日鉄炉材製造(株)となり、1944年(昭19)日本製鉄に吸収合併。戦後の再建整備計画で日本製鉄の炉材工場は分離して1950年(昭25)播磨耐火煉瓦(株)が発足。以降工場を広畑、東海、室蘭、大分に設置し発展する。30年史は創業前史を含む沿革史と、10章からなる部門史で構成されている。[1998年(平10)ハリマセラミック(株)と改称、2000年(平12)黒崎窯業(株)と合併し黒崎播磨(株)となる]
阪神電気鉄道(株) 鉄道・バス 『輸送奉仕の五十年』(1955.04) 1893年(明26)神戸近郊の有力者30名が阪神間に電気鉄道の敷設を出願。既設鉄道と並行する郊外電車の申請は政府の中で異論があり、会社設立の免許交付は1899年(明32)、停留場34ヶ所で神戸・大阪間の営業を開始したのは1905年(明38)であった。路線を延長し沿線開発を進め、1924年(大13)には甲子園球場を開設。1933年(昭8)神戸に地下鉄を開業、その後大阪駅前にも大地下駅を建設する。戦後いち早く復旧し路線の充実を目指す。50年史は関係資料の多くが戦災で失われたため略史として編纂され、100頁を越える写真版と多くの関係者の回顧録も掲載している。[2006年阪急ホールディングスとの事業統合により、阪急阪神ホールディングスの事業会社となる]
万有製薬(株) 医薬品 『万有製薬八十五年史』(2002.07) 1915年岩垂亨により万有合資会社として創業。第1次大戦によりドイツからの輸入が途絶えたサルバルサンを、国内で合成するのに成功。1944年にペニシリン開発・製造に着手、戦後の製造のリーダーとなる。副腎皮質ホルモンを製造する米国メルク社と提携し、1984年にはその傘下にはいる。巻末にメルク社の小史も掲載。
(株)肥後銀行 銀行 『肥後銀行史』(1960.11) 細川家城下町熊本では1879年(明12)宇土郡の士族らが第百三十五国立銀行を創立。1896年(明29)普通銀行の九州商業銀行となり、1918年(大7)熊本銀行と改称。1925年(大14)飽田銀行・植木銀行と合同し、肥後協同銀行を新立した。1928年(昭3)肥後銀行と改称し、現在にいたる。本社史は前編「熊本県における銀行業の生成と発展」、本編「肥後銀行三十五年史」、附録からなる。前編に前身銀行の略史も記述、本編は章ごとに沿革と一般および熊本県内経済情勢を記載し、熊本県経済史としても充実している。[渋沢栄一は九州商業銀行発起人の一人]
(株)肥後銀行 銀行 『肥後銀行七十年史』(1996.05)
(株)肥後銀行 銀行 『肥後銀行90年史 : うるおいある未来のために。 : 1925→2015』(2016.07)
日立化成工業(株) 化学工業 『日立化成工業社史』(1982.12)
(株)日立製作所 電気機器 『日立要覧』(1930.08)
(株)日立製作所 電気機器 『日立製作所史』(1949.06) 明治以降日本の電気事業は外国からの輸入品によって進展していた。東京帝大電気工学科を卒業した小平浪平(おだいら・なみへい、1874-1951)は東京電灯等に勤務の後、1906年(明39)久原鉱業所日立鉱山に入社、1908年(明41)から機械修理を始める。持論の国産電気機械製造を目指し1910年(明43)茨城県日立村に新工場を建設、日立製作所と称した。1920年(大9)独立して(株)日立製作所となる。発電機、変圧器を始め一般機械や鉄道関係製品の製造にも業容を拡大する。当該社史は1908年からの30年の歴史を、小平浪平と同窓の渋沢元治(しぶさわ・もとじ、1876-1975。渋沢栄一の甥、名古屋大学総長)が編纂したもの。巻末に英文略史を掲載。[1960年(昭35)に改版を『日立製作所史. 1』として刊行している]
(株)日立製作所 電気機器 『日立製作所史. 1』(1960.10) 日立製作所の1908年(明41)の創設から1938年(昭13)までの足跡を記した『日立製作所史』(1949)の改訂版。創業50年記念事業の一環として、初版以降1939年(昭14)から1960年(昭和35)までの足跡を記した第2巻とセットで刊行された。初版は創業者小平浪平(おだいら・なみへい、1874-1951)と同窓の渋沢元治(しぶさわ・もとじ、1876-1975。渋沢栄一の甥)が編纂したもので、巻末に英文略史を掲載。A5判縦組みであったが、改訂版はB5判横組み。初版に若干の追加訂正をしたことが巻頭に記されている。
(株)日立製作所 電気機器 『日立製作所史. 2』(1960.12) 日立製作所の1939年(昭14)3月から1960年(昭35)9月までの足跡を記した社史。第1編「日華事変期および太平洋戦争期」と、第2編「戦後の復興期および躍進期」からなる。本文の間に工場や製品の写真ページを挟む。巻末に英文略史を掲載。創業50年記念事業の一環として、創業から1938年(昭13)までの足跡を記した第1巻(1949年初版の改訂版)とセットで刊行された。なお第1巻では創業者小平浪平(おだいら・なみへい、1874-1951)が電気機械の修理を始めた1908年(明41)を創業としていたが、第2巻では日立製作所と称した1910年(明43)を創業とすることに改められている。[海外向けの社史として、"50 years of Hitachi" (120p)と"50 años de Hitachi" (124p)が1960年に刊行されている]
(株)日立製作所 電気機器 『日立製作所史. 3』(1971.01) 日立製作所の創業60周年記念に刊行された社史。巻頭に「50年の歩み」として、既刊の第1・2巻の概要を掲載。その後の1960年(昭35)10月から1970年(昭45)9月までの10年間の歩みを、本文8章に詳述している。国際化と高度経済成長に伴う業容拡大の流れに沿い、海外進出や系列会社についても触れている。本文中に多くの写真ページを挟む。装丁は第1・2巻と同じだが、巻末に付されていた英文略史は第3巻には無い。["60 years of Hitachi 1910-1970"(118p)が1970年に刊行されている]
(株)日立製作所 電気機器 『日立製作所史. 4』(1985.10) 日立製作所の創業75周年記念に刊行された社史。第3巻(1971年刊)以降1970年(昭45)から1985年(昭60)までの15年間の足跡を記載している。本文は第3巻同様の8章からなる構成で、石油危機から産業構造変革期を経て安定成長時代へ入った時期の業容を詳述。エネルギー部門の進展や高度情報化社会の到来によるエレクトロニクス部門の発展、研究開発部門の充実、新製品の拡大等に触れている。1-3巻と同様の装丁で、写真ページを本文中に挟む。年表は創業期1908年(明41)からの内容。
(株)日立製作所 電気機器 『日立製作所史. 5』(2010.12) 日立製作所の創業100周年記念に刊行された社史。第4巻(1985年刊)以降1985年(昭60)から2010年(平22)3月までの25年間の足跡を記載している。本文は第4巻同様の8章からなる構成で、東西冷戦終結とバブル崩壊期を経てグローバルな環境変化に対応した社業の歩みを記載。巻頭「日立製作所史に見る100年」には、既刊5巻の社史の目次を年代順に並べ、創業者小平浪平(おだいら・なみへい、1874-1951)および第1巻編纂者である渋沢元治(しぶさわ・もとじ、1876-1975)の序文を第1・2巻から再掲している。装丁は1-4巻と同様だが、4巻までは裏表紙にあった日立マークが表紙に移動している。
日立造船(株) 造船 『日立造船株式会社七十五年史』(1956.04) 神戸のキルビー商会小野浜鉄工所で木造汽船の建造に携わった英国人E.H.ハンター(Edward Hazlett Hunter, 1843-1917)は、1881年(明14)大阪鉄工所を創業。船舶の建造・修理とともに特殊船や鋳鉄管事業等にも力を注ぎ、その特技と権威とを誇った。1914年(大3)株式会社に改組、1934年(昭9)日本産業(株)へ合併し(株)日本産業大阪鉄工所となる。1936年(昭11)全株式を日立製作所が取得し、1943年(昭18)日立造船に改称。戦後は施設の近代化と合理化を進め、創業以来の活況を呈する。大阪鉄工所創業からの75年史は4篇からなり、第1-3篇は未定稿の60年史を中心に編集、第4篇は戦後の記録をまとめている。製品写真や工場図面など多くの図表を掲載。[2002年(平14)造船事業を日本鋼管(現JFEエンジニアリング)との共同出資会社ユニバーサル造船に営業譲渡]
日立造船(株) 造船 『八十周年を迎えて』(1961.04)
日立造船(株) 造船 『堺工場竣工・創業85周年』(1966.04)
日立造船(株) 造船 『日立造船90周年を迎えて : インテグレーター』(1971.04)
日立造船(株) 造船 『日立造船百年史』(1985.03)
広島ガス(株) ガス 『広島ガス80年史』(1990.06) 横浜に日本初のガス灯が点火してから34年後の1906年(明39)、広島でガス事業の計画が起る。しかし日露戦争後の不況で地元での資金調達は断念、計画は大阪の財界へ持ち込まれた。1909年(明42)大阪銀行集会所において、大阪財界発起人による創立総会が開かれ、広島瓦斯が発足。ガス需要増大に伴い設備を拡充する。第二次大戦で壊滅的被害を受けるが1946年(昭21)には供給再開。1970年(昭45)広島ガスに社名変更。需要側ニーズの多様化に対応しLNG(液化天然ガス)導入を進める。80年史は研究者の執筆で、既刊の60年史(序章~7章)と70年史(8~9章)を要約した「広島ガス70年通史」と、直近10年の歩みを詳述した10~11章からなる。原爆被害にも写真入りで触れている。
広島電気(株) 電力 『広島電気沿革史』(1934.11) 広島では1889年(明22)地元有志により広島電灯が設立され、近隣会社を合併して業容を拡大。一方1897年(明30)設立の広島水力電気(初代会長渋沢栄一)は、1911年(明44)呉電気鉄道と合併し広島呉電力と改称。両社は同一地域での事業合理化のため1921年(大10)合併し、広島電気が創立。発電設備を増設し山陰地方及び岡山県と愛媛県島嶼部にも事業を拡大する。当該社史では第1章に前身2社の沿革、第2章以下で広島電気の沿革と現況を記述。合併各社の略史も記載し、巻頭に役員と事業所写真、巻末に重役小伝を掲載している。姉妹篇の『感想録』は3代社長守屋義之(もりや・よしゆき、1867-1938)による回想録。[1941年(昭16)配電統制令により解散し中国配電となる]
表示件数
PAGE TOP